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学校健康診断の記録を「ビッグデータ」として活用し、長期間保存して成人期の病気の予防につなげる新事業を始める|文科省・総務省・「学校健診情報センター」




■学校健康診断の記録を「ビッグデータ」として活用し、長期間保存して成人期の病気の予防につなげる新事業を始める|文科省・総務省・「学校健診情報センター」

TBE-vaccination hos Apotek Hjärtat

by Apotek Hjartat(画像:Creative Commons)

学校健診記録を「ビッグデータ」に長期保存…成人期の病気予防に活用

(2016/11/21、読売新聞)

近年の研究で、心筋梗塞や糖尿病など成人期の病気の多くに、小学校低学年までの健康状態が影響を及ぼすこともあることが分かってきた。京都大の教授らによるベンチャー企業「学校健診情報センター」(京都市)は、健診記録が病気の予防などの研究に役立つと考え、昨年度、国公私立の学校の児童・生徒を対象に健診記録のデータベース化に着手した。

 各自治体の個人情報保護条例に基づき、学校から個人が特定できない形で健診記録の提供を受ける。研究目的は自治体や学校を通じて保護者に伝え、自治体が持つ生徒の乳幼児期の健診や母親の妊婦健診の記録なども一部取り入れる。

文部科学省と総務省、京都大発のベンチャー企業「学校健診情報センター」は、中学卒業後に廃棄されてきた学校健康診断の記録を「ビッグデータ」として活用し、長期間保存して成人期の病気の予防につなげる新事業を始めたそうです。

ビッグデータを活用したヘルスケア事業は増えていますが、子供のころのデータを活用することで、病気になりやすいサインを見つけていくことは面白い試みですね。

医療・健康分野におけるICT化の今後の方向性(平成25年12月、厚生労働省)によれば、

健康寿命を延伸するためには、ICTを利用した個人による日常的な健康管理が重要

だと書かれています。

ICTとは、Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー:情報通信技術)の略です。

ICTを活用した医療分野への活用の例としては次の通り。

  • 電子版お薬手帳や生活習慣病の個人疾病管理など患者・個人が自らの医療・健康情報を一元的、継続的に管理し活用する仕組み
  • 地域包括ケアシステム(電子カルテ情報を地域の診療所が参照する)
  • ICTを活用してレセプト等データを分析し全国規模の患者データベースを構築し、疾病予防を促進

学校健康診断の記録を長期保存することはICTを活用したデータベース構築の一つの例ですね。

様々なデータベースが構築され、それが一元管理されるようになり、人々が個人の健康情報データを記録しながら、健康を管理するようになるようになっていくのでしょうね。







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豊かさと健康水準は直接相関せず、国内格差が影響=研究|英ケンブリッジ大学【論文・エビデンス】




"The first wealth is health." - Ralph Waldo Emerson

by QuotesEverlasting(画像:Creative Commons)

豊かさと健康水準は直接相関せず、国内格差が影響=研究

(2010/7/7、ロイター)

経済的に豊かであることと健康であることに必ずしも相関性はないとの研究結果が明らかになった。英ケンブリッジ大学社会学科のチームが専門誌「ソーシャル・サイエンス・アンド・メディシン」で発表した。

英ケンブリッジ大学社会学科のチームによれば、経済的な豊かさと健康であることは相関性はないことがわかったそうです。

当初経済成長に伴って健康水準も上がるように見えた結果が、全期間おしなべれば、その国の中で貧富の差が拡大していた時期では、1人当たり国内総生産(GDP)が上昇しても乳児死亡率の低下幅が少なかったり平均寿命がまったく変わらなかったりした。

一方、国内の格差が縮小傾向にある時期には、経済的豊かさと健康水準により顕著な相関関係がみられた。

経済的に豊かだと健康に対していろいろな対策を行えそうですが、ここに相関関係はないようです。

ただ、国内格差が縮小傾向にある場合には、経済的な豊かさと健康であることに相関関係があるようです。

このブログとしては、「知識次第で健康が選べる時代」だと思っているのですが、健康に関する知識と健康であることに対して相関関係があるのかどうかについてぜひ研究して欲しいですね。







【参考リンク(論文・エビデンス)】
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ドライアイ指数がチェックできるスマホアプリ「ドライアイリズム」|#順天堂大学

健康・美容チェック > 目の病気 > ドライアイ > ドライアイ指数がチェックできるスマホアプリ「ドライアイリズム」|順天堂大学




【目次】

■スマホアプリでドライアイ指数がチェックできるドライアイアプリ「ドライアイリズム」|順天堂大学

スマホアプリでドライアイ指数がチェックできるドライアイアプリ「ドライアイリズム」|順天堂大学
スマホアプリでドライアイ指数がチェックできるドライアイアプリ「ドライアイリズム」|順天堂大学

参考画像:ドライアイリズムリーフレット|順天堂大学|スクリーンショット

世界初! スマホアプリでドライアイ指数をチェック~順天堂大学眼科×iPhoneでドライアイのビッグデータ解析~

(2016/11/2、順天堂大学プレスリリース)

ドライアイは日本に2,200万人、世界に10億人いると推測されている最も多く一般的な眼科疾患です。しかしながら、多くの人が未だに診断に至っておらず、眼精疲労、眼痛、頭痛、自覚視力の低下、肩こりなど、QOL(生活の質)を下げる原因となっています。もし普段からの症状の変動について、可能な限り正確な情報を集めることができれば、症状がでる前に予防することや、回復を早めたりすることができるはずです。このように、すべての方に眼の健康を届けたいという思いから「ドライアイリズム」を作りました。

順天堂大学は、Appleが公開した医学・医療研究用のiPhoneアプリを開発するためのオープンソースのソフトウェアフレームワーク「ResearchKit®」を使用し、世界初の「ドライアイや眼精疲労といった症状と生活習慣の関連性を明らかにする」ためのアプリケーション「ドライアイリズム」をリリースしています。

【参考リンク】

  • ドライアイリズム|iTunes(iPhone)
    https://itunes.apple.com/jp/app/%E3%83%89%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%82%A2%E3%82%A4%E3%83%AA%E3%82%BA%E3%83%A0/id1164781008?mt=8

ドライアイリズムでは実用視力、まばたき回数の測定、ドライアイ質問紙票(OSDI)を用いてドライアイ指数を計測します。このドライアイ指数はSNSにシェアすることも可能です。

ドライアイや眼精疲労といった目の症状を「ドライアイ指数」としてチェックすることができ、また、運動量や睡眠時間、水分摂取量といった生活習慣に関する情報を同時に計測することで、ドライアイと生活習慣の関連性を明らかにすることを目指しているそうで、ドライアイアプリ「ドライアイリズム」の米国版をリリース(2016/11/22、順天堂大学プレスリリース)によれば、日本では約2万名の方にドライアイリズムがダウンロードされているそうです。

ドライアイアプリ「ドライアイリズム」の米国版をリリース

(2016/11/22、順天堂大学プレスリリース)

しかし、ドライアイは世界で10億人以上が罹患すると推測されておりますが、これまでに世界規模の疫学的調査は行われておりません。そこで、順天堂大学では、ドライアイリズムを用いて全ての方に目の健康を届けたいという思いから、世界規模のビッグデータ解析を計画し、2017年11月21日に同アプリケーションの英語版「Dry Eye Rhythm」を米国においてリリースしました。

ドライアイは日本に2200万人、世界に10億人いると推測されているそうですが、世界でどのくらいのドライアイ患者がいるかを明らかにした研究はないそうです。

ドライアイアプリを使用する人たち=ドライアイに関心がある人たちの普段からの症状や生活習慣に関する情報を集めることができれば、症状が出る前の予防ができたり、回復を早めることができるということから、ドライアイアプリ「ドライアイリズム」のアメリカ版をリリースしたそうです。




■Researchkitによる研究方法の利点と気になる点

RESEARCHKIT、50以上の医療機関が協力しても1年以上はかかることを24時間で達成では、「Researchkit」による研究方法には利点がある一方、気になる点があると以前書きました。

●利点

1.規模とスピード

ResearchKit、50の医療機関が1年がかりで行うタスクを24時間で達成

(2015/3/13、iphone mania)

スタンフォード大学のAlan YeungメディカルディレクターはBloombergに対し、ResearchKitが公開されてから24時間で、すでに1万1,000人もの人々が心臓血管研究にサインアップした、と語っています。

同氏によれば、通常医療研究への参加者を1万人集めるには、全米中の50の医療機関が協力しても1年はかかるそうです。

通常の方法で医学研究の協力者を1万人集めるには、50以上の医療機関が協力しても1年以上はかかるという規模のことを24時間で達成できる。

2.データの精度が向上

ResearchKit、50の医療機関が1年がかりで行うタスクを24時間で達成

(2015/3/13、iphone mania)

またiPhoneを利用した研究参加には、データ報告の精度が向上するという長所もあります。こうした医療研究に参加する人々は、通常自分で記録を採り、それを医療機関に報告することになりますが、時にはエクササイズをした時間が正確でないなど、報告内容に間違いが含まれている場合があります。

しかしiPhoneを使うと、iPhoneがエクササイズ時間や歩数、心拍数などを自動的に記録するため、こうした間違いが減少します。

自動的に記録するため、データをとるタイミングが一定となり、データの精度が向上することが期待されます。

また、人によっては意図的でもそうでなくても間違いを記入するということもありますが、そういったことも排除することができ、データの精度がより正確になると考えられます。

●気になる点

ただ、この研究方法には2点ほど気になることがあります。

1.データの偏り

世論調査のCivicScienceによれば、平均的なAndroidユーザーと比べ、iPhoneユーザーは大学院卒や博士号取得者が多いという結果が出ています。

iPhoneユーザーには大学院卒や博士号取得者が多いそうです。

「所得と生活習慣等に関する状況」のグラフから見えてくるものー厚生労働省調査によれば、男女問わず、年収が高い人ほど野菜摂取量が多い、もしくは、野菜摂取量が多い人ほど年収が高いといえます。

低収入ほど野菜不足-厚労省栄養調査で紹介した厚生労働省が発表した2011年の国民健康・栄養調査によれば、低収入ほど野菜の摂取量が不足しているという結果が出たそうです。

また、低所得者ほど生活習慣に問題=野菜食べず、運動しないという記事によれば、低所得者ほど野菜を食べる量が少なかったり、運動の習慣がなかったりと、生活習慣に問題がある傾向があることがわかったそうです。

健康格差とは健康格差は、収入・学歴などが要因?でも取り上げましたが、社会的・経済的な格差が健康の格差を生んでいるということがWHOでも一つの問題として注目されているようです。

つまり、所得の格差が健康の格差を生むことによって、データに偏りが出てくるのではないかと考えられるのです。

2.誤操作などによってデータが正確でなくなる

また間違ってボタンを押してしまう、ほかの人がiPhoneを持ち歩くといったケースにより、データが正確でなくなることも考えられます

この問題は外れ値として排除できると思われるのでそれほど大きな問題とはならないかと思います。

■まとめ

ドライアイとは、何らかの原因によって、眼を保護する涙液が不足したり、涙の質の異常が起こることで、眼の表面が乾いてしまう症状の病気です。

今回の研究はドライアイに関心がある人の普段からの症状や生活習慣に関する情報を集めることにありますが、ドライアイと生活習慣にはどのような関係があるのでしょうか。

例えば、スマホの使用時間が長く、屋外で過ごす時間が短い子供にドライアイの症状が多い!?によれば、ドライアイの症状がみられる子供たちが一か月スマホを使わないようにすると症状が改善したそうです。

7~12歳の子ども916人を対象に行った韓国での研究によれば、ドライアイの症状を持つ子供60人のうち、スマホを使っていると答えたのは97%で、一日平均約3.2時間使用していたそうです。

これは一例ですが、ドライアイと生活習慣には何らかの関係があるのではないかと考えられます。

このアプリによって、どのような生活習慣がドライアイを悪化させる原因となるのか、明らかになるといいですね。

→ ドライアイ(目が乾く)|ドライアイの症状・原因・治し方・治療・目薬・コンタクト について詳しくはこちら







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テクノロジーと医療分野のトレンド|ウェアラブルデバイス・健康アプリ・医学研究|メアリー・ミーカー(Mary Meeker)レポート




■ウェアラブルデバイスは伸びている!?

SHINE Activity + Sleep Monitor

by Hideto KOBAYASHI(画像:Creative Commons)

メアリー・ミーカー、医療分野でのシリコンバレーの役割に言及

(2017/6/1、TechCrunch)

ウェアブルデバイスの勢いは増すばかりで、米国人の25%が所有している(2016年の12%から上昇)。一番多いのが移動速度を追跡するデバイスで、心拍数の測定がそれに続いている。

シリコンバレーの老舗ファンドKPCBのパートナーであるメアリー・ミーカー(Mary Meeker)のインターネット・トレンド・レポート最新版(2017年)によれば、ウェアラブルデバイスはアメリカ人の25%が所有しているというデータ(スライド294)があり、TechCrunchの記事ではその勢いは増すばかりであると書かれています。

ウェアラブルデバイスの世界/国内出荷台数予測を発表

(2017/7/3、IDC Japan)

IDCが発行する「Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker」の予測によると、2017年には1億2,550万台と予測されるウェアラブルデバイスの出荷台数は、2021年には2億4,010万台に成長すると見込まれ、好調なペースでの市場拡大が期待されています。

IDC Japanによれば、ウェアラブルデバイスの出荷台数は今後も堅調に成長するという予測が立てられています。

ウェアラブルデバイスには、腕時計型、リストバンド型、耳掛け型、靴・衣類型、その他と分類できます。

健康管理に対する関心は高いのに、なぜウェアラブルデバイス市場の成長は鈍化しているのか?ではFitbitが業績見通しの引き下げというニュースを紹介しましたが、リストバンド型のウェアラブルデバイスの成長の伸びが鈍化し、ウェアラブルデバイスのトレンドはリストバンド型から腕時計型へと移り、今後数年は腕時計型が主流になりそうです。 

将来的には、SIREN CARE|糖尿病患者の足の炎症や傷害を温度センサーでリアルタイムに見つけるスマートソックスで取り上げた、グーグルの先進技術プロジェクト部門、ATAP(Advanced Technology and Projects)が取り組んでいる「Project Jacquard」という伝導性繊維をあらゆるファッションアイテムに搭載できるような技術の開発によって、全ての衣類がウェアラブルデバイスになる日も遠くないかもしれません。




■健康データを共有する意思がある

多くの人々が健康アプリをダウンロードして、健康データを共有する意志を持っている。

ミーカーのレポートによると、2016年には60%の人たちが健康データをGoogleと共有してもよいと考えている。

スマホユーザーの約58%が健康関連アプリをダウンロード|どんなアプリが人気なのか?で紹介したNYU Langone Medical Centerが2015年にスマホ所有者を対象に実施した調査によれば、スマホユーザーの約58%がフィットネスや健康アプリをダウンロードしたことがあるそうです。

このころから健康管理アプリに対する関心は高い傾向にありました。

アメリカでは高齢者が健康維持・増進に特化したウェアラブルテクノロジーをいち早く取り入れているで紹介したアクセンチュアのデータによれば、健康状態やバイタルサイン((血圧・心拍数など)の追跡のためにウェアラブルデバイスを使用している人は65歳以上の17%で、65歳未満では20%となっており、アメリカでは高齢者はテクノロジーに対する恐怖心があるわけではなく、若者と同様に、健康管理のためのテクノロジーや機器を取り入れる、または取り入れたいと思っているようです。

今回のレポート(スライド295)のポイントとしては、有名テクノロジー企業と重要な個人情報である健康データを共有することに抵抗を感じないという人の数字が出ている点です。

健康データを共有してもよいと考えられるブランド力があるのかどうかの一つの基準になるかもしれません。

■医療データの増加により、医学研究・知識は3.5年ごとに倍増

医療に役立つデータ量は3.5年ごとに倍増している(1950年には50年で2倍だった)

利用可能な健康データが増加したことで臨床試験が加速され、科学者との共同研究も促進されることが期待される。

レポート(スライド300)によれば、インプットのデジタル化の増加によって、医療データは年間成長率は48%となっているそうです。

レポート(スライド302)によれば、インプットされるデータ量が増えていくことで、科学論文引用が増加しており、医学研究・知識は3.5年ごとに倍増しているそうです。

今回のレポートとは直接関係ないかもしれませんが、RESEARCHKIT、50以上の医療機関が協力しても1年以上はかかることを24時間で達成によれば、医学・医療研究用のiPhoneアプリを開発するためのオープンソースのソフトウェアフレームワークであるResearchKit公開後24時間で1万人以上が心臓血管研究にサインしたということで、この数字のすごいところは、通常の方法で医学研究の協力者を1万人集めるには、50以上の医療機関が協力しても1年以上はかかるという規模のことを24時間で達成したという点です。

もう一つのポイントは、データ数が少なくて進んでいなかった研究が、医療に役立つデータが増加し、医学研究が加速していることにより、これまで正しいと思っていた常識が覆ることも出てくるのではないかという点です。

「世界をつくった6つの革命の物語 新・人類進化史」(著:スティーブン・ジョンソン)

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ヨーロッパでは中世から二〇世紀になるまでほぼ一貫して、水に体を浸すのは明らかに不健康どころか危険であるというのが、衛生についての社会通念だった。毛穴を土や油でふさぐことによって、病気から身を守るとされていたのだ。「水浴びをすると頭が蒸気でいっぱいになる」と、一六五五年にフランス人医師が助言している。

体を清潔に保つということは現代人からすればさも当然なことであっても、当時の人、それはたとえ医師であっても「きれいにする」ことは当然ではなかったのです。

他の例を挙げると、C型肝炎の治療薬は劇的に進歩し、今では90%近くの患者が治る!によれば、C型肝炎治療薬は劇的に進歩し、今では90%近くの患者が治るようになっているそうですが、その一方で、古い知識を持った医師によって、治療が勧められないというケースもあるそうです。

C型肝炎治療薬(インターフェロン)自体があることを知っていても、肝臓の専門医以外はその治療薬の進歩について知らないということがあるそうです。

このように、医師であっても専門医でしか知りえない情報があったり、医学に対する勉強がおろそかになっている医師もいるわけであり、人々がセンサーが付いたウェアラブルデバイスなどを今まで以上に活用するようになれば、これまで以上に医療に役立つデータが増加し、医学研究が進むとなると、昨日まで常識だった医学知識が次の日には非常識になってしまうようになることが予想されます。

おそらくそのスピードは日単位ではなく、時間単位になっていくことでしょう。

現在でも医療機関が提供するサイトの中には10年以上アップデートされていないサイトを目にしたことがありますが、もし昨日まで常識だった医学知識が次の日には非常識になってしまうような時代が来た時には、医療機関が提供するサイトでさえも誤った情報を提供してしまうこともありえます。

そう考えると、人が医療に関する情報を提供するということは事実上不可能になる時がいつかくることになり、研究者の論文発表やニュースリリースをもとにAI(人工知能)が情報を精査し、すべての情報を更新していくしか医療情報の正確性を担保する方法はないのではないでしょうか。

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■まとめ

ヘルスケア分野でIoTを活用する実証実験開始|IoTで市民の健康データを取得し、新サービス創出、雇用創出、生活習慣病の予防を目指す|会津若松市によれば、スマホアプリやウェアラブルデバイスなどから取得した市民の様々な健康データを集約し、オープンデータ化し、そのデータを活用して新サービスの創出、医療費の削減などを目指していくというニュースを取り上げましたが、この実証実験でもスタートとなっているのは、スマホアプリやウェアラブルデバイスなどから生体データを取得することです。

今回のレポートによれば、ウェアラブルデバイスは伸びていて、ユーザーは健康データを共有する意思があり、医療データの増加により、医学研究・知識は3.5年ごとに倍増しているというトレンドがあることから、ますますテクノロジーと医療分野は成長していくのではないかという期待をしてもよいかもしれません。







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アメリカでは高齢者が健康維持・増進に特化したウェアラブルテクノロジーをいち早く取り入れている




■アメリカでは高齢者が健康維持・増進に特化したウェアラブルテクノロジーをいち早く取り入れている

Jawbone UP

by Kazuhiro Keino(画像:Creative Commons)

健康増進に有効なウェアラブル、若者以外にも人気

(2016/7/19、Forbes)

アクセンチュアのデータによれば、健康状態やバイタルサイン((血圧・心拍数など)の追跡のためにウェアラブルデバイスを使用している人は65歳以上の17%。65歳未満では20%となっている。

一方、使いたいと考えている人は年齢層を問わずほぼ同じとなっており、65歳以上の48%、65歳未満の47%だった。

アメリカでは高齢者はテクノロジーに対する恐怖心があるわけではなく、若者と同様に、健康管理のためのテクノロジーや機器を取り入れる、または取り入れたいと思っているようです。

スマホユーザーの約58%が健康関連アプリをダウンロード|どんなアプリが人気なのか?で紹介したNYU Langone Medical Centerは、2015年6月にアメリカ国内のスマートフォン所有者1,604名を対象に実施した調査で、約58%のスマートフォンユーザーが健康関連アプリをダウンロードしたことがあるそうです。

IHSでは、健康維持・増進に特化したウェアラブルテクノロジーの世界市場は、2020年までに、収益が現在のほぼ倍の112億ドル(約1.2兆円)に達すると推定している(2016年の予測収益は56億ドル=約5,861億円)。IHSのデータによれば、現在、同テクノロジー市場の累積年平均成長率は約32%だ。

健康維持・増進に特化したウェアラブルテクノロジーの市場は今後も拡大していく予想がたっているようですが、これは、高齢者が健康管理のためにウェアラブルテクノロジーを積極的に取り入れていることが背景にあるのかもしれません。

情報企業IHSでデジタルヘルス部門のアナリストを務めるルイーン・ローシャンによれば、高齢者がこうしたテクノロジーに興味を示すのは理にかなったことなのだそうです。

「一つには、全体として慢性疾患が注目されていることが理由だ。高齢者は慢性疾患のリスクが高いことから、若者たちよりずっと健康維持に関心が高い。第二に、高齢者は私たちが予想していた以上のペースで、モバイルテクノロジーを取り入れてきた。フィットビットなどの活動量計の多くは、(彼らがすでに使い慣れている)スマートフォンやタブレット端末と連携させるものなのだ」。

1.健康維持への関心の高さ、2.モバイルテクノロジーへの心理的障壁が想像よりも低い、という2つのことが高齢者が健康維持・増進に特化したウェアラブルテクノロジーを取り入れている理由だと考えられるそうです。

→ スマートウォッチは病気の早期発見に役立つ|正常値とベースライン値の確立が重要|スタンフォード大 について詳しくはこちら







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