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Apple、米大手2社の診療記録サービス会社とHealthKitで提携し、患者データの一元管理を目指す!?

iPhone 5 with Health

by Health Gauge(画像:Creative Commons)




アップル、米の大手2社の診療記録サービス会社とHealthKitで提携

(2014/9/22、iphone mania)

アメリカで診療記録データサービスを行っている大手2社のAthenahealthとCernerが、アップルのiOS8上の健康関連のフレームワークであるHealthKitとデータを統合するアプリ開発し展開を行うようです。

<中略>

AthenahealthはHealthKitを利用し慢性的な病状の患者の診療に対応しようとしているようですが、一方のCernerは医療チームが患者の身体全体の治療が可能となるように患者の一般的な医療記録にアクセスできるようにしたいと考えているようです。

診療記録データサービス2社は、Healthkitとデータを統合し、医師が遠隔地にいる患者のモニタリング、診断や治療を行えるようにと考えているようです。

目指すところは患者データの一元管理なのでしょうが、こうしたサービスはできるだけ多くの人が活用してこそ役立つものだと思いますが、個人の健康情報というのは特別な個人情報であるため、受け入れない人も出てくるかと思います。

こうした仕組みがいかに安全で医療の役に立つかというアピールが重要になってきそうです。

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アメリカ、健康志向の高まりで牛乳から豆乳へ

milk

by Zac Zellers(画像:Creative Commons)




米国の豆乳志向 乳業大手脅かす

(2014/7/20、WSJ)

消費者の健康志向の高まりで牛乳への需要が減退するなか、米最大の乳業会社ディーン・フーズと元子会社の豆乳メーカー、ホワイトウエーブ・フーズの業績が明暗を分けている。

消費者の健康志向の高まりによって、消費者が牛乳から豆乳、アーモンド、ココナッツ由来の植物性ミルクに変えたことによって、豆乳メーカーの業績が伸び、乳業大手は業績が下がっているようです。

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飽和脂肪酸悪玉論の真相とは?|飽和脂肪酸は心臓疾患の原因にはならない?でも取り上げましたが、飽和脂肪酸の摂り過ぎは体に良くなく、脂の多い肉やバター・チーズは避けたほうがいいと言われているため、その情報を受けて、牛乳から豆乳などの植物性ミルクにアメリカの消費者は変えているのではないでしょうか。

ただ、最近「健康志向の高まり」という言葉に引っかかります。

世界的にタンパク質需要が高まっている!?によれば、豊かになった新興国の消費者が肉や乳製品の摂取を増やしていることや健康志向の高まりで炭水化物を減らし動物性タンパク質を増やしているようです。

アメリカでは、「健康志向の高まり」から動物性タンパク質は避けるようになっている一方、新興国では、「健康志向の高まり」から動物性タンパク質を増やしているそうです。

実は、同じように健康志向が高まっていても、アメリカと新興国では全く反対の行動をしているのです。

同じように健康になろうと思っているにもかかわらず、全く違った行動をしているというのは、その国によって国民の健康事情は段階が違っているからなのかもしれません。

ただ、情報を提供された側は、その情報をうのみにすることなく、自分でしっかりと判断をしなければいけないということですね。

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P.S.

いつから「牛乳」は健康によいというイメージから良くないというイメージに変わったのでしょうか。

これは日本だけで起きているのではなく、アメリカでも起きていることなので、日本独自の広告の影響ではなく、また別の何かが影響を与えているようです。

ターニングポイントが何だったのかを調べてみると、何が消費者に影響を与えていたのかがわかるかもしれません。

アメリカ人の食生活が1日3食からスナック(軽食)を頻繁に食べる食習慣に移行している!?

Snacking on Chips

by Michael Bentley(画像:Creative Commons)




■アメリカ人の食生活が1日3食からスナック(軽食)を頻繁に食べる食習慣に移行している!?

軽食で済ます米国人が増加―隅に追いやられる従来型の食事

(2014/7/2、WSJ)

米国人は常習的なスナック(軽食)族になりつつある。30年以上前により頻繁な軽食として始まったこの習慣が否応なしの消費パターンに変わり、1日3回という米国人の食習慣を揺るがしている。

アメリカ人の食生活が1日3食という食習慣からスナック(軽食)を頻繁に食べる食習慣へと移行しつつあるそうです。

スナック――数枚のクッキーやひとつかみのポテトチップスなど――は、かつて「嗜好(しこう)品」だと考えられていたが、現在は少量なら何でもスナックとみなされるようで、栄養があり持ち運びできるものがどんどん増え、食事を補完したり食事の代わりになったりしている。

スナックへの考え方が変わってきていて、少量のものであれば何でもスナックであり、今では栄養があり持ち運びができるものが出てきて、食事の代わりにする人が増えているようです。

食品会社も時代の変化に対応して「持ち歩きできる」軽食用の食品を売り出すようになってきているようです。




■なぜスナック(軽食)を頻繁に食べる食習慣へと移行しているのか?

Homemade Fibre Bars

by Sarah R(画像:Creative Commons)

昨今のスナック革命は、人口動態の急激な変化によってもたらされている。単身世帯、子供が独立したベビーブーマー世代、それに慌ただしい生活の共働き世帯が増えている。子供たちも忙しくなっており、リトルリーグ(少年野球)が家族での夕食より優先されることもしばしばだ。こうした全てによって、食事の計画や買い物、料理の時間はもとより、食事をする時間さえ確保することが困難になっている。

ミシェル・オバマ大統領夫人が推奨する「ダイエット・プロジェクト」とはでも紹介したミシェル夫人のシカゴ時代のエピソードが印象的です。

「弁護士の仕事を持つ母親として、会議と子供たちのサッカーやバレー教室と駆け回った日の夜には、簡単で安いファーストフードのドライブスルーや、電子レンジで温めるだけの栄養バランスのとれていない食事を子供たちに出していた」--。

健康について関心がある人は、新鮮な魚や野菜を買って、料理を作った方が良いということはわかっていると思います。

しかし、仕事・家事をして疲れてしまうという生活をしていると、調理する時間や家計のことを考えてしまい、ファストフードやスナック、冷凍食品を選んでしまうのではないでしょうか。

 

■1日3食食べる食習慣は本当に健康的な食習慣か?

1日に3回食事する習慣は、古代ギリシャの文献に出てくる。ただし、古代ギリシャ人たちは、なぜ3回に落ち着いたのかは書き残さなかったという。食品の歴史に関する幾つかの書籍の著者で、「The Oxford Encyclopedia of Food and Drink in America」の編者でもあるアンドリュー・F・スミス氏が明らかにした。

1日に3回食事する習慣は古代ギリシャの時代から始まっていたというのは驚きですが、なぜ3回になったのかということについては書き残されていなかったそうです。

栄養士が加盟する米国栄養・食事療法学会(AND)によると、1日に3回しっかりと食事を取るのと、頻繁にスナックを取るのとで、どちらがより健康的かについては科学的なコンセンサスはないという。

ここ最近では1日5食ダイエットが注目されましたが、本当に一日3食食べるのが良いのかということが考えられています。

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一日に何度も食事をすればひどい空腹感に悩まされることが無いというメリットがあります。

おなかが減らなくなる方法とは?|ためしてガッテン 1月5日で紹介していましたが、お腹がすぐ減ってしまうと感じるのは、血糖値が急降下しているからなのだそうで、一回の食事の量を減らすことで、血糖値の値の動きが緩やかになることで、空腹感を感じにくくなるそうです。

ただ、記事にもあるように、「スナック」でこうした食事方法をすることには危険があります。

スナックを取ることは自制が必要なため、危険をはらんでいる。登録栄養士で同学会の広報担当者のマリサ・ムーア氏は、「この点で人々は誤った方向に進みがちだ」と述べ、1回のスナックは200キロカロリー未満に抑えるべきだと続けた。

自分自身ときちんとコントロールできればいいのですが、ながら食べに陥ったり、カロリーを摂り過ぎたりする恐れがあります。

現在は健康的なスナックを頻繁に食べる食習慣に移りつつあるようですが、今後この食習慣が根付いていくのか、注目したいと思います。







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女性の5割が寝た状態でスマホ操作している!?

texting

by Christopher Brown(画像:Creative Commons)




■「暗い部屋で、寝た状態でのスマホ操作」をする女性が多い?

女性の50%がやっている「暗い部屋で、寝た状態のスマホ操作」の体へのリスクとは?

(2014/2/6、AppWoman)

『インターワイヤード株式会社』が運営するネットリサーチ『DIMSDRIVE(ディムスドライブ)』が行った「スマートフォンの使い方と姿勢」に関するアンケートによると、寝た状態でスマホ操作している女性が49.2%に上ることが明らかになりました。

現在のスマホを使っている人のライフスタイルとして、寝た状態でスマホ操作をしている女性が約5割いるそうです。

寝た状態でスマホを使うのは、日頃うつむき加減の姿勢でスマホの画面を見続けることが多くて首や肩に負担がかかるためなのでしょうか。

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それとも寝る直前までスマホを触っていたいと思っていたり、寝付けないためにスマホを触っているというような事情がありそうです。

ただ、もしそのような理由でスマホを触っているのだとしたら、逆効果です。

テクノロジーの進歩が睡眠を妨げるによれば、本来寝る前に緊張をほぐすことが望ましいのですが、様々な刺激により、脳が活動を続け、体に「もう寝る時間だよ。疲れたでしょ」と身体に眠りを伝えるホルモンの分泌をさまたげていると考えられるようです。

質のいい睡眠のための3か条とはの一つにも『寝る前のPCやモバイルチェックはしないこと』が挙げられており、ある研究によれば、就寝前のメールチェックはエスプレッソ2杯分程度の覚醒作用があるといわれているそうです。

睡眠には脳の老廃物を除去する働きがある!?によれば、人は眠っている時に記憶を再構成しているといわれていましたが、脳の中では、眠っている間に老廃物を排出する作業が行われ、また就寝中は目が覚めている時の10倍のスピードで行われているそうです。

特に、女性が長い睡眠時間を必要とする理由は「脳」にあった!?で紹介したラフバラー大学睡眠研究センター長のJim Horne教授によると、睡眠の主な役割は「脳の回復と修復」であり、女性は男性と比較すると脳の使い方がマルチタスクであるため、脳を回復させるためにも長い睡眠が必要になるそうです。

もし、あなたが、もしくはあなたの身の回りで眠れなくて悩んでいる人がいれば、テレビを消して、スマホを手から離し、明かりを暗くして、寝る前の1時間は、リラックス(緊張をほぐす)することをお勧めします。







座る時間を1日3時間未満に抑えれば寿命が2年伸びる可能性がある?!

Blisters

by Rodrigo Cayo(画像:Creative Commons)




■座る時間を1日3時間未満に抑えれば寿命が2年伸びる可能性がある?!

座る時間を1日3時間未満に抑えれば寿命が2年伸びる可能性判明

(2012/9/20、NEWSポストセブン)

ルイジアナ州立大学ペニントン生物医学研究センターのピーター・カツマルジク博士は、これまでに「座る時間」や「テレビを見ている時間」と寿命との関係を報告している5本の論文を総合的にレビューし、それらの習慣が寿命に与える影響を包括的に解析した。

その結果、平均的な米国人は、テレビを見る時間も含めて1日に平均7.7時間も「座って過ごしている」ことが明らかになるとともに、座る時間を1日3時間未満に抑えれば、平均寿命が2.00年も伸びる可能性を示唆した。また、テレビを見る時間を1日2時間未満にまで抑えれば、平均寿命がさらに1.38年延びる可能性も指摘している。

ルイジアナ州立大学ペニントン生物医学研究センターのピーター・カツマルジク博士によれば、平均的な米国人は、座る時間を1日3時間未満に抑えれば、平均寿命が2.00年も伸びる可能性を示唆したそうです。

これまでのこのブログでは、「長時間イスに座ることと健康の関係」や「長時間TVを見ることと健康」との関係について取り上げてきました。

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長時間イスに座っているのは、健康に良くないらしい

座り仕事が体をゆがませる?

「テレビの視聴時間を減らすと、カロリー消費が増えるらしい」という研究結果

テレビを見ていた時間を運動や読書、子どもと遊ぶことなどに充てるなど生活習慣・行動パターンが変わったことでカロリー消費に影響を与えているようです。

あなたを太らせている14の習慣

1. テレビを見る

食事の際に、テレビを見ている時間が長くなると、食事の時間が長くなり、食べ過ぎてしまいそうです。
また、テレビを見ると、運動する時間が少なくなることも理由にあるかもしれません

今回の記事によれば、座る時間を1日3時間未満に抑えれば、平均寿命が2.00年も伸びる可能性があり、またテレビを見る時間を1日2時間未満にまで抑えれば、平均寿命がさらに1.38年延びる可能性があるそうです。

カツマルジク博士は、「座っている時間が長いと、2型糖尿病や心臓病の発症リスクが増える」のみならず、「運動不足が、がんの発症リスクも増やしていること」を強調する。

起業家の成功の秘訣は「睡眠、食事、運動」にもあるように、最近の起業家は健康に気を遣い、運動を欠かさないようにしているようですが、多くの現代人の働き方はデスクワークが中心であり大変忙しくしているため、座る時間を3時間未満に抑えたり、運動する時間をとるのも大変です。

だからこそ、企業側が仕事の合間にウォーキングなど運動する時間を設けたり、立ち机や立ちながら座る椅子などを活用する必要があるのではないでしょうか。

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しかし、一番いいのは、できるだけ短い労働時間で最大の成果を出せる仕組みを作り出し、それに見合った給与を払うことで、家で運動したり子育てをする時間を作ってあげることなのではないでしょうか。







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