「アプリ」タグアーカイブ

糖尿病アプリで行動が変化し、空腹時血糖値や収縮期血圧が試験前より改善|東大病院

> 健康・美容チェック > 糖尿病 > 糖尿病の治療 > 糖尿病アプリで行動が変化し、空腹時血糖値や収縮期血圧が試験前より改善|東大病院




【目次】

■糖尿病アプリで行動が変化し、空腹時血糖値や収縮期血圧が試験前より改善

糖尿病アプリ「dialbetics」で行動が変化し、空腹時血糖値や収縮期血圧が試験前より改善|東大病院
糖尿病アプリ「dialbetics」で行動が変化し、空腹時血糖値や収縮期血圧が試験前より改善|東大病院

参考画像:DialBetics ―ダイヤルベティクス―|YouTubeスクリーンショット

東大病院で見えた、糖尿病アプリの効果

(2016/9/20、日経デジタルヘルス)

ICT医療を研究する東大の健康空間情報学講座では、糖尿病患者向けに生活習慣の改善や糖尿病の自己管理のためのアプリ「DialBetics」を開発した。血糖値や血圧、歩数などの計測値に対して自動応答するもので、リスクの高いデータは「ドクターコール」として医師に転送するシステムである。東大の工学部と共同で開発しており、例えば、食事の記録に関しては、撮影画像を認識して料理を提示し、ユーザーの入力を補助する機能も備えた。

脇嘉代さん(東京大学大学院 医学系研究科 健康空間情報学講座 特任准教授)は、糖尿病患者向けの生活習慣の改善や糖尿病の自己管理のためのアプリ「DialBetics」を開発し、東京大学医学部附属病院の2型糖尿病患者を対象に、測定(DialBetics利用)・非測定(非利用)の2群に分けて、3カ月間のHbA1cなどの変化を比較するという実験を行なったそうです。

DialBetics ―ダイヤルベティクス―

試験の結果、体重や血圧、血糖値、運動などを記録した測定群では、食生活で食物繊維を多く摂取し、炭水化物は減らすなど行動変容が見られ、空腹時血糖値や収縮期血圧などが試験前より改善する傾向があった。

測定群では、食物繊維を多く摂取し、炭水化物は減らすなど生活習慣に変化が見られ、また測定結果も空腹時血糖値や収縮期血圧などが試験前より改善する傾向があったそうです。

被検者のアンケートからは、毎日の測定と測定結果へのフィードバックが、生活改善につながっていることが分かったとする。「医薬の試験は投与が終われば効果もなくなるが、行動変容が起きると、実験後も効果が続きやすい」(脇氏)。

この結果からどういうことが考えられるでしょうか。

  • どういう行動をするとどういう結果が出るのかというのが明確になったことで、健康的な生活習慣を選択するようになったのではないか。
  • 測定するということで、健康的な生活習慣を選びがちになるのではないか。

糖尿病予備軍に電話で予防のアドバイスを続けることで発症率が4割下がるで紹介した国立病院機構京都医療センターによれば、糖尿病予備軍の人に電話で予防のアドバイスを続けることで、発症率が4割下がったそうです。

保健指導で4人に1人が脱メタボに成功(2012/3/17)によれば、生活習慣病になりやすいメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)と判定され、保健師らによる特定保健指導を受けた人を対象に、厚生労働省が行った大規模な追跡調査で、約4人に1人が1年間でメタボ状態を脱していたことがわかっています。

自分自身で意識的に行動を変えることやアドバイス・指導を受けることで行動を変えたことにより成果を出ているという例はいくつかあります。

しかし、それが長く続かないのが人間です。

脇さんによれば、「行動変容が起きると、実験後も効果が続きやすい」とありますが、肥満の人への減量指導効果は2年で失われる!?-筑波大(2014/12/9)によれば、肥満の人に半年間、専門家が集団での減量指導をした効果は2年で失われることがわかっています。

糖尿病患者の治療継続は半数にとどまるによれば、糖尿病の合併症を予防するには、医師と相談しながら、治療を継続していく必要があり、患者の大半もその治療方針を理解し、治療の重要性を認識しているのですが、糖尿病の治療を継続していくことができない人が半数もいるそうです。

つまり、自分自身ではどんなに治療の重要性を認識していても、継続するのは難しいのです。

人は忘れる生き物であり、また習慣の生き物です。

だからこそ、継続的に指導をすることが重要になってきます。

以上のことをまとめると、次のようになります。

一人だけの意志で治療継続するのは難しく、生活習慣の改善には何かの手助けが重要であるということ。

そして、保健指導は効果を発揮するものの、その指導効果は2年で失われるため、指導自体も継続することが必要なこと。




■ICTを活用した個人の健康管理がカギ!

医療・健康分野におけるICT化の今後の方向性(平成25年12月、厚生労働省)によれば、

健康寿命を延伸するためには、ICTを利用した個人による日常的な健康管理が重要

だと書かれています。

ICTとは、Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー:情報通信技術)の略です。

ICTを活用した医療分野への活用の例としては次の通り。

  • 電子版お薬手帳や生活習慣病の個人疾病管理など患者・個人が自らの医療・健康情報を一元的、継続的に管理し活用する仕組み
  • 地域包括ケアシステム(電子カルテ情報を地域の診療所が参照する)
  • ICTを活用してレセプト等データを分析し全国規模の患者データベースを構築し、疾病予防を促進

ICT医療においては、ICTを活用した個人の健康管理がスタートであり、カギとなります。

今回紹介したような糖尿病患者向けに生活習慣の改善や糖尿病の自己管理のためのアプリが活用される機会が増えていくのではないでしょうか。

→ 糖尿病の症状・初期症状 について詳しくはこちら

→ 糖尿病危険度チェック について詳しくはこちら







【ビッグデータ関連記事】
続きを読む 糖尿病アプリで行動が変化し、空腹時血糖値や収縮期血圧が試験前より改善|東大病院

「あるく保険」|アプリで計測した健康増進活動に応じて保険料をキャッシュバックする業界初の商品|東京海上日動あんしん生命【動画】




【目次】

■「あるく保険」|健康増進活動に応じて保険料をキャッシュバックする業界初の商品|東京海上日動あんしん生命保険

London - Parliament Hill - April 2010 - The Quandary

by Gareth Williams(画像:Creative Commons)

新商品「あるく保険」発売のお知らせ~お客様の健康増進活動に ~お客様の健康増進活動に お客様の健康増進活動に応じて保険料をキャッシュバックする業界初の商品 保険料をキャッシュバックする業界初の商品~

(2017/4/3、東京海上日動あんしん生命保険株式会社)

東京海上日動あんしん生命保険株式会社(あんしん生命)はNTTドコモと共同で、保険加入者にウェアラブルデバイスを貸与し、アプリで計測された健康増進活動に応じて保険料の一部をキャッシュバックする商品「あるく保険(新医療総合保険 健康増進特約付加)」を開発しました。

健康増進還付金のお支払の判定に用いる期間(2年間)の間に、1日あたりの平均歩数目標 8,000 歩が達成されたかどうかを判定し、支払対象期間満了時に、達成状況に応じて健康増進還付金(キャッシュバック)を支払うという仕組みなのだそうです。

2017年8月2日より一部ドコモショップで先行販売し、その後、代理店においても販売する予定なのだそうです。

あるく保険|iTunes

あるく保険|東京海上日動あんしん生命保険
あるく保険|東京海上日動あんしん生命保険

参考画像:あるく保険|iTunesスクリーンショット

【あんしん生命公式CM】あるく保険知っていますか?

■健康増進活動に応じて保険料をキャッシュバックする保険商品のメリットとは?

生命保険会社としては、保険加入者に対してのサービスや今後ユーザーの健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮した保険料が設計される「パーソナル保険」の開発につながることを期待していると思います。

また、アプリ会社としては、ライフログ・生体データの蓄積ができることにより今後の商品開発に活かされることが考えられます。

保険加入者としては、健康管理を意識する人ほどお得になるという点がメリットになります。

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが実証されているそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、保険会社としても、そうした保険加入者に合わせた保険料を設計することにつながるのではないでしょうか。

→ 健康ゴールド免許|定期検診などの予防医療を導入することで、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながる について詳しくはこちら

■まとめ

保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目!|ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる!?では、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているというニュースを取り上げましたが、保険会社各社が健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮して保険料が設計される「パーソナル保険」の開発に取り組んでいるようです。

また、第一生命が取り組む「InsTech」とは?|保険(Insurance)とテクノロジー(Technology)|医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発では、PHYSIO HEALTH|従業員向けの健康コーチをするモバイルヘルスプラットフォームのような、雇用主の健康保険料に対するコストを減らし、健康奨励プログラムに励む従業員に報酬を与えるシステムを企業と保険会社が組み合わせるということもあるのではないかという予測を紹介しましたが、あんしん生命はNTTドコモと共同開発していることにより、保険料をキャッシュバックするだけでなく、今後インセンティブとしてポイントが付与されることにより、dポイントとして活用できるような仕組みになるというようなことも考えているかもしれません。







【関連記事】
続きを読む 「あるく保険」|アプリで計測した健康増進活動に応じて保険料をキャッシュバックする業界初の商品|東京海上日動あんしん生命【動画】

「ずっともっとサービス」に「健康サポートマイル」を導入|健康増進に取り組むとサンクスポイントが貯まる仕組み|日本生命保険相互会社




■「ずっともっとサービス」に「健康サポートマイル」を導入|健康増進に取り組むとサンクスポイントが貯まる仕組み|日本生命保険相互会社

「ずっともっとサービス」に「健康サポートマイル」を導入|健康増進に取り組むとサンクスポイントが貯まる仕組み|日本生命保険相互会社
「ずっともっとサービス」に「健康サポートマイル」を導入|健康増進に取り組むとサンクスポイントが貯まる仕組み|日本生命保険相互会社

参考画像:ご契約者様向けのヘルスケアポイント「健康サポートマイル」の導入について(2017/3/22、日本生命保険相互会社)|スクリーンショット

ご契約者様向けのヘルスケアポイント「健康サポートマイル」の導入について

(2017/3/22、日本生命保険相互会社)

「健康サポートマイル」では「健康診断・がん検診の受診」や「スポーツイベントへの参加」等、お客様の健康増進取組に対してサンクスマイルが貯まり、このサンクスマイルは、健康グッズをはじめとした様々な賞品と交換いただけます。

日本生命保険相互会社は、健康・介護・育児の無料相談等を備えた「ずっともっとサービス」に「健康サポートマイル」を導入するそうです。

今後は、運動習慣や食事・睡眠等の生活習慣をサポートする「健康管理アプリ」を提供し、アプリの利用状況に応じてサンクスマイルが貯まる仕組みを検討しているそうです。

生命保険会社としては、保険加入者に対しての付帯特典としてのサービスや今後ユーザーの健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮した保険料が設計される「パーソナル保険」の開発につながることを期待していると思います。

また、健康管理アプリとしては、ライフログ・生体データの蓄積ができ、今後提供する食事・運動プログラムによってどれほどの効果が得られるのかというデータをとることにもつながると考えられます。

保険加入者としては、保険に加入した特典として「健康サポートマイル」で貯まったポイントをウェルネス・ヘルスケア商品との交換に使えるため、メリットがありますね。

「健康ポイント制度」に医療費を抑制する効果があることが初めて実証されるによれば、運動や検診など健康づくりに取り組んだ人がポイントを受け取って商品券などに交換する「健康ポイント制度」に、医療費を抑制する効果があることが初めて実証されたそうです。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、積極的に健康管理を行うように努力する人は死亡リスクが低いわけですから、保険会社としても、そうした保険加入者に合わせた保険料を設計することにつながるのではないでしょうか。

→ 健康ゴールド免許|定期検診などの予防医療を導入することで、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながる について詳しくはこちら




■まとめ

保険とIOTを融合した健康増進サービスの開発に注目!|ウェアラブルデバイスをつけて毎日運動する人は生命保険・医療保険の保険料が安くなる!?では、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社はFitbitを導入し、健康と運動データとの関係を分析する取り組みを行い、今後の新しい保険商品の開発を検討しているというニュースを取り上げましたが、保険会社各社が健康状態や生活習慣改善の取組みを考慮して保険料が設計される「パーソナル保険」の開発に取り組んでいるようです。

また、第一生命が取り組む「InsTech」とは?|保険(Insurance)とテクノロジー(Technology)|医療ビッグデータの解析・健康な人ほど得をする保険商品の開発では、PHYSIO HEALTH|従業員向けの健康コーチをするモバイルヘルスプラットフォームのような、雇用主の健康保険料に対するコストを減らし、健康奨励プログラムに励む従業員に報酬を与えるシステムを企業と保険会社が組み合わせるということもあるのではないかという予測を紹介しましたが、実際にこうした取り組みが始まったようです。

これからは保険会社の立ち位置が「病気になってからの保険」ではなく、「予防のための保険」というものになっていきそうですね。







【関連記事】
続きを読む 「ずっともっとサービス」に「健康サポートマイル」を導入|健康増進に取り組むとサンクスポイントが貯まる仕組み|日本生命保険相互会社

太陽生命、生命保険業界初『ひまわり認知症予防保険』を発売|予防給付金を活用して認知症予防サービス・認知症予防アプリ・認知症診断保険金で早期治療

健康・美容チェック > 認知症 > 太陽生命、生命保険業界初『ひまわり認知症予防保険』を発売|予防給付金を活用して認知症予防サービス・認知症予防アプリ・認知症診断保険金で早期治療




【目次】

■太陽生命、生命保険業界初『ひまわり認知症予防保険』を発売

太陽生命、生命保険業界初『ひまわり認知症予防保険』を発売!

(2018/9/18、太陽生命)

1.予防給付金を活用して認知症予防サービスを利用!

2.認知症予防アプリで楽しく認知症予防!

3.認知症関連施設をご紹介!(情報提供:株式会社ウェルネス医療情報センター)

4.認知症診断保険金で早期治療を!

5.健康に不安のある方でも簡単な告知で!

T&D保険グループの太陽生命は、平成30年10月1日より、認知症の予防をサポートする『ひまわり認知症予防保険』を発売します。

ひまわり認知症予防保険の特長としては、「予防給付金」を活用して有料の認知症予防サービス(1.少量の血液でMCI(軽度認知障害)のリスクを判定する「MCIスクリーニング検査」、2.ドイツ発祥の運動療法「クアオルト健康ウオーキング※」の体験ツアー)が利用でき、歩行速度の低下を継続的に測定し、将来の認知機能低下リスクをお知らせする認知症予防アプリが利用できたり、認知症の診断・治療ができる医療機関や地域包括支援センターを紹介してくれたり、認知症と診断された場合、最高100万円の認知症診断保険金で早期の治療ができます。

ひまわり認知症予防保険(インフォマーシャル)基本篇




■太陽生命保険の認知症に対する取り組み

太陽生命では、人生100年時代に向けて、認知症に関心をもって取り組んでいるようです。

太陽生命保険、認知症の治療を支援する新商品「ひまわり認知症治療保険」を販売によれば、T&D保険グループの太陽生命保険は、認知症の治療を支援する新商品「ひまわり認知症治療保険」を2016年3月より発売しています。

太陽生命、人生100歳時代に備える保険『100歳時代年金』|キーワードは「健康寿命」と「老後の資産形成」によれば、太陽生命は「人生100歳時代」のリスクに備えるために、一生涯の年金保障に加えて、万が一要介護状態になった場合には、さらに多くの年金を受け取ることができる「長寿生存年金保険(一生涯にわたって年金を受け取ることができ、死亡時の保障を無くし、解約払戻金を抑えることにより、多くの年金を受け取ることができる仕組み)」と「終身生活介護年金保険(介護を必要とする状態となった場合に、一生涯にわたって介護年金を受け取ることができる)」を組み合わせた保険『100歳時代年金』を発売しています。

また、「認知症予防アプリ」|歩行速度を測定し認知症・MCI(軽度認知障害)のリスクが高い場合に通知する|太陽生命によれば、2016年10月には、歩行速度を継続的に測定し、将来の認知症・MCI(軽度認知障害)のリスク予兆が発見された場合に本人と家族に通知するアプリ「認知症予防アプリ」の提供を開始しました。

太陽生命と島津製作所、MCI(軽度認知障害)を早期に発見できる「MCIスクリーニング検査」を医療機関を通じて提供している株式会社MCBIに共同出資によれば、2017年8月には、太陽生命保険と島津製作所は、軽度認知障害(MCI)を早期に発見できる「MCIスクリーニング検査」を医療機関を通じて提供している株式会社MCBIに共同出資しました。

→ 認知症の症状|認知症予防に良い食べ物・栄養 について詳しくはこちら

■まとめ

近年、保険業界は予防医療に力を入れていますが、積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

認知症を積極的に予防したい方は『ひまわり認知症予防保険』を検討してみてはいかがでしょうか?







「C CHANNEL」アプリサービス終了→「動画×EC×SNS×インフルエンサー」




「個人の可能性」はメガトレンド?
「個人の可能性」はメガトレンド?

bruce mars|unsplash

SNSでの動画閲覧が一般的になった昨今において「C CHANNEL」アプリの役割を終えたこと、情報収集の流れがアプリやWEBメディアからSNSへと変化していること、SNSがECプラットフォームになる流れにあることを受けて、「C CHANNEL」アプリのサービス終了を発表しました。

これからのキーワードとなるのが「動画×SNS×インフルエンサー×EC」であり、「人軸コマース」と「動画コマース」です。

■人軸コマースのヒント

インスタのタグ検索疲れからYOUTUBERが厳選したものを買う流れが起き始めている!?

様々な選択肢の中から自由に自分が選ぶことができるようになりました。

しかし、その無数の選択肢が広がっていくにつれて、みんな選択疲れを起こし、面倒になってきました。

そこで起きているのが、YouTuberが厳選したものを選ぶという流れです。

つまり、購買の流れが新しく変わってきているということですね。

しかし、本質は変わっていません。

「インフルエンサー」というのは最近の言葉ですが、結局はいつの時代も「人」を選んでいるということ。

プラットフォームは色々と変わっても、結局のところ、あなた自身が魅力的な人になるか、それともその魅力的な人を味方にするかが、ビジネスを成功させるカギなんですよね。

■動画コマース

ショッピングにおいてYOUTUBERが最後の一押しをする役目になっている!?

商品を購入するときに見たものはYoutubeやTwitterなどのSNSに変わってきています。

その理由を考えてみたのですが、それは「今のリアル(らしき)の声を知りたい!」という気持ちがあったからです。

このことを考えると、ますます>SNS消費(SNSを経由した消費行動)の重要性は高まっていくでしょう。

チャンネルでファンと遊ぶような感じでブランドがそのチャンネルに溶け込み、自然とその商品が欲しくなってしまうというのがこれからのトレンドになるでしょう。

そう考えると、きちんとしたコミュニティが作れるYouTuberの価値は高まっていくでしょうし、すでにその兆しが現れていますよね。

■中国の農村ライブコマースのケース

■Facebookショップでもライブショッピング機能が

■広告収入がなくなる世界を前提にしたビジネス&コミュニケーションを通じた売り買い→ライブコマース

ライブ配信(ライバー)・ライブコマース(FACEBOOKショッピング)…「ライブ」の価値が高まっている!でも取り上げましたが、リアルでの販売がコロナ以前のようにやることは難しくなり、身近なお店で生活必需品をまとめ買いするなど消費行動にも変化がみられるそうです。

これからライブでのやり取り≒コミュニケーションこそが最も欲するようになり、オンラインでライブコマースによる販売はますます注目を集めるようになるのではないでしょうか?

個人のメディア化の次は「個人経済圏」の時代に!UUUM決算説明資料から学ぶこと!

TikTokのライブ配信・マネタイズ手段の導入によって、短尺動画業界、ライブ配信業界、YouTuberの勢力図が変わっていく

【追記(2021/7/1)】