Health, Technology, 保険

【未来ビジョン】今後「生命保険業界の未来」はどうなる？｜遠隔医療・予防医療・個人情報を一カ所に集約するサービス




■【未来ビジョン】「生命保険の未来」はどうなる？｜遠隔医療・予防医療・個人情報を一カ所に集約するサービス

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by InstituteForApprenticeships（画像：Creative Commons）

落合陽一（筑波大学 学長補佐・助教）さんと岩瀬大輔（ライフネット生命社長）さんの対談では「生命保険の未来」をテーマに対談をされています。

そこで、今回は、“現代の魔法使い”が予測する「生命保険の未来」――落合陽一×岩瀬大輔対談（2017/9/15、ライフネット生命）の記事の中で出たキーワードをもとに、「生命保険の未来」について考えてみたいと思います。

■電子化された診療システムのインターフェイス

“現代の魔法使い”が予測する「生命保険の未来」――落合陽一×岩瀬大輔対談

（2017/9/15、ライフネット生命）

落合：最近よく考えているのが、電子化された診療システムのインターフェイスをどこが作るのかってことなんです。診察料が安いとか、どこの病院のベッドが空いているのかとか、そういった情報を統合してくれるものです。

【現状の医療システムの問題】総合病院に軽症から重症までの患者が集中し、治療を必要する患者に専門的な治療が届いていないによれば、現状の医療システムの問題は、総合病院に軽症から重症までの患者が集中することで、本当に専門的な治療を必要としている患者に治療が届いていないということです。

なぜ軽症にもかかわらず大病院に行く患者が多いのか、その原因をしっかりと把握しておく必要はありそうです。

  • 「自分の病気はさぞかし大変な病気だろう」という自分の病気・症状に対する過度の評価
  • 大病院だからという安心感（ブランド信仰）・期待
  • 話を聞いてもらいたい
  • アクセスの便利さ
  • かかりつけ医がいない
  • どの病院に行ったらわからないから、とりあえず大病院に行くという考え

このようにまず大病院へ行くことを選択する患者側の考えはいろいろとありそうです。

本来であれば、地域のかかりつけ医で診断してもらい、どうしても治療できない患者を大病院が治療をするというのが地域医療の考えなのですが、その仕組み・ネットワークがうまくいっていないのかもしれません。

そこで、保険会社と病院が連携して、電子化された診療システムのインターフェイスを作り上げるというのもありそうな未来ですね。

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■遠隔医療

遠隔医療を保険会社のサービスとして提供する形も考えられそうです。

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■生命保険と予防医療

保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目！｜ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる！？では、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているというニュースを取り上げましたが、保険会社各社が健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮して保険料が設計される「パーソナル保険」の開発に取り組んでいるようです。

また、第一生命が取り組む「InsTech」とは？｜保険（Insurance）とテクノロジー（Technology）｜医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発では、PHYSIO HEALTH｜従業員向けの健康コーチをするモバイルヘルスプラットフォームのような、雇用主の健康保険料に対するコストを減らし、健康奨励プログラムに励む従業員に報酬を与えるシステムを企業と保険会社が組み合わせるということもあるのではないかという予測を紹介しましたが、実際にこうした取り組みが始まったようです。

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが初めて実証されたそうです。

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積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い｜国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが１５％低く、また、脳卒中リスクが１５％低く、脳卒中や心筋梗塞などで死亡するリスクが２６％低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

これからは保険会社の立ち位置が「病気になってからの保険」ではなく、「予防のための保険」というものになっていき、保険会社が予防医療における大事なプレーヤーになっていくのではないでしょうか。

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■何歳の時に何をしていましたよということを共有できるサービス
■個人情報を一カ所に集約するサービスのプレーヤーを保険会社が担う
情報銀行・PDS等のデータ流通市場の構築
個人からデータを預かり、それらを集約し提供する仕組みである「情報銀行」やPDS（パーソナルデータストア）等の新たなデータ流通の枠組みの実現に取り組む企業や、データ利活用企業等との取引を仲介するデータ流通事業者等が登場。

参考画像：「新産業構造ビジョン」（2017/5/30、経済産業省）

「新産業構造ビジョン」（2017/5/30、経済産業省）によれば、個⼈からデータ（購買・金融・移動・健康データ）を預かり、それらを集約し提供する仕組みである「情報銀⾏」やPDS（パーソナルデータストア）などを担う事業者として、通信事業者や金融機関などが挙げられていますが、保険会社は長期にわたって付き合うことを前提としているので、こうした事業に向いているのかもしれません。

エストニア、医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用すべく試験運用中｜日本で導入するにはどのようなことが必要か？で紹介しましたが、エストニアでは医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用しようと試験運用が始まっています。

医療データの記録・管理にブロックチェーン技術を活用するとどう変わるのでしょうか？

●個人の医療情報・健康記録を安全に保管することができる

ブロックチェーン技術を活用することで医療情報の偽造・改ざんを防止すると同時に、暗号化技術によって非常に重要な情報である個人の医療情報・健康記録を安全に保管することができます。

これまでは医療情報のような個人情報は巨大な仲介役が管理していましたが、ブロックチェーン技術を活用すれば、そのデータは自分が管理することができるようになります。

データを企業に受け渡すことでサービスを利用している現代ですが、ブロックチェーンが浸透すれば、自分の情報を自分でコントロールすることができるようになるのです。

●医療従事者が患者のデータに即座にアクセスできる

必要な情報だけを医療従事者が即座にアクセスすることができるようになります。

あまりなりたくはないものですが、病気や事故になったとしても、即座に医療従事者がそのデータにアクセスすることにより治療が受けられるようになるわけです。

Its Patient Portal gives citizens access to medical documents, referral responses, prescriptions, and insurance information.Individuals can also use the Portal to declare their intentions regarding blood transfusions and organ donation.

エストニアの患者ポータルでは、医療文書・処方箋・保険情報にアクセスができ、輸血や臓器提供に関する意向も宣言することができるそうです。

エストニアで行われているような動きは日本でも始まっており、福岡市では市民の医療データと東京海上日動火災保険のデータを連携させるための実証事業を開始しているそうです。

ブロックチェーン技術の活用領域拡大に向けた実証事業を開始

（2017/1/24、東京海上日動火災保険プレスリリース）

具体的には、ＦＤＣの協力を得て福岡市域の医療機関と連携し、傷害保険金請求書に記載の医療機関に対し、ブロックチェーンを通じて入通院期間などの医療情報の提供を要求し、データ連携基盤を通じて医療情報等のデータを受領することで、医療情報に対するセキュリティを確保しつつ、保険金支払業務の簡略化、迅速化が可能かを検証します。

保険業務で扱われる秘匿性の高いデータ（契約内容・医療情報）のやり取りに対して、ブロックチェーン技術を活用することによって、セキュリティを確保しながら、事務手続きを効率化・簡略化・迅速化していくことが可能か検証していくそうです。

【参考リンク】

厚生労働省、個人の医療データの一元管理で医療の効率化目指す　２０２０年度からによれば、厚生労働省は、過去の病院での治療歴や薬の使用状況、健診結果など様々な情報を一元化したデータベース「ＰｅＯＰＬｅ（ピープル）」を２０２０年度からの運用を目指すそうです。

ICT医療においては、ICTを活用した個人の健康管理がスタートであり、カギとなります。

医療・健康分野におけるICT化の今後の方向性（平成25年12月、厚生労働省）によれば、

健康寿命を延伸するためには、ICTを利用した個人による日常的な健康管理が重要

だと書かれています。

ICTとは、Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー：情報通信技術)の略です。

ICTを活用した医療分野への活用の例としては次の通り。

  • 電子版お薬手帳や生活習慣病の個人疾病管理など患者・個人が自らの医療・健康情報を一元的、継続的に管理し活用する仕組み
  • 地域包括ケアシステム（電子カルテ情報を地域の診療所が参照する）
  • ICTを活用してレセプト等データを分析し全国規模の患者データベースを構築し、疾病予防を促進
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築｜新産業構造ビジョン｜経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築｜新産業構造ビジョン｜経済産業省

参考画像：「新産業構造ビジョン」（2017/5/29、経済産業省）｜スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR：Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

ブロックチェーンが必ずしも医療データの記録・管理に用いられる技術になるかはわかりませんが、個人の医療データの一元管理を厚生労働省が目指しているように、個人の健康情報を一元管理することに関しても興味を持つ人は多いのではないでしょうか？

そうした長期的に保存する必要のある情報に関して保険会社がキープレイヤーになる可能性がありそうです。

■未来の保険会社に支払う保険料は健康を維持するために必要なデジタルデータの保管料と利用料を支払うという形に変わっていく

未来の保険会社が健康・医療・金融分野と隣接する分野との連携をしていくと、私たちは保険料という形でお金を払っていますが、実際には個人の健康を守るためのデータの保管料・利用料を払うという形に変わっていくかもしれません。




■まとめ

保険会社が導入している健康増進活動で付与されたポイントがデジタル通貨となれば、キャッシュレス社会に近づき、医療費が削減され、老後の資産形成に対する不安が減る！？では、保険業界がヘルスケア業界、医療業界、銀行などの金融業界、行政機関と手を結んで、「保険会社が導入している健康増進活動に応じてポイントを付与する仕組みに加えて、そのポイントをデジタル通貨にする」というアイデアを採用すれば、高齢者にとっても健康的なライフスタイルを積極的に行うことで医療費の削減にもつながるでしょうし、ポイントが付与されることで老後資産が形成できないという老後に対する不安も少なくなっていくのではないかと書きました。

『サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る』（著：スティーブ・ケース）では、第三の波（あらゆるモノのインターネット）によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

この第三の波には「インパクト投資」も含まれているそうです。

社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド）とヘルスケア分野（認知症・がん）の可能性｜#サキドリ↑（NHK）によれば、「社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド、SIB）」とは、障がい者支援や低所得者（貧困）支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

「IoT」や「インパクト投資」といった「第三の波」で社会は大きく変化をしていきますが、社会問題を解決する手段として、一人の力ではなく、これからますますいろんな人たちとのパートナーシップが重要になってくるでしょう。

保険会社はそうしたパートナーシップを築く上での重要なプレーヤーになれるのではないでしょうか。

P.S.

最後にこの言葉をご紹介したいと思います。（アフリカのことわざなのだそうです）

別所哲也（俳優）｜有名人の英語ライフ｜TOEIC SQUARE

「If you go fast, go alone. If you go further, go together. （早く行きたければ、一人で行きなさい。より遠くへ行きたいのであれば、みんなで行きなさい）」







COPD, テレビ, 医学, 病気, 肺の病気, 芸能人・有名人

COPDチェック（マッチ吹きテスト）｜たけしの本当は怖い家庭の医学

Combustion [Explored!]

by Emilio Küffer（画像：Creative Commons）

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２００８年１２月１６日放送の最終警告！たけしの本当は怖い家庭の医学（テレビ朝日系）は、「家庭でできる人間ドック2008」でした。

■COPD（慢性閉塞性肺疾患）

COPDとは、気管支や肺に炎症が発生し、息を吸うことができても吐き出せなくなる病気のこと。

COPDの主な原因は喫煙だといわれています。

加齢によって、年々肺の機能は低下していき、喫煙されている方はより肺機能が低下していくそうです。

あまり聞きなれないCOPDという病気ですが、2020年には全世界の死亡原因第３位になると予想されているそうです。

COPDになる前に、ぜひチェックしてみましょう。

●マッチ吹きテスト

準備するもの

  • マッチ
  • ボールペン

マッチ吹きテストのチェック方法

  1. マッチに火をつける。
    火が消えないように、マッチの軸にまで火を燃え移すようにしてください。
  2. マッチを口から１５ｃｍ離れた位置に持っていく。
    ボールペンの長さが約１５センチなので、ボールペンを目安にするとわかりやすいそうです。
  3. 口を大きく開けた状態で息を吹きかけ、マッチの火を消してみましょう。
    息を吐くときに、口をすぼめないように注意してください。

マッチの火を吹き消せない場合は、COPDの可能性があるそうです。

COPDの可能性がある方は、ぜひ病院で診てもらいましょう。

詳しい検査は、専門医に診ていただくことをおすすめします。

→　COPDの症状・原因・チェック・予防　について詳しくはこちら







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コンタクトレンズ, 目が痛い, 目の病気

「チクチク」「しみる」コンタクトレンズで目が痛いときに考えられる目の病気とは？

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コンタクトレンズをつけていて「目が痛い」という経験はありませんか？

もしかすると、目の病気かもしれません。




【目次】

■コンタクトで目が痛いときに考えられる目の病気とは？

Contact lens

by n4i（画像：Creative Commons）

＜コンタクトレンズ＞増える角膜感染症 汚れによる傷が原因、失明もによれば、コンタクトレンズによる目の病気には、次のようなものがあります。

  • 「点状表層角膜症」 （ 角膜の表面に小さな傷がつく）
  • 「角膜浸潤」
  • 「角膜潰瘍（かいよう）」 （深くまで傷が達する）
  • 「巨大乳頭結膜炎」（上まぶたの裏側（結膜）にブツブツができる）
  • 「角膜感染症」（細菌やカビによる感染で目の痛みや充血などを起こし、失明する恐れもある目の病気。中でも増えているのが、アカントアメーバ角膜炎。）

ハードレンズは目にトラブルがあると目の痛みを感じるのですが、ソフトレンズは角膜と密着しているため、まぶたの刺激を和らげ痛みを抑える効果があり、病気に気付きにくいそうです。

目に痛みがなくても、目に違和感を感じる人は一度眼科で診てもらいましょう。




■目が痛くならないようにするためのコンタクトレンズのケア方法

コンタクトレンズによる目の病気を防ぐためにも、毎日のこすり洗いが必要なのですが、調査によれば、毎日こすり洗いをする人は１８％に過ぎず、毎日消毒する人も３０％にとどまるなど適切なケアを行えていない現状があるようです。

◇コンタクトレンズを使う上での主な注意

  • 取り扱う前は手指を石けんで洗う
  • こすり洗いをすること
  • レンズの洗浄（すすぎ）はレンズの使用前と後に必ず行う
  • レンズケースは毎日しっかり洗い、自然乾燥させる
  • レンズケース内の消毒液は毎日新しいものに交換する
  • ソフトコンタクトレンズのケアに水道水を使用しない（ソフトレンズは水を含むため微生物が付着しやすい）
  • 化粧はコンタクトレンズを装着してから行う（化粧品は石けんで落ちにくく、化粧品を扱った手でレンズを扱うと、レンズに汚れが付く）
  • 定期検査を受ける

◆こすり洗いの手順

◇ソフトコンタクトレンズ

  1. 清潔な手でコンタクトレンズを目からはずして保存液ですすぎ、利き手と反対の手のひらの上にレンズを載せ、クリーナーや消毒剤を数滴落とす
  2. 利き手の人さし指の腹をレンズにあて、軽く押さえながら手のひらの上でレンズを一定方向にやさしく動かし、表面を２０～３０回こする（円を描くように動かすと、コンタクトレンズが破損する恐れがある）
  3. ひっくり返して反対側も同じように洗う
  4. 最後に保存液か消毒剤でよくすすぐ

◇ハードコンタクトレンズ

  1. 清潔な手でレンズをはずし、レンズを水道水かすすぎ液ですすぐ。利き手と反対の手のひらの上に、レンズの内側を上にして載せ、クリーナーを４～５滴落とす
  2. 利き手の人さし指の腹をコンタクトレンズの内側にあてて軽く押さえ、手のひらの上でレンズを前後左右に動かしながら泡立てるように約３０回こする
  3. 利き手の親指、人さし指、中指の３本でコンタクトレンズを挟み、レンズの内側を親指の腹で泡立てるように優しく３０回ほどこする
  4. レンズを水道水かすすぎ液ですすぐ

適切なケアをする自信がない人は、使い捨てコンタクトレンズを使用したほうが良いようです。

→　目が痛い｜目の痛みの原因となる目の病気と解消法　について詳しくはこちら

→　コンタクトレンズによる目のトラブル　について詳しくはこちら







【関連記事】
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Technology

人間は「感覚追加」を行うことで新しい世界を見ることができるかもしれない！？｜デイヴィッド・イーグルマン「人間に新たな感覚を作り出すことは可能か？」より




■人間は「感覚追加」を行うことで新しい世界を見ることができるかもしれない！？｜デイヴィッド・イーグルマン「人間に新たな感覚を作り出すことは可能か？」より

Future Interfaces 2014

by NYC Media Lab（画像：Creative Commons）

私たちは目で見えている世界が全てであると思っていますが、神経学者デイヴィッド・イーグルマンのTEDトークによれば、実は違っていることがわかります。

デイヴィッド・イーグルマン：人間に新たな感覚を作り出すことは可能か？｜TED

たとえば世界の色を 例に取って見ましょう これは光波で 物に反射した電磁波が 目の後方にある専用の受容体に 当たることで認識されますが 私たちはすべての波長を 見ているわけではありません 実際私たちが 見ているのは 全体のほんの10兆分の１に すぎません だから電波や マイクロ波や X線やガンマ線が 今まさに 体を通り抜けているにも関わらず まったく気付かないのです それを捕らえられる 感覚受容体が 備わっていないからです

私たち自身はそういったものを 感じ取ることができません 少なくとも今のところは そのためのセンサーを 備えていないからです

それが意味するのは 私たちの体験する現実は 生物としての肉体に 制約されているということです 私たちの目や耳や指先は 客観的な現実を 伝えているという 思い込みに反して 実際には私たちの脳は 世界のほんの一部を サンプリングしているに過ぎないのです

私たちが見ているように見えるものはすべてではなく、デビッド・イーグルマンによれば、人間が感じ取れる光は全体の10兆分の１に過ぎず、私たちが体験している現実というのは、実はその肉体に制約されているのだそうです。

世界をあるがままに見ているようでいて、実は世界のほんの一部を見ているにすぎず、まるで動画のサムネイル画像を見ているようなものなのかもしれません。

生き物の世界を 見渡してみれば 異なる生き物は世界の異なる部分を 見ているのが分かります 視覚も聴覚も欠く ダニの世界で 重要となるシグナルは 温度や酪酸です ブラック・ゴースト・ナイフフィッシュの 感覚世界は 電場で豊かに彩られています エコーロケーションする コウモリにとっての現実は 空気圧縮波から 構成されています それが彼らに捕らえられる 世界の断片なんです 科学でそれを指す 言葉があって Umwelt (環世界)と言います 「周りの世界」という意味の ドイツ語です どの生き物もきっと 自分の環世界が客観的現実のすべてだと 思っていることでしょう 立ち止まって 自分の感覚を越えた世界が あるかもしれないなどと 考えはしません 自分に与えられた現実を みんなただ受け入れるのです

異なる生き物は人間とは違う世界を見ていて、それぞれの生き物が捕えられる世界の断片＝Umwelt (環世界)が現実のすべてとして受け入れています。

しかし、ほかの生き物が持つ感覚を取り込むことによって、自分の感覚を超えた世界を感じられるようになるかもしれません。

私たちは感覚代行での結果に 強く勇気づけられ 「感覚追加」について 考えるようになりました このような技術を使って まったく新しい感覚を 人間の環世界に付け加えることは できないでしょうか？ たとえばインターネットから リアルタイムデータを 直接人の脳に送り込んで 直接的な認知経験を発達させることは できないでしょうか？

ビッグデータを解析して、その解析データをどのように生かすかということが話題になっていますよね。

デビッド・イーグルマンはその先に行っていて、データを肌で感じることができないかという発想を持っています。

人間の地平を拡張することの 可能性には 本当に限りがないと思います たとえば 宇宙飛行士が 国際宇宙ステーション全体の状態を 感じ取れるというのを 想像してみてください あるいは自分の体の血糖値や マイクロバイオームの状態といった 見えない健康状態を 感じ取れるというのを あるいは360度の視覚や 赤外線や紫外線の視覚を持つというのを

例えば、血糖値を計測して、数値で血糖値が〇〇と出たとしても、人によっては生活習慣を改善しようとまでは思わない人もいると思います。

しかし、新しい感覚を追加して、血糖値の高さを別の形で表現するとしたら、どうでしょうか。

「＜インターネット＞の次に来るもの　未来を決める１２の法則」（著：ケヴィン・ケリー）ではこのような提案がされています。

シリコンバレーではいくつかのスタートアップが、非侵襲性で針などを使わずに、血液の状態を毎日計測してくれる装置を作っている。いずれあなたも身に着けるようになるだろう。そうしたデバイスが集めた情報を数値ではなくわれわれが感じられる形-手首での振動や腰のプッシュなど-で提供してくれれば、われわれの体は新しい感覚を身に着けることになる。

血糖値の高さを「痛み」として表現したら、痛いという感覚で改善をしようと思うかもしれません。

血糖値の高さを「怖さ」として表現して、例えば「ホラー映画でいうとこのくらい怖い」というのを表現すれば生活習慣を改善しようと思うかもしれません。（この考え方があっているのかどうかはわかりませんが）

デイヴィッド・イーグルマンはある感覚を別の感覚に変えるという方法をすでに試しています。

「＜インターネット＞の次に来るもの　未来を決める１２の法則」（著：ケヴィン・ケリー）

〈インターネット〉の次に来るもの　未来を決める１２の法則

テキサスにあるベイラー医科大学の神経学者デビッド・イーグルマンは、ある感覚をほかの感覚に翻訳する超スマートなウェアラブルベストを発明した。その感覚置換ベスト［Sensory Substitution Vest］は、中に入った極小マイクが拾った音を網目状の振動に変換して、それを着ている聾啞者が感じることができるようにした。何か月かかけて訓練すれば、聾啞者の脳が再構成され、ベストの振動を音として聞くようになる。つまりインタラクティブな服を着れば聾唖者は音を聞けるのだ。

聾啞者（ろうあしゃ）とは、耳が聞こえず言葉を発声できないことをいいますが、マイクが拾った音を振動に変換する感覚置換ベストを着て訓練を行うと、振動を音として感じることができるようになるそうです。

The VEST: A Sensory Substitution Neuroscience Project (Kickstarter Preview)

「＜インターネット＞の次に来るもの　未来を決める１２の法則」（著：ケヴィン・ケリー）ではテクノロジーによって新たな感覚を身に着けたケースを紹介されています。

ある方角を示すと振動するベルトを着けることによって、位置情報の知覚を身に着けたケースです。

ベルトの北の方向を向いている部分が常に振動するようにしたのだ。ベルトを着けていると、北の方角を腰で感じられる。ウドが北を指すそのベルトを１週間もしないうちに、「北」という確かな近くを持つようになった。

＜中略＞

何週間かすると、さらに高度な位置情報の近くが加わり、街のどこにいるのかが、まるで地図が頭の中にあるかのように分かるようになった。ここにきて、デジタル・トラッキングによる定量化が、まったく新しい身体感覚に取り込まれたのだ。

また、次の動画では「The North Sense」という北の方角を感じられるデバイスを体につけた人が登場します。

Why would you expand your senses using technology – The Answer

電子アイをつけたNeil Harbissonさんは、色覚異常で色が認識できなかったのですが、カラーセンサーで色の周波数を認識し、頭の後ろにあるチップに送って、骨伝導で色を聴くことができるようになったそうです。

Neil Harbisson: I listen to color

今では人間の視覚と同じカラーホイールのすべての角度、つまり360色を認識できるようになったそうです。

さらには、人間の目では認識できない色である赤外線・紫外線を認識できるようになったそうです。

これからの未来は現在人間が持っている感覚器官だけでなく、新しい感覚器官を追加して、見えている世界が大きく変わるかもしれません。




■まとめ

ザッカーバーグ夫妻、人類の病気を予防・治療するプロジェクトで30億ドルを投資でも紹介しましたが、顕微鏡や望遠鏡のような新しいツールが発明されたことによって世界は新しい発見をしてきました。

人間は見えないものを見えるようにしたことで次々と新しい発見をしています。

顕微鏡が発明されたことで、医学が進歩したように。

天体望遠鏡が進歩されたことで、宇宙に新しい発見があったように。

つまり、見えていなかった世界が見えるようになる道具が発明されることによって科学は進歩してきたといえるのです。

ピアノの進化がベートーヴェンの音楽に変化を与えた｜テクノロジーがアートを進化させるで紹介した2015年12月27日放送のBSフジ「辻井伸行×オーストリア」の中で、ピアノの進化によって、4オクターブから5オクターブ出せるようになったことで、ベートーヴェンの音楽に変化を与えたというエピソードがありましたが、これは、ピアノという道具が進化することによって、音楽が進化をしたといえるのではないでしょうか。

同様のことは絵画においても起きています。

グラフィックアートの新たな可能性を探る　森俊夫教授 京都文教大学

実は、アートと技術革新は非常に密接な関係を持っています。例えば、屋外に出ての写生が可能となったのは、「絵の具を入れるためのチューブ」が開発されたから。絵の具が乾くことなく持ち運べるようになったことで、印象派と呼ばれる画家たちの作品も生まれたのです。

絵の具を入れるためのチューブが開発されたことによって、絵の具を持ち運びできるようになり、屋外に出ての写生が可能になったのです。

「感覚追加」に関連するテクノロジーやツールが開発されることができれば、今まで感じることができなかったものが感じられるようになり、Umwelt (環世界)が広がることで、また世界は新しいものを見ることができるようになるかもしれません。







【ビッグデータ　関連記事】
続きを読む 人間は「感覚追加」を行うことで新しい世界を見ることができるかもしれない！？｜デイヴィッド・イーグルマン「人間に新たな感覚を作り出すことは可能か？」より →

Health, フレイル

健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連｜改善するために必要な2つのプラン




■健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連｜改善するために必要な2つのプラン

Numbers And Finance

by Ken Teegardin（画像：Creative Commons）

健保、４分の１超が解散危機＝２５年度試算－健保連

（2017/9/25、時事通信）

健康保険組合連合会（健保連）は２５日、大企業が社員向けに運営する健康保険組合の４分の１を超える３８０組合が、財政悪化で２０２５年度に解散危機を迎えるとの試算を発表した。

健康保険組合連合会（健保連）は、2025年度に団塊の世代が全て75歳以上となり、健保組合が高齢者医療に拠出するお金が急増するため、健康保険組合の4分の1超が解散危機を迎えるという試算を発表しました。

試算では、健保組合の平均保険料率は１５年度の９．１％から２５年度に１１．８％に上昇。３８０組合の２５年度推計保険料率は１２．５％以上になり、中小企業の社員らが加入する「協会けんぽ」の保険料率を超える計算だ。
　健保組合の保険料率が協会けんぽより高くなると、企業は自前で健保を運営する必要がなくなり、解散につながる。

健保組合の保険料率が協会けんぽの保険料率を超えると、企業は健保組合を運営する必要がなくなるため、解散につながっていくそうです。




■まとめ

健康保険組合の財政悪化、高齢者医療費負担増で（2008/10/9）によれば、健康保険組合（健保組合）の中には、高齢者医療費の増加による負担増により、健保組合を解散したところも出ていて、例えば、西濃運輸健保組合は、高齢者医療への拠出金が増加したため、赤字となり、保険料率を引き上げる必要に迫られたため、解散し、保険料率の低い政管健保に移ることとなりました。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」｜「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

年齢階級別一人当たり医療費（平成25年度）
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。（年齢階級別一人当たり医療費（平成25年度））

参考画像：不安な個人、立ちすくむ国家～モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか～｜経済産業省PDF

厚生労働省｢人口動態調査｣, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%（9.2兆円）が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、健康保険組合の財政が悪化していく傾向は変わりないでしょう。

この状況を変えるためにも、大きく舵を切る必要があるのではないでしょうか？

そのプランとしては２つあり、１つは、現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、もう一つは、高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことです。

■予防医療・予防医学・予測医療に変えていく

「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」

（2017/9/13、日経デジタルヘルス）

2017年版の白書では、疾病の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防（志向）型医療」への転換の重要性を訴えた。これにより、国民の生産性向上と社会的コストの引き下げが可能になるとしている。

在日米国商工会議所（ACCJ：The American Chamber of Commerce in Japan）と欧州ビジネス協会（EBC：European Business Council in Japan）は、持続的な経済成長を促すことを目的に、健康寿命を延ばし病気による経済的負担を軽減するための政策を提言した「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表し、病気の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防型医療」への転換の重要性を訴えています。

例えば、がん検診といった予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL（生活の質）の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い｜国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが１５％低く、また、脳卒中リスクが１５％低く、脳卒中や心筋梗塞などで死亡するリスクが２６％低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、定期検診などの予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

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■高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なう

「フレイル（高齢者の虚弱）」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう！で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階（フレイル）を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下（社会交流の減少）、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害（MCI）といった危険な加齢の兆候（老年症候群）が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるというのが今注目されている考え方です。

ただライフスタイルを自分一人で変えていくのは難しいものですので、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことによって脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したように、また、東京都足立区の取り組みで足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたように、アメリカでは鉄欠乏症を予防するためにも鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けているように、普段のライフスタイルの中で自然と健康に良い取り組みに変わっているというのが良いのではないでしょうか？

●イギリス食品基準庁、食品に塩分量の目標値を設定

「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因｜#NHKスペシャルによれば、イギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

（2016/9/21、マイナビニュース）

2006年に85品目の食品に塩分量の目標値を設定し、メーカーに自主的達成を求めた。その理由は、主食であるパンが国民の最大の塩分摂取源となっていたためだが、メーカー側は売れ行き減を懸念。見かねた医学や栄養学などを専門とする科学者団体「CASH(塩と健康国民運動)」がメーカー側に徐々に塩分を下げるように提言した。

この提言に大手パンメーカーによる業界団体も納得し、7年でパンを20%も減塩。こういった取り組みの結果、国民1人当たりの塩分摂取量を15%減らすことにつながり、年間で2,000億円の医療費削減につながったと考えられている。

現在、日本人の一日の塩分摂取量として推奨されているのは、10ｇ未満です。

ただし、高血圧患者ではさらに基準が厳しく、1日6g未満となっています。（日本高血圧学会の高血圧治療ガイドラインより）

減塩のための食事を自分で作るのは大変ですが、食品メーカーが減塩に取り組むことによって、全体的に塩分摂取量が減らすことができるというのは大変いい取り組みだと思います。

→　高血圧の症状・食事・数値・予防・原因　について詳しくはこちら

→　血圧を下げる方法（食べ物・サプリメント・運動）　について詳しくはこちら

●糖尿病患者を減らした東京都足立区の事例

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

（2016/9/21、マイナビニュース）

まず実行したのは飲食店巡り。お客のお通しに野菜を提供するようにお願いし、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうように店側にお願いした。

その理由は血糖値の変化にある。野菜を炭水化物よりも先に摂取することにより、食物繊維が糖の吸収を遅らせて血糖値の変化量を約30%抑えられる。

東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半（港区の3分の1程度）で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。

そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。

この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。

●鉄欠乏症を予防するアメリカの事例

鉄分を強化した小麦粉で鉄欠乏症・貧血を予防している国がある！【#みんなの家庭の医学】

鉄欠乏症を予防するためにも、鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けている国があり、アメリカもそのうちの一国。

番組で紹介したアメリカのシリアルの中にはFDA（アメリカ食品医薬品局）が推奨する一日の鉄分摂取量を100％満たすものがあるなど、ほとんどのシリアルに鉄分が豊富に含まれているそうです。

その他の食品も日本と比べると鉄分が多く含まれているそうです。

●鉄分不足による貧血を予防するカンボジアの事例

カンボジアではサプリメントとして鉄分を補給したり、強化小麦粉を義務付けるのではない別の方法によって、鉄欠乏性貧血が50%減少したそうです。

デザインとアイデアでカンボジアの人を貧血から救った鉄製の魚「LUCKY IRON FISH」によれば、カンボジアでは鉄分不足による貧血によって極度の倦怠感やめまいで悩まされている人が多かったのですが、カンボジアの食生活は魚と米から成り立っていて、鉄分の摂取が不足していたそうです。

そこで、「Lucky Iron Fish」という鉄の塊を鍋に入れることにより、摂取する鉄分を増やすことができたそうです。

ある業界だけ、自治体だけが医療費の減少のために取り組むのではなく、社会全体で医療費の減少に取り組む時が来ていると思います。

『サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る』（著：スティーブ・ケース）では、第三の波（あらゆるモノのインターネット）によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ　世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

この第三の波には「インパクト投資」も含まれているそうです。

社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド）とヘルスケア分野（認知症・がん）の可能性｜#サキドリ↑（NHK）によれば、「社会的インパクト投資（ソーシャルインパクトボンド、SIB）」とは、障がい者支援や低所得者（貧困）支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

例えば、福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者１００人が参加して、５か月間実験したそうです。

実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

【参考リンク】

みんなが安心して過ごせる社会にするためにも、１．現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、２．高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうこと、について考えてみてほしいです。







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