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Technology, 脳の病気, 脳卒中

筋肉の動きをモニタリングできる電子タトゥー｜脳卒中の患者のリハビリや車の運転の居眠り防止、義肢の操作｜テルアビブ大学

Temporary-tattoo_for_long-term_high_fidelity_biopotential_recordings

参考画像：Yael Hanein Lab, TEL AVIV UNIVERSITY – Tattoo sEMG｜スクリーンショット




■筋肉の動きをモニタリングできる電子タトゥー｜脳卒中の患者のリハビリや車の運転の居眠り防止、義肢の操作｜テルアビブ大学

筋肉の動きをモニタリングする電子タトゥー開発TEL AVIV UNIVERSITY

（2016/7/27、Fashionsnap.com）

タトゥーは、皮膚への接着面及び電極性能を向上させる導電性ポリマーから構成。

皮膚を刺激することなく、何時間もの間安定した信号を記録することができるという。

同技術は、脳卒中または脳損傷の患者のリハビリテーションや、運転中のドライバーの覚醒度を監視などに活用される。なんらかの疾患によって四肢を切断した患者が、残った筋肉で義肢を操作する用途にも応用可能になるという。

イスラエルのテルアビブ大学で開発された筋肉や神経細胞の活動をモニタリングできる電子タトゥーは、脳卒中などの患者のリハビリや車の運転の居眠り防止のための監視機能、義肢を操作する用途などに応用可能なのだそうです。

【参考リンク】

Emotion-Detecting Temporary Tattoos Are Here

■貼り付け型やインプラント型の医療デバイスの開発が進んでいる

最近では、肌に貼るタイプやインプラントタイプの医療デバイスの開発が進んでいる印象を受けます。

■まとめ

筋肉や神経細胞の活動をモニタリングできる電子タトゥーは、脳卒中などの患者のリハビリや車の運転の居眠り防止のための監視機能、義肢を操作する用途などいろいろな場面で使われるようになるかもしれません。







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Health, Technology

ウェアラブルデバイスで収集した生体情報を活用したバスの安全運航支援の実証実験｜NEC・小田急シティバス

Drive

by Chase Elliott Clark（画像：Creative Commons）




■ウェアラブルデバイスで収集した生体情報を活用したバスの安全運航支援の実証実験｜NEC・小田急シティバス

NEC、生体情報を活用したバスの安全運行支援の実証実験–小田急シティバスと連携

（2017/7/3、CNET Japan）

　この実証実験では、リストバンド型のウェアラブル端末をバスの乗務員が装着し、乗務中における脈拍や表面温度、湿度、体の揺れなどといった生体情報を測定。測定したデータは、スマートフォンを通じてNECのIoT基盤「NEC the WISE IoT Platform」上へと収集、蓄積され、乗務員ごとに疲労度を判定。乗務中の体調変化や、疲労の可視化を可能にしたという。これによって、業所から離れて業務を遂行するバスや鉄道乗務員の体調変化を見守り、働き方の改善や職場環境の整備に貢献することを目指すという。

NECは、小田急シティバスと連携し、バスの安全運航支援のため、ウェアラブルデバイスによる生体情報を収集・活用する実証実験を行なうそうです。

以前、このブログでは、福井の京福バスではIoTで交通事故を防ぐシステムの実証実験が行われていることを紹介しました。

｢運転手の心拍数を送信｣する衣類の可能性　交通事故防止へ京福バスで実験

（2016/9/21、東洋経済オンライン（福井新聞））

運転手が機能素材の衣類を身に着けることにより心拍数などがリアルタイムで分かり、疲労具合や、急ハンドル、急ブレーキといった車の動きの情報も含めて総合分析する仕組み。運転中の安全管理を運行指令室など遠隔地から行うことができ、事故を未然に防止する。

NTTとドイツのソフトウエア企業「SAP」の共同プロジェクトの一環。NTTと東レが開発した機能素材を使った衣類と、SAPのアプリ「CTS」を組み合わせたシステムで、運転手の動作や車両の動きのデータを収集して、CTSで分析する。さまざまな情報をリアルタイムで共有できるのが特長で、指令室から運転手に休憩を促すなどして事故を防ぐ。

福井の京福バスではIoTで交通事故を防ぐシステムの実証実験が行われているそうで、運転手がNTTと東レが開発した機能素材を使った衣類を着用することにより、心拍数をリアルタイムでチェックし、また運転手の動作（急ハンドル・急ブレーキ）や車の動きを総合して分析し、事故を未然に防止することを目的としています。

またその他にも、ウェアラブルデバイスで得た生体データによる病気の予兆を検知することで運転手の突然の体調変化による死亡事故を未然に防ぐシステムによれば、sdtechという企業が、リストバンド型の血圧測定デバイスを運転手につけてもらい、脈拍、心電図、体温、呼吸数、血中酸素濃度をクラウド上でモニターすることで、病気の予兆を検知するサービスを発表したことを紹介しました。

【運転中の健康状態・病気に関する参考リンク】

これまでこのブログでは、筋肉の動きをモニタリングすることで運転中の居眠りを防止する電子タトゥーや脳波から眠気を検知するセンサーを紹介したことがあります。

【関連記事】

以前APPLE WATCHの心拍数を表示する機能によって、17歳の青年の命が救われた！？という記事をお伝えしましたが、ウェアラブルデバイスで得た生体データによる病気の予兆を検知することで運転手の突然の体調変化による死亡事故を未然に防ぐシステムによれば、運転中に運転者の体調変化によって起こる交通事故は全交通死亡事故のうちの１０％を占めているのですが、車に乗る前には健康（思い込みもあるかもしれません）であっても、突然脳卒中などの脳血管疾患や狭心症・心筋梗塞などの虚血性心疾患に襲われるかどうかを予測することはできないので、ウェアラブルデバイスによる生体情報の収集・活用して、バスの安全運航支援を行なうようになっていくのかもしれません。

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■まとめ

「大企業のほとんどが、IoTの価値を勘違いしている」–落合陽一×JSR・小柴満信対談

（2016/11/30、ログミー）

大企業に関してはいわゆる「ものづくり」から脱していない状態です。プロダクトを作る過程もそうですが、最近でいうと「IoTとは？」と言われても、そのイメージをなかなかつかめていなかったりします。

どういうことかというと、本来IoTとは、膨大なデータを使って新たな価値を生み出すための手段、データ駆動社会における1つの手段です。

しかし、大企業は「IoT向けに、どういった製品を出すか」ばかり考えてしまう。だから、ハードウェアスタートアップとも、まだ温度差があるように感じています。

メディアアーティストの落合陽一さんとJSR代表取締役社長の小柴満信さんの中で「IoT」について書かれていますが、「IoT向けに、どういった製品を出すか」を考えるのではなく、本来であれば、社会問題を解決する手段として「IoT」を活用するという順序でなければならないはずです。

今回紹介した運転者が失神したことによる事故を未然に防ぐ方法としては、「IoT」を活用して病気の予兆を検知するシステムでなくても、例えば、完全自動運転の社会になれば、そもそも運転手が運転しないのですから、運転中の突然の体調変化による事故というのは起こりません。

※もちろん完全自動運転にはトロッコ問題のような倫理的な問題がありますが、それはまた別のお話。

【参考リンク】

『サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る』（著：スティーブ・ケース）では、第三の波（あらゆるモノのインターネット）によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

この第三の波には「インパクト投資」も含まれているそうです。

社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド）とヘルスケア分野（認知症・がん）の可能性｜#サキドリ↑（NHK）によれば、「社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド、SIB）」とは、障がい者支援や低所得者（貧困）支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

「IoT」や「インパクト投資」といった「第三の波」で社会は大きく変化をしていきますが、社会問題を解決する手段として、一人の力ではなく、これからますますいろんな人たちとのパートナーシップが重要になってくるでしょう。

最後にこの言葉をご紹介したいと思います。（アフリカのことわざなのだそうです）

別所哲也（俳優）｜有名人の英語ライフ｜TOEIC SQUARE

「If you go fast, go alone. If you go further, go together. （早く行きたければ、一人で行きなさい。より遠くへ行きたいのであれば、みんなで行きなさい）」







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Blog, Technology

【ピースサインに要注意！？】ネット上に投稿された手の画像から指紋が読み取られてしまう！？

Damn, he spotted me

by gerrit.photography（画像：Creative Commons）




■【ピースサインに要注意！？】ネット上に投稿された手の画像から指紋が読み取られてしまう！？

【コラム】自分が自分であることを証明するにはどうしたらいいのだろう？で紹介したのは、Twitter、Facebook、LINE、Gmail、AppleID、iCloudなど全てが乗っ取られてしまった場合、パスワードを再発行してもらおうとしても、何にもログインできないため、本人だとしても自分が自分であることを証明できないということがあったケースです。

このことは未来感のある話だと思ったけど、今起きていることです。

今は、いろんなサービスがSNSと関連付けられています。

アプリにログインするにも、GmailやFacebook、Twitterなどを使ってログインすることが多いですよね。

簡単にログインできるので便利なのですがが、もしこうしたものすべてが乗っ取られてしまったら、どんなサービスも利用できないということにもなりかねません。

もし、自分が自分であることを証明するためのものをすべて乗っ取られた場合、どうやって証明すればいいのでしょうか？

これからの未来は手続きを簡単に省略していくためにSNSを活用して自分であることを証明することもあるでしょう。

しかし、もしすべてのアカウントを乗っ取られてしまったら、自分であることを証明する手段がなくなってしまいます。

現実的な解決手段としては、アカウントを乗っ取られないようにするという予防手段しかありません。

そのためには、同じパスワードを使いまわさないようにするのが現時点での最善の選択です。（もっと別の手段があったら教えてください）

ただ、パスワードを全部変えるのは面倒くさいですよね。

現在でも、指紋認証・虹彩認証などが出てきていて、もう少し先の未来ではパスワードという存在がなくなるでしょう。

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【参考リンク】

しかし、それで安心かといったらそうではありません。

パスワードの代わりの存在自体が乗っ取られてしまったら・・・。

すでにそんなことが起きています。

指紋がネットで狙われている！　手の画像、悪用恐れ……国立情報学研が新技術の実用化目指す

（2017/1/10、ITmedia ニュース）

スマホの普及でネット上に大量の画像が投稿されるようになったことでリスクも増大している。過去にはドイツで記者会見の画像などを基に「国防相の指紋を盗み取った」とある人物がネット上で発表し、衝撃を与えた事例がある。第三者に指紋のデータを読み取られた場合、プライバシーの侵害や金銭的な被害を受ける恐れがあり、情報技術が進展する今後は一層注意が必要となる。

個人認証システムとして使われる指紋認証ですが、国立情報学研究所によれば、インターネット上に投稿された写真（画像）から指紋を読み取ることが可能なのだそうで、指紋データが流出することで指紋認証を悪用した犯罪の恐れがあるそうです。

国立情報学研究所が開発したのは、白い酸化チタンで特殊な模様を描いた透明フィルム。指先に貼るか塗って使用する。指紋の一部を隠すだけでなく、自分とは違う別の指紋の特徴を作り出す効果がある。

国立情報学研究所が開発した特殊な模様を描いた透明フィルムを使用したり、手袋をつけることで指紋データの流出を防ぐ提案がされていました。

テクノロジーの進歩に合わせて、様々な個人認証システムが出てきていますが、今回のケースのように指紋がコピーされてしまうようなときに、果たして自分が自分であることを証明するにはどうしたらよいのでしょうか？

SHERLOCK/シャーロック シーズン1-3 コンプリート Blu-ray-BOX

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海外ドラマ「SHERLOCK（シャーロック）」では、ロンドンの有名な施設３か所のセキュリティを同時に破るという犯罪を行なったモリアーティがその意味を問うシーンで、シャーロックは

「1つ1つでは意味がなく、3箇所すべてを破ったことに意味があるとするならば、どんなセキュリティをも突破する鍵を手に入れたということだ」

と答えたことに対して、モリアーティは

「どんな厳重なセキュリティをも無効化するコードを手に入れたのだ！」

と答えています。

【参考リンク】

どんなセキュリティをも突破するカギを持つということは、同時に最も強固なカギを作ることもできるということではないでしょうか。

理想としては、同じ鍵でも使う人によって「開けられる／開けられない」という仕組みが面白いのではないでしょうか。

その人の持つ体温・触れ方・使い方・癖というものは真似したくてもまねできるものではないでしょう。

そうしたコピーしたくてもコピーできないもの（一つのもので完結するのではなく、モノと人の組み合わせで完成する）をこれからの鍵になるのではないでしょうか？







P.S.

トランセンデンス（字幕版）

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映画「トランセンデンス」を見て、人工知能（コンピュータ）について考えたことその人の記憶（思い出）こそがアイデンティティ（「自分は何者であるのか」）なのだと思っていました。

しかし、この映画を見た後、その考えは間違っていると感じました。

自分自身を証明するものは何なのでしょうか。

【参考リンク】

アイデンティティを形作るものは記憶ではなく、その人のモラル

（2015/10/12、TROPE）

回答を分析した結果、 家族やパートナーは患者の記憶が失われても「（患者は）人が変わった」とは感じていませんでしたが、患者のモラルに関する特徴が変化したとき、人が変わったと感じていることがわかりました。

つまり、その人であるということを証明する一つのヒントが「モラル」です。

どんなに姿・形が変わっても、その人のもつモラルが同じならば、その人だという証明になるかもしれません。

■ブロックチェーン技術がアイデンティティを守ってくれるようになる！？

【追記（2017/6/2）】

ドン・タプスコット：ブロックチェーンはいかにお金と経済を変えるか｜TED

「ブロックチェーン・レボリューション」（著：ドン・タプスコット＋アレックス・タプスコット）の中ではアイデンティティの話が出てきます。

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ブロックチェーン技術を使えば自身のアイデンティティを守ることもできるようになり、また、必要に応じて個人の情報を開示することもできるようになるそうです。

アイデンティティを守る方法について漠然とした考えを持っていましたが、ブロックチェーンという新しい技術によって可能になるかもしれません。

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Technology, がん, 医学

AI技術を活用した創薬事業に参入　がん治療用ペプチドワクチンの開発・実用化を目指す｜NEC

Test tubes

by Håkan Dahlström（画像：Creative Commons）




■AI技術を活用した創薬事業に参入　がん治療用ペプチドワクチンの開発・実用化を目指す｜NEC

NEC、先進AI技術を活用した創薬事業に参入～がん治療用ワクチンの開発・実用化を推進する新会社を設立～

（2016/12/19、NEC）

NECは、最先端AI技術群「NEC the WISE」(注6)の1つとして、機械学習と実験を組み合わせることにより、短期間かつ低コストで、ワクチン候補となるペプチドを高効率に発見できるNEC独自の「免疫機能予測技術」を有しています。NECは本技術を活用し、2014年からの山口大学・高知大学との共同研究および山口大学における臨床研究を通じて、肝細胞がんや食道がん等の治療に効果が期待でき、かつ日本人の約85％に適合するペプチドを発見しました。

NECはがん治療用ペプチドワクチンの開発・実用化を推進する新会社「サイトリミック株式会社」を設立し、人工知能技術を活用し、新薬の実用化を目指す創薬事業に参入するそうです。

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参考画像：サイトリミック株式会社｜スクリーンショット

がんペプチドワクチン療法 「高度医療」に認定 第４の治療法、高まる期待によれば、がんペプチドワクチン療法とは、外科、抗がん剤、放射線といった治療法に次ぐ“第４のがん治療法”として期待されている治療法です。

がんペプチドワクチン療法は、がん細胞を攻撃する免疫細胞が、がん細胞の表面にあるペプチド（タンパクの断片）を攻撃する性質を利用して、ペプチド（そのものには害がない）をワクチンとして体内に大量に注射することで、免疫細胞を増殖・活性化させ、がん細胞への攻撃を促進させるというものです。

なぜ、がん治療用ペプチドワクチンの開発・実用化に人工知能の技術が使われるのでしょうか？

しかし、がん治療用ペプチドワクチンの開発・実用化には、約5,000億通りのアミノ酸配列の中から免疫を活性化するペプチドを発見する必要があるとともに、人それぞれに異なる白血球(HLA)型に対して汎用的に適合するペプチドや、ペプチドの効果を促進する免疫補助剤(以下、アジュバント、注7)を発見し、さらにはこれらを用いた非臨床試験・臨床試験を実施するなど、長い時間と膨大なコストがかかることが課題となっています。

がん治療用ペプチドワクチンの開発・実用化には、約5000億通りのアミノ酸配列の中から免疫を活性化するペプチドを発見する必要性があり、また一人ひとり異なる白血球型に対していろんな人に対して使えるペプチドを発見し、試験を行う必要がありますが、そのためには膨大な時間とコストがかかることが問題としてあるようです。

NECでは、２００１年に機械学習と実験を組み合わせて、新薬候補物質を発見する独自のAI技術「免疫機能予測技術」を開発。

この技術によって、少ない実験で膨大な化学物質から新薬候補となる物質を高精度・短期間かつ低コストで予測可能になっているそうです。

肝臓がん、食道がんなどの消化器がん、乳がんで発現している２種類のがん抗原(注8)を対象に免疫を活性化するペプチドの探索を行い、合わせて10種類以上のペプチドを発見。また、各ペプチドが、日本人の約85%の人口をカバーする複数のHLA型に汎用的に適合し、かつ実際に免疫を活性化することを確認。

2014年から山口大学・高知大学との共同研究を行い、肝細胞がんや食道がん等の治療に効果が期待でき、日本人の約85％に適合するペプチドを発見しているそうです。







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Health, Technology

スマホ所有者の約２５％がスマホで健康管理をしている

Fitbit-Profile

by Vanessa Blaylock（画像：Creative Commons）




■スマホ所有者の約２５％がスマホで健康管理をしている

4人に1人がスマホで健康管理。連携デバイスではFitbitとApple Watchが人気　MMD研究所調べ

（2015/12/10、Engadget Japanese）

MMD研究所は、スマートフォンを利用した健康管理に関する調査結果を公開しました。調査結果によると、20歳以上の男女のうち24.1％がスマートフォンで健康に関する記録をしているとのこと。また、16.3％がスマートフォンと連携する健康管理デバイスを利用していることがわかりました。

20歳以上の男女のうち24.1％がスマートフォンで健康に関する記録をしているそうです。

具体的な製品群としては、Fitbitのウェアラブル活動量計「Fitbitシリーズ」が16.4％、Appleのスマートウォッチ「Apple Watch」が15.6％で、利用されている健康管理デバイスのトップ2となっています。

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スマホユーザーの約58%が健康関連アプリをダウンロード｜どんなアプリが人気なのか？で紹介したアメリカ国内のスマートフォン所有者1,604名を対象に実施した調査によれば、スマホユーザーの約58%がフィットネスや健康アプリをダウンロードしたことがあるそうです。

【参考リンク】

調査：スマホユーザーの58％がフィットネスや健康アプリをダウンロードしている

（2015/11/17、mHealth Watch）

少なくともひとつの健康アプリをダウンロードをしたことのある回答者のうち、過半数の65％は1日に1回以上アプリを開き、このグループのうち44％は1～10分間アプリを使っていた。

スマホで健康管理をしている人は、比較的健康に対して関心が高い人だと思います。

「所得と生活習慣等に関する状況」のグラフから見えてくるもの｜厚生労働省調査によれば、所得が高い人ほど健康的な生活習慣を持っている、または健康的な生活習慣の人ほど高所得であると考えられます。

例えば、低収入ほど野菜不足－厚労省栄養調査で紹介した厚生労働省が発表した２０１１年の国民健康・栄養調査によれば、低収入ほど野菜の摂取量が不足しているという結果が出たそうです。

また、低所得者ほど生活習慣に問題＝野菜食べず、運動しないによれば、低所得者ほど野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活習慣に問題がある傾向があることがわかったそうです。

#健康格差 とは｜所得や学歴など社会経済的な地位が低いと不健康が多くなる！？や#健康格差 は収入・学歴などが要因？｜ＷＨＯ、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるでも取り上げましたが、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるということがWHOでも一つの問題として注目されているようです。

健康格差とは、所得や学歴など社会経済的な地位が低いと不健康が多くなるといわれている格差のことです。

スマホで健康管理をしている人はすでに健康に関して意識が高い行動をしていると思われるので、社会的に健康な社会を目指すならば、イギリスの取り組みが参考になるのではないでしょうか。

「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因｜NHKスペシャルによれば、イギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。

現在、日本人の一日の塩分摂取量として推奨されているのは、10ｇ未満です。

ただし、高血圧患者ではさらに基準が厳しく、1日6g未満となっています。（日本高血圧学会の高血圧治療ガイドラインより）

減塩のための食事を自分で作るのは大変ですが、食品メーカーが減塩に取り組むことによって、全体的に塩分摂取量が減らすことができるというのは大変いい取り組みだと思います。

また、「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因｜NHKスペシャルによれば、足立区でも同様の対策が行なわれているそうです。

東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半（港区の3分の1程度）で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。

そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。

この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。

意識的に健康的な生活習慣を選ぶという時代から、自然と選んでいるものが健康的なものという時代にこれからは変わっていくことが期待されます。

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