by Sarah Reid（画像：Creative Commons）
失敗を記録していくのではなく、上手くいったこと、成功の記録を「グッドジョブ」フォルダにため、見返すというハックです。
以下は、dongola7さんの実践方法です。
会社で私はEmailのフォルダとして「グッドジョブ」フォルダを作りました。
メールでクライアントから良い意見、お褒めの言葉などをいただいた時には、そのフォルダに振り分けるというわけです。
失敗したことに対して、同じ失敗を繰り返さないためにも、どんな経緯で失敗したのかということを記録することも大事なことですが、成功の記録をとっておくということも大事かもしれません。
例えば、落ち込んだ時に「グッドジョブフォルダ」を開いてやる気を出したり、新人の頃に感謝された言葉を見て、また新たな気持ちでなったりすることに役立ちそうです。
そして、このグッドジョブフォルダができるだけいっぱいになっていくことがモチベーションアップにつながるのではないでしょうか。
ぜひ、この「Good Job」フォルダを作ってみてはいかがでしょうか。
（2010/2/21、ロイター）
不倫騒動でツアー出場を無期限で自粛しているプロゴルファーのタイガー・ウッズが１９日、騒動後初めて開いた記者会見で、「セックス依存症」のセラピーを受けていることを告白。
このことにより、同症がこれまで以上に一般的になるとみる専門家もいる。
セックス依存症をめぐっては、その考え方に意見が分かれており、精神疾患についてまとめた米国精神学会の「精神疾患の診断・統計マニュアル」でも、現在のところ正式な疾患と認められていない。
タイガー・ウッズが告白した「セックス依存症」については、専門家の間でも論争が続いているそうです。
その論点は、「セックス依存症」を疾患として認めるかどうかという点です。
セックス依存症を疾患として認めることに反対する意見としては、以下の通り。
「性的依存症」を疾患として認めることに反対する一部の心理学者は、同症は習慣や衝動だと表現する。
ギャンブルがやめられないのと同じで、脳内化学物質に直接影響する依存症とは違うという。
ニュージャージー州にあるハッケンサック大学医療センターの心理学者、クレイグ・ファブリカント氏は、セックス依存症について「強迫的な特性とでも表現した方が良い、パターン化された行動のようなもの」と説明。
同氏は「恋愛関係にある人たちはセックスのし過ぎと言えるだろうか。セックス好きは依存症の兆候なのだろうか」と疑問を呈する。
セックス依存症を疾患として認めているセラピストの意見は、以下の通り。
一方、セックス依存症を専門にするセラピストは、同症は薬物乱用のようなもので、単純に他人からのセックスの誘いを習慣的に受け入れてしまうというものではないと主張する。
セントルイスで同症の治療を行うマーク・シュワルツ医師によると、多くの場合、抗うつ剤で患者の不安を和らげる努力をし、その行動のもとを患者と語り、信頼し合える親密な関係が必要であると理解できるよう手助けをする。
（2010/2/18、４７ニュース）
俳優の藤田まことさんが、大動脈瘤破裂のため大阪府吹田市の病院で死去した。７６歳。
藤田まことさんが、大動脈瘤破裂のため、なくなられたそうです。
詳細はわかりませんが、今後のニュースで確認したいと思います。
藤田まことさんといえば、「必殺仕事人」や「はぐれ刑事純情派」、「剣客商売」など皆さんの記憶に残っている作品も多いのではないでしょうか。
ご冥福をお祈りします。
【追記】
「必殺仕事人」俳優の藤田まことさん死去
（2010/2/18、サンケイスポーツ）
時代劇「必殺」シリーズの中村主水役などで親しまれた俳優の藤田まことさんが１７日、大動脈瘤破裂のため大阪府吹田市の病院で死去した。７６歳、東京都出身。
藤田さんは２００８年５月に食道がんの手術を受け、同１０月にドラマ「必殺仕事人２００９」の撮影で仕事復帰。その後、リハビリしながら仕事をこなしていたが、「ＪＩＮ」のクランクイン直前に「慢性閉塞性肺疾患」と診断され、ドクターストップがかかった。
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by Emma Brown（画像：Creative Commons）
梨花が「ダイエット止めました！」 理由は胸が「しょぼぼぼぼん」
（2010/2/16、JCASTニュース）
タレントの梨花が2010年2月16日のブログで、「ダイエット止めました！」と報告している。
食事制限とエステで、少しずつ体が変化していたそう。
だが体重は2キロほどしか減らなかった。
そして、1番変化してしまったのは「胸」。
少し太ったことで「大きくなり、ハリが出ていた」そうだが、ダイエットで「しょぼぼぼぼんなおっパイ」になってしまったという。
梨花さんがなぜダイエットをする必要があったのかは疑問ですが、食事制限とエステによるダイエットをやめたとのこと。
ダイエットをやめた理由は、胸がしぼんでしまったからなのだそうです。
そうしてもう一度、自分の身体を見つめ直し考えた。
気になっていたのは「○段腹なお腹」と「ももとおしりのたるみ」。
これを引き締めるには「内転筋をきちんと鍛えればいいのかも…」。
それで早速、ネットで「内転筋鍛えるマシーン」をゲットし、「好きなだけ食べた」そうだ。
体重は「あっというまに元通り」でも、今後は、「骨盤補正ガードル」を履きつつ、怠っていたストレッチをじっくり行うそう。
テレビで見る限り、すでにかなりやせていらっしゃるので、これ以上食事制限でダイエットするのは難しいのではないでしょうか。
※ボクサーの減量ではないので。
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by U.S. Department of Agriculture（画像：Creative Commons）
（2010/2/16、日経ビジネスオンライン）
ダイエットは、日本でも雑誌やテレビの人気トピックであり、みんなが話題にするものの、なかなか実現することが難しい「プロジェクト」です。
実に子供の3分の1が肥満とされている米国。
この危機的な状況を打開すべく、ファーストレディのミシェル・オバマ夫人が推進役となって、「レッツ・ムーブ」プロジェクトがスタートしました。
今後10年間にわたり、毎年10億ドル（約900億円）の予算を拠出して、肥満問題の解決にあたるという大掛かりなものです。
先進国の忙しい毎日の中で、なぜ肥満が進行するのか？
それは、ライフスタイルの問題であると同時に、家計の問題でもあり、知識や意識の問題でもあります。
日本でも常に注目されているのが、「ダイエット」。
しかし、「ダイエット」について注目されているのは、日本だけでなく世界中で話題になっています。
「肥満とは個人の問題である」というように考えがちですが、実は、肥満は、国民の健康問題や国内の医療費にも影響を与えてしまうため、国を挙げて肥満問題の解決に取り組んでいます。
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米国では成人の３人に２人、子供では３人に１人程度が太り過ぎまたは肥満とされる。
太り過ぎや肥満は、糖尿病や心臓病、その他慢性病のリスクを高める。
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米疾病対策センター（Centers for Disease Control and Prevention、CDC）が、同センター主宰の肥満に関する会議で明らかにしたもので、それによると、現在「太りすぎ」または「肥満」の国民は大人の3分の2、子どもでは約5人に1人にのぼっている。
肥満率の上昇は米国国民の医療費も圧迫している。
たとえば11年前、糖尿病など肥満関連の病気に支出される医療費は総額約780億ドル（約7兆4000億円）だったが、2006年には約1470億ドル（約14兆円）に膨れあがった。
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子どもの肥満が社会問題となっているアメリカでは、米医学研究所（ＩＯＭ）と米学術研究会議（ＮＲＣ）は、政府に対して、子供の肥満対策に関する報告書の中で、ジャンクフードやソフトドリンクに対して課税すべきとの提言を行なったそうです。
■肥満はライフスタイルの問題？
今回の記事で、最も大事だと思ったのは、この部分。
ライフスタイルの問題であると同時に、家計の問題でもあり、知識や意識の問題でもあります。
肥満は、個人のライフスタイルに影響を与えている、家計や知識、社会の影響が大きいのではないでしょうか。
アメリカ大統領夫人のミシェル・オバマ夫人のエピソードが興味深いです。
疲れた夜にドライブスルーの誘惑
ミシェル・オバマ夫人が、記者団に語るシカゴ時代の自分自身のエピソードにこんなものがあります。
「弁護士の仕事を持つ母親として、会議と子供たちのサッカーやバレー教室と駆け回った日の夜には、簡単で安いファーストフードのドライブスルーや、電子レンジで温めるだけの栄養バランスのとれていない食事を子供たちに出していた」－－。
自分がそうだったからこそ、多くのアメリカ人が、栄養バランスのとれた食事の大切さは知ってはいるものの、新鮮な野菜や魚などを買うための支出と、手に入れた素材を調理する手間と時間を考えるとき、それよりも数百円で手に入れることができる完成したファーストフードの魅力が大きいと感じてしまう。
これは実感としてとてもよく理解できることだ、というのです。
健康について関心がある人は、新鮮な魚や野菜を買って、料理を作った方が良いということはわかっていると思います。
しかし、仕事・家事をして疲れてしまうという生活をしていると、調理する時間や家計のことを考えてしまい、ファストフードの魅力を感じてしまう人も多いと思います。
そこで、手軽で安いファストフードや冷凍食品に頼りがちの生活になってしまいがちです。
また、ファストフードのCM・広告が多いことも影響しているのかもしれません。
テレビをつけても、クルマで街中を走っていても、ハンバーガーチェーン、ピザチェーン、タコスチェーン、などなど、さまざまなファーストフードチェーンの広告が目に飛び込んで来るのがアメリカです。
言葉にすると日本でもそうだと思いそうですが、頻度が違います。
今後10年間にわたり、毎年10億ドル（約900億円）の予算を拠出して、肥満問題の解決にあたるという「レッツ・ムーブ」プロジェクトですが、ファストフードの広告費用に比べると少ないのかもしれません。（※数字がないため、完全な推測です。）
その他にも、貧困が肥満に影響を与えるとも考えられます。
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アメリカ人の肥満傾向は拡大｜2030年までに米国の医療費の6分の1が、肥満関連の疾病に費やされるおそれがある
最も肥満率が高かったのは南部ミシシッピ（Mississippi）州で成人の32％以上、10-17歳では驚くべきことに44％が肥満だった。
同州は全米で最も経済的に貧しい州とされており、貧困と肥満の関連があらためて示された形だ。
もしかすると、この結果は、よりよい食事の選択ができないということを示しているのかもしれません。
貧困問題を解決することが肥満問題を解決する一歩となるのかもしれません。
肥満問題を解決するためにも、個人の生活習慣の改善のために知識を提供し続ける必要があるだけでなく、貧困などの社会問題を解決していく必要があると思います。
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