■健康格差は収入・学歴などが要因？｜ＷＨＯ、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいる
by Gary Robson（画像：Creative Commons）
健康格差：日本対策なく 収入・職業・学歴など要因 来週のＷＨＯ会議、出席者未定
（2011/10/12、毎日新聞）
国内でも近年、社会的要因による健康格差を示す研究成果が報告されている。
愛知県の高齢者約１万５０００人を対象にした調査では、所得水準が低いほど精神疾患や脳卒中、肥満などの割合が高いとの結果が出た。
学歴が低いほどがんや外傷による死亡率が高いことや、収入が低い人ほど運動をしていない割合や喫煙率が高いとの研究もある。
記事によれば、
- 所得水準が低いほど、精神疾患や脳卒中、肥満などの割合が高い
- 学歴が低いほどがんや外傷による死亡率が高い
- 収入が低い人ほど運動をしていない割合や喫煙率が高い
という研究結果が出ているそうです。
■健康格差とは
健康格差とは、所得や学歴など社会経済的な地位が低いと不健康が多くなるといわれている格差のことである。
健康格差の研究は1980年代から始まり、WHO（世界保健機関）によって健康格差の要因についてまとめたレポートもあるほど、すでに欧米では深刻な格差の一つとして受け止められている。
「健康格差」が欧米で拡大しているそうです。
以前ニュースで、アメリカでは、経済的に貧しい州ほど肥満率が高いという記事を見たことがあります。
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ＷＨＯでも、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるということが一つの問題として注目されてるようです。
そして、この健康格差というものは、子供のころから蓄積され、それが大人になっても影響するそうです。
たとえば、大人になって経済的に成功したとしても子どものころに貧しければ、大人の死亡率が高いそうです。
その原因は所得による健康行動や医療機関の受診の差だと思われがちだが、実態はもっと複雑だ。
日本福祉大学教授の近藤克則氏は「生まれてから現在に至る過程で蓄積されるもの」と指摘する。
一例を挙げよう。ある調査によると、経済的に貧しいほど死亡率が高いが、それは現時点で経済的に厳しいことだけが問題なのではない。
現時点では同じ経済レベルでも、子供時代に貧しい家庭で育った人、いわば「成り上がった人」は、大人になってからの死亡率が高い。
日本と欧米との大きな違いは、日本は国民皆保険制度を採用しているため、欧米ほど健康格差はないといえるでしょう。
しかし、将来的には、健康格差は日本でも問題となるかもしれません。
日本は皆保険制度を採用しているため、まだ健康格差はあまり顕在化していない。
しかし、低所得者の場合、家計に占める医療費の比率が高くなり、医療サービスを受けにくくなりがちとなるうえ、国民健康保険料の納入が滞っている人も増えているという現状があり、すでに格差の芽が出始めている。
日本でも今から健康格差に対する問題について取り組んでいく必要があるかもしれませんね。
健康格差を解消するには、やはり教育が大事ということなのかもしれません。
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