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【薄毛・抜け毛対策】アメリカ~バランスの良い食事や睡眠/日本~育毛剤・頭皮ケアなど

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by Mainstream(画像:Creative Commons)

薄毛、抜け毛対策 米国~食事や睡眠/日本~育毛剤など

(2008/10/21、産経新聞)

頭髪の薄毛、抜け毛について、米国人は食事や睡眠など健康管理に気をつかっているのに対し、日本人は育毛剤など直接的な手段で悩みを解消しようとしていることが、万有製薬(東京)の調査(6~7月)で分かった。

記事によると、日本人とアメリカ人では、抜け毛・薄毛対策に違いがみられます。

日本人

  • ヘアトリートメント
  • 育毛剤
  • 頭皮ケア

アメリカ人

  • バランスの良い食事
  • ストレスをためない
  • 睡眠を十分とる

日本人が直接的な方法で抜け毛対策を行っているのに対して、アメリカ人が健康的な生活で抜け毛・薄毛対策を行っているという違いがあるようです。

→ 薄毛・抜け毛の原因(男性・女性)・対策・予防・チェック について詳しくはこちら

→ 睡眠不足・質の良い睡眠をとる方法 についてくわしくはこちら







【関連リンク】
続きを読む 【薄毛・抜け毛対策】アメリカ~バランスの良い食事や睡眠/日本~育毛剤・頭皮ケアなど

【アラフォークライシス】現在40代の人たちはどんな生き方をしてきたの?現在40代の経済状況が日本の未来のヒントになる!?




■現在40代の人たちはどんな生き方をしてきたの?

tokyo

by Osamu Kaneko(画像:Creative Commons)

高齢世帯は2040年に44.2%に、一人暮らしの高齢者も増加|「日本の世帯数の将来推計」厚労省推計で紹介した国立社会保障・人口問題研究所が行なった2018(平成30)年推計の「日本の世帯数の将来推計(全国推計)」によれば、全世帯主に占める 65 歳以上世帯主の割合は2015年の36.0%から2040年には44.2%を占めることがわかったそうです。

2040年はこれから22年後ですので、2040年に65歳以上に当てはまるのは、現在43歳(1975年・昭和50年生まれ)以上の人たちになります。

■2040年の日本の構造変化・社会構造

●2040年の日本の構造変化

日本の構造変化
日本の人口は2008年をピークに減少し、2040年には人口が約1億1千万人を下回り、毎年100万人近く減少。2042年には団塊ジュニア世代が高齢者となり、高齢者人口がピークになり、アジア諸国より約20年先行して超高齢化を経験。経済成長率が段階的に低下。

参考画像:IoT新時代の未来づくり検討委員会事務局資料(2017/11/17、総務省)|スクリーンショット

(出典)国土交通省国土審議会長期展望委員会(第2回)(2010年12月17日) 「国土の長期展望に向けた検討の方向性について」より

(出典)総務省「自治体戦略2040構想研究会(第1回)」 事務局提出資料

IoT新時代の未来づくり検討委員会事務局資料(2017/11/17、総務省)によれば、2040年には人口が約1億1千万人を下回り、毎年100万人近く減少し、2042年には団塊ジュニア世代が高齢者となり、高齢者人口がピークになるそうです。

●2040年の日本の社会構造

2040年の日本の社会構造・課題
2040年の社会構造|無人化、自動化、ロボットとの協働、高齢者の見守り等、人口減少日本を支える社会経済基盤が必要

参考画像:IoT新時代の未来づくり検討委員会事務局資料(2017/11/17、総務省)|スクリーンショット

●生産年齢人口が激減し、高齢者人口が増加

生産年齢人口:7728万人(2015年)→5978万人(2040年)

高齢者人口:3921万人(2040年)

(出典)国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」(H29)

●インフラ・公共施設の老朽化、赤字交通機関の廃止

建築後50年以上経過する社会資本(2033年)

  • 道路橋(67%)
  • トンネル(50%)
  • 河川管理施設(64%)

(出典)国土交通省「社会資本の老朽化の現状と将来」(H26)

●ハードウェア産業(自動車等)のコモディティ化のリスク、AI等の技術競争力の低下

電気自動車への移行やAI研究等への取り組みの遅れ

●65歳以上の独居高齢者世帯の急増、15歳未満の人口が4分の3に

独居高齢者世帯:約760万世帯(2035年)

15歳未満人口:1583万人(2015年)→1194万人(2040年)

(出典)国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計(全国推計)」(H25)、「日本の将来推計人口」(H29)

●国内市場が縮小、米中等との国際競争の激化

人口:1.27億人(2015年)→1.11億人(2040年)

GDPシェア:6.3%(2014年)→3.8%(2040年)

(出典)国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」(H29) OECD GDP long-term forecast

●医療費が増大、認知症患者が激増、介護離職の急増

医療費:41.3兆円(2016年)→約50兆円(2040年)

認知症患者:約950万人(2040年)

(出典)厚生労働省「平成28年度医療費の動向」、「医療保険制度改革の背景と方向性」(H27)

●未来年表

未来の年表
未来の年表によれば、少子高齢化の深刻化により、今後日本の労働力人口が大幅に減少→ICTによる労働力人口減少への対策が必須

参考画像:IoT新時代の未来づくり検討委員会事務局資料(2017/11/17、総務省)|スクリーンショット

2023年

企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる

労働人口が5年間で約300万人も減る一方、団塊ジュニア世代が高賃金をもらう50代に突入

2024年

3人に1人が65歳以上の「超高齢者大国」へ

全国民の6人に1人が75歳以上、毎年の死亡者は出生数の2倍。老老介護がのしかかる。

2025年

ついに東京とも人口減少へ

2026年

認知症患者が700万人規模に

2030年

百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える

生産年齢人口が極端に減り、全国の都道府県の80%が生産力不足に陥る

2040年

自治体の半数が消滅の危機に

2042年

高齢者人口が約4000万人とピークに

就職氷河期世代が老い、独居高齢者が大量に生まれる2042年こそ「日本最大のピンチ」

講談社現代新書「未来の年表」(河合雅司著、講談社、2017年)より抜粋




■【仮説】「現在40代の経済状況が日本の将来を映し出すのではないか」

そこで、一つ考えたのが、「現在40代の経済状況が日本の将来を映し出すのではないか」という仮説です。

40代“所得”300万円未満の世帯割合 20年で1.5倍に

(2017/10/24、テレビ朝日系)

厚生労働白書によりますと、世帯主が40代で年間所得が300万円未満の世帯の割合は、2014年までの20年間で11%から17%に増えました。単独世帯やひとり親世帯が増加し、全体的に所得が下がったことが影響しています。

厚生労働白書によれば、40代で所得が300万円未満の世帯の割合が20年間で1.5倍になったそうです。

今の40代が就職した頃である20年前である1997年ごろの景気はどうだったのでしょうか?

1997年度の金融および経済の動向(要旨)|日本銀行

大型の金融機関の破綻が相次ぐ中で、将来の雇用・所得環境に対する不安が高まったり、財政赤字や年金制度改革に関する議論が活発化する中で、将来の家計負担に対する不確実性が強まった可能性などが考えられる。

 家計支出の低迷は、国内最終需要の伸び悩みや在庫調整に伴う収益の悪化を通じて、企業マインドや設備投資にも影響を与えた。

このころは、将来への不安が高まる中で、家計支出の低迷を招いています。

1998 年を節目とした日本経済の変貌~「失われた 20 年」以外の成長低迷とデフレの見方~|大和総研グループ

我が国全体としてのマクロの雇用者報酬は 1998 年度から低下を開始した。その要因としてチェックすべきは、まず、①雇用者数と、②賃金である。この2つを掛け合わせたものが雇用者報酬である。さらに、近年の我が国固有の構造的要因として、③フルタイムからパートタイム、あるいは正規から非正規への転換、もみる必要がある。

また、1998年ごろから雇用者報酬の低下、「リストラ」の増加など急激な雇用情勢の変化、フルタイムからパートタイムまたは正規から非正規雇用への雇用の仕方の転換など労働環境が大きく変わった時期でもあり、このことは人々の悩みや不安のもとになっています。

悩みや不安の内容として、今後の収入・資産を挙げる人は、1997 年までは 30%以下であったが、1999 年に 30%を超え(1998 年には調査は実施されていない)、これまで 40%台前半に高止まりしている。

この年代は、1990年のバブル崩壊から景気が後退する中で、企業が新規採用を抑制していき、新卒者が困難な就職活動を強いられる、いわゆる「就職氷河期」に当たる年代ですよね。

つまり、現在40代の人たちは「就職氷河期」に直面し、困難な就職活動を強いられていて、その中で現在の年間所得が300万円未満の世帯の割合が増加し、経済状況のため結婚することをためらったり、結婚された方も晩婚化・晩産化傾向にあり、両親の介護問題と重なり、育児と介護を同時に行なう「ダブルケア」の状況になるなど、日本で最も大変な思いをしている年代・世代と考えられます。

【追記(2018/6/6)】

2018年6月3日放送のクロ現プラスのテーマは「アラフォークライシスⅡ」でも取り上げられているように、アラフォー世代は就職、結婚、介護といった問題に直面してきた世代なのです。

【アラフォー世代が歩んだ20年】

2000年(22歳) 就職氷河期
2004年(26歳) ワーキングプア
2008年(30歳) 派遣切り
2018年(40歳) 7040問題(親は70代で年金頼み、子は40代になっても稼げない)

【関連記事】

■現在40代の経済状況が日本の未来のヒントになる!?

逆に考えれば、いかに40代の世代が生きやすい社会にすることが日本の将来につながっていくということではないでしょうか?

少子高齢化による労働人口の減少の問題を、家事などをスマートライフ市場が代替することで、働き手を増やし、約100兆円の家事市場を創出しよう!で紹介した「スマートライフ」では、少子高齢化が進む中で起こる労働人口の減少を、家事などによる無償労働をスマートライフ市場が代替することによって、労働人口(時間)を増やすと同時に、市場を作ろうと提案しています。

スマートライフのイメージ
スマートライフのイメージ

参考画像:「Connected Industries」東京イニシアティブ2017(2017/10/2、経済産業省)|スクリーンショット

アンバンドル・リバンドル・エンハンスを視点の一つに組み込もう!|#FINTECH #INSURTECH #HEALTHTECH #AGRITECH #EDTECH の次は?では、金融分やのFintech(フィンテック)、保険分野のInsurtech(インシュアテック)、ヘルスケア分野の「Healthtech」、農業分野のAgritech(アグリテック)、教育分野のEdtech(エドテック)が起きていることを紹介しましたが、スマートライフでいえば、Hometech(ホームテック)・Lifetech(ライフテック)とでも呼べるものが起き始めています。

そして、少子高齢化社会の訪れに対して悲観的ではなく、逆にチャンスととらえようという動きも出ています。

例えば、大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?によれば、大人用紙おむつの評価方法に関する規格「ISO15621尿吸収用具―評価に関する一般的指針」が改訂し、欧米の「テープ止め型(体にテープで固定するタイプ)」ではなく、日本が提案する装着車の症状や生活環境に合わせたきめ細かい高齢者介護学科脳になるパンツ型やテープ止め型のおむつに吸着パッドを挿入するタイプなどを規格化されました。

つまり、世界に先行して高齢化社会に突入している日本は、医療費削減のアイデアやよりよい介護の方法を実行できる立場にあり、それらのやり方をスタンダードにすることができるというビジネスチャンスがあるのではないでしょうか?

40代の人たちを中心にして日本の未来を考えてみてはいかがでしょうか?

→ 【人手不足で悩む社長さんへ】求人を増やす方法(給与前払いサービス・AIの活用・ワクワクする仕事をPR) について詳しくはこちら







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中国人から見た日本人女性「そのスタイルの良さの秘密は?」

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by Shoko Muraguchi(画像:Creative Commons)




中国人から見た日本人女性「そのスタイルの良さの秘密は?」

(2010/6/17、サーチナニュース)

日本は世界でもっとも肥満率の低い国の一つであり、日本女性の肥満率もほかの国の女性に比べてはるかに低い。

日本女性が美しいスタイルを維持できる一方で、同じアジア人種の中国人では、成人のおよそ25%が体重超過または肥満となっている。

一体これは、どういうことか。

中国網(チャイナネット)日本語版が分析した。

中国人に比べて、なぜ日本人女性が美しいスタイルを維持できているのかについて分析している記事について分析してみたいと思います。

続きを読む 中国人から見た日本人女性「そのスタイルの良さの秘密は?」

実は肥満が多い!?ブラジルの健康産業にビジネスチャンス!

This girl is good!

by Gabriel Rocha(画像:Creative Commons)




【新興国に翔ける】ブラジルの健康関連産業に商機

(2010/4/27、SankeiBiz)

ブラジルで特にビジネスチャンスを感じるのは健康関連産業だ。

南部に行くとスタイルの良い人たちも多いが、多くの都市では、食文化からくる肥満が問題となっている。

町を歩けば一目了然だが、肥満率が非常に高い。

都市部の人口の8~9割は肥満である。

ブラジルにおいて、健康関連産業にビジネスチャンスを感じるのは意外でした。

それは、ブラジルの人々はスタイルがいい人をイメージしているからです。

しかし、多くの都市では、肥満率が高いそうです。

以前取り上げた「やせたい」願望、ブラジル1位 ダイエット国際調査-米誌という記事では、ブラジルの方が、ダイエット願望が強い理由として、リオのカーニバルなどで肌を露出する機会が多いことを挙げていましたが、実際は、肥満率が高かったからなのかもしれませんね。

 

なぜ、肥満率が非常に高いのでしょうか?

経済成長に伴う食文化の影響だ。

料理は肉料理が多く、チーズやバターなど、カロリー摂取量が多い。

30歳以上の1割が糖尿病患者で、さらに糖尿病の自覚のない人口も含めると4割に上る。

薬局では、SMBG(自己血糖値測定)関連の製品が多く売られている。

この市場は、ロッシュ、ジョンソン&ジョンソン、アボット、バイエルと欧米勢ばかりだ。

肥満の問題には、ブラジル国民の問題意識も高く、TV通販などでは、痩(や)せて見える矯正下着も多く売られている。

しかし、これらの商品は根本的な解決にはなっていない。食文化の改善が必要だ。

経済成長に伴い、食事に肉料理が多く、またカロリー摂取量が多いそうです。

※中国でも同様の状況が生まれています。

その点が、糖尿病患者・糖尿病の自覚のない人の割合が多い理由と言えそうです。

しかし、ブラジル国民も肥満に対しては、意識が高いようです。

ただ、食事を改善する必要性があることへの認識があまりないのかもしれません。

 

こうした理由から、ブラジルの健康関連産業にビジネスチャンスがあると考えられるようです。

日本の食文化は、健康イメージが定着しており、外食や食品産業には大きなビジネスチャンスがある。

実際に、日系人の経営する日本食レストランの大半の顧客は富裕層だ。

健康食品や健康機器は大きなポテンシャルがある。

記事によれば、日本の食文化には健康イメージが定着しているとのことです。

※日本の食文化への健康イメージと言うのは、全世界的に広まっているのでしょうか。興味があるところです。

そうした理由から、日本の食品や健康食品に対しては、良いイメージが持たれる可能性がありそうですね。

 

しかし、ビジネスチャンスがあるにもかかわらず、日本企業のブラジル進出は少ないそうです。

しかし距離的な問題やブラジル移民政策のトラウマなのか、日本企業のブラジルへの進出は少ない。

ブラジルにおける日系人の数は全人口の約1%の200万人弱を占める。

ブラジル移民は、言葉を換えると「和僑」である。

中国やインドが「華僑」や「印僑」を通じて、ビジネスを拡大させている様に、日本もこのブラジル和僑との連携を強化すべきだ。

それはブラジルだけでなく、南米全体でのビジネス展開の力となるに違いない。

 







世界最大のダイエットセンターとは?|Weight Watchers

Weight Watchers

by Mike Mozart(画像:Creative Commons)




世界最大のダイエットセンターとは?

(2009/12/28、INSIGHT NOW)

北米にWeight Watchers(ウェイトウォッチャーズ)というダイエットセンターがあります。

ダイエットセンターとはダイエットを目的としたサービス施設のことです。

実はこのWW(ウェイトウォッチャーズ略称)は世界のダイエットビジネスの元祖とも言える存在です。

以前何度かダイエットセンターというものがあることを聞いたことがありましたが、今回紹介する記事では詳しく内容が紹介されています。

WWというダイエットセンターがどのような企業なのでしょうか。

■WWの概要■
■コンセプトキーワードは「Lifetime Diet」
同サイトに何度も記載されているキーワードが「Lifetime(一生)」。

一時的ダイエットでなく、「一生」を通じた体重キープ方法を学べるということです。

・設立:1963年
・会員数:約2000万人
・毎週のミーティング参加者:約140万人
・グループリーダー:1.6万人
・ネット会員:68万人

■売上
・1025億円(2004年)
・1152億円(2005年)
・1231億円(2006年)
・1468億円(2007年)
・1436億円(2008年)
※1ドル100円で換算した場合

年々成長しているのが数字に現れています。

これも日本とアメリカの肥満事情の違いからきているのかもしれません。

<アメリカと日本の肥満事情の違い>

今回紹介するWWの存在する米国は日本とは圧倒的に違う肥満事情が存在することを述べておきます。

日本約1億2700万人、米国約3億人です。

そして肥満改善が健康上必要と思われるBMI30以上の人口比率は日本3.6%に対して米国は30.6%となります。

(国連人口基金「世界人口白書2008」より)

アメリカでは肥満が社会問題となっており、ダイエットの必要性は深刻とも言えるかもしれません。

では、どのようなダイエットサービスを提供しているのでしょうか。

■サービス内容(収益源)

1)ダイエット講習会の受講料 売上:約900億円

そこでダイエット課題を持つ参加者が集まり、リーダーの導きでダイエットを成功させるための心構えや日々の具体的なテクニックを学び、同じ課題を持つ仲間と励まし合うのがこの講習会です。

2)物販(本、食品、ガイドブック、心拍計、雑誌、レシピブック、ウォーキングシューズ、サプリメントなど) 売上:約340億円

3)ネットプログラム販売 売上:約186億円

講習会に参加できない人や、自分ひとりで試したい人、ある程度の成果を上げて維持のために続けたい忙しい人向けのプログラムが用意されていて、年々利用者が増えているサービスです。

4)ロイヤリティ費 売上:約100億円

フィットネスジムや書籍などダイエットに関しては日本でも盛んですが、これほどの規模で行えているところは、日本にはないのではないでしょうか。

どのような方法でダイエットを成功させているのでしょうか。

■基本となるソリューションはシンプルな2つ!

1)我慢していないと錯覚する食事プラン

2)「身近な」成功者との接点

●体重維持の重要点に対するレクチャー開催

●定期ミーティングへの参加

1つは、食事制限をしていないと錯覚するような食事プランであること、もうひとつは、ダイエットに成功した方と継続して接点を持ち続けることです。

ダイエットをひとりで黙々とストイックにトライして、成果は一時的に出すが、リバウンドしてしまうという現象を起こさないようにサービスプロセスが設計されていることにお気づきいただいたと思います。

WWはダイエット(減量)に効くツールのみを販売するビジネスではなく、ダイエットを成功させその後の維持にも有効な生活技術を学ぶ場を提供しているビジネスモデルなのです。

一時的にダイエットできても、リバウンドをしてしまうという話はよく聞きますよね。

このダイエットプログラムはそれをさせないように、しっかりとダイエットに関する知識(食事など)を教育し、そしてリバウンドをしないように継続してレクチャーを行っているのがポイントのようです。

日本の多くのダイエットサービスは理論的に減量可能なメソッドを提供しているだけのものが多いです。

人的介入はコスト高い!を前提に最初からデジタル化を試みます。

でも、ダイエットに必要なのは正しい知識はもとよりその知識を実践するマインドを醸成することが先決なのです。

このプロセスを人的対応からスタートさせているWWのようなアプローチが日本にも必要ではないでしょうか。

もうひとつ注目したいのは講習会で成功した人がリーダーとなり講習会でまた指導していくという善循環を形成していることです。

優秀なお客様が仲間になっていくという構図です。

これは日本の習い事ビジネスや古典的な道場ビジネスに似ていると思いませんか?

中級者が初心者を教え、上級者は中級者の目標となる行動を示すという日本中にいっぱい、かつてあった学びの場構造です。

日本で行われているダイエットビジネス・サービスは、ダイエットできる食品や器具、運動を紹介するものがほとんどかもしれません。

このダイエットプログラムは、ダイエットの成功を継続させることに重点をおいており、ダイエットに成功したあともフォローする仕組みが出来ています。

そして、ダイエットに成功した人がリーダーとなり、またその人がダイエットを指導していくという善循環システムが出来ているようです。

その点が日本のダイエットビジネスとは違うようです。

日本でもこうしたダイエットセンターという存在が注目されるかも知れません。

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