「高齢者」タグアーカイブ

人生100年時代の「人間関係」はどうなる?|寿命100歳時代の恋愛・結婚|独居老人問題にはゆるいつながりを作る仕組み(井戸端会議・銭湯・美容室・床屋・頼母子講・模合)がカギになる!?




■人生100年時代の「人間関係」はどうなる?|寿命100歳時代の恋愛・結婚|独居老人問題にはゆるいつながりを作る仕組み(井戸端会議・銭湯・美容室・床屋・頼母子講・模合)がカギになる!?

人生100年時代の「人間関係」はどうなる?
人生100年時代の「人間関係」はどうなる?

人生100年時代を迎えるということで、健康寿命や老後の資産について取り上げられる機会が増えています。

【人生100年時代 関連記事】

そして、今回は人生100年時代における人間の3つの悩みの一つである人間関係がどう変わるのかについて考えてみたいと思います。

人生100年時代で起こるのは、これまで100歳まで生きていた人たちが少なかったために、人生100歳まで生きる時のライフプランの目標とする人がいないこと。

そのために、これからどんな人生を送ったらいいのかわからないと不安になる人も出てくることでしょう。

【男性】性・年齢階級別にみた上位5位までの悩みやストレスの原因|悩みやストレスの状況|平成13年 国民生活基礎調査の概況|厚生労働省
【男性】性・年齢階級別にみた上位5位までの悩みやストレスの原因|悩みやストレスの状況|平成13年 国民生活基礎調査の概況|厚生労働省
【女性】性・年齢階級別にみた上位5位までの悩みやストレスの原因|悩みやストレスの状況|平成13年 国民生活基礎調査の概況|厚生労働省
【女性】性・年齢階級別にみた上位5位までの悩みやストレスの原因|悩みやストレスの状況|平成13年 国民生活基礎調査の概況|厚生労働省

参考画像:表22 性・年齢階級別にみた上位5位までの悩みやストレスの原因|悩みやストレスの状況|平成13年 国民生活基礎調査の概況|厚生労働省

性別(男性・女性)・年齢階級別にみる悩みやストレスの原因からわかること|国民生活基礎調査では、年齢階級別に悩みやストレスの原因は変わっていきますが、この調査では70歳以上はひとまとめにされています。

70代から100歳以上の人たちが増える時代になれば、これまでの調査では見えてこなかった悩みやストレスの原因が出てくるかもしれません。

例えば、人生100年時代の恋愛・結婚です。

例えば、寿命が短い時代には「一人のひと(男性・女性)に尽くす・添い遂げる」という考え方が主流だったかもしれませんが、人生100年時代には主流派ではなくなるのではないでしょうか?

一つの可能性として、人生100年時代においては、恋愛・結婚生活を大きく分けて、子育て期と非子育て期に分け、子育て期に最適な相手との恋愛・結婚と子育てが終わった後にセカンドライフとしての最適な相手との恋愛・結婚をすることが普通になるかもしれません。

このブログでも「50代 恋愛」という検索ワードがありますが、60代・70代・80代・90代…というように、新たなパートナーを見つけることは珍しいことではなくなっていくでしょう。

高齢者の一人暮らし、いわゆる「独居老人問題」が取り上げられる機会も増えてきました。

世帯構造別にみた65歳以上の者のいる世帯数の構成割合の年次推移|グラフで見る世帯の状況|国民生活基礎調査(平成25年)の結果から|厚生労働省
世帯構造別にみた65歳以上の者のいる世帯数の構成割合の年次推移|グラフで見る世帯の状況|国民生活基礎調査(平成25年)の結果から|厚生労働省

参考画像:世帯構造別にみた65歳以上の者のいる世帯数の構成割合の年次推移|グラフで見る世帯の状況|国民生活基礎調査(平成25年)の結果から(平成26年、厚生労働省)

高齢世帯は2040年に44.2%に、一人暮らしの高齢者も増加|「日本の世帯数の将来推計」厚労省推計で紹介した国立社会保障・人口問題研究所が行なった2018(平成30)年推計の「日本の世帯数の将来推計(全国推計)」によれば、全世帯主に占める 65 歳以上世帯主の割合は2015年の36.0%から2040年には44.2%を占めることがわかったそうです。

孤独が健康に大きく影響するというニュースも増えています。

【孤独 関連記事】

人生100年時代には恋愛・結婚のパートナーに限らず、新しいコミュニティでつながりをもつことも大事になるでしょう。

高齢者の一人暮らしであっても、ゆるく周りの人々とつながっていく形を作っていくことがこれから必要になるはずです。

そう考えると、昔の時代にあった長屋の女たちが共同でもつ井戸に集まり、水くみや洗濯などをしながら世間話や噂話をする「井戸端会議」や「裸の社交場」「庶民のサロン」とも呼ばれる「銭湯」、今でもその名残がある「美容室」や「床屋」、掛金を出し合い入札やくじでお金を受け取る「頼母子講(たのもしこう:聞いた話では最も最後に長生きした人が総取りになる仕組みにしておくことで長生きすることができたそうです)」、沖縄県・奄美群島では「模合(もあい)」のような仕組みを現代版にアップデートしていくことによって、ゆるいつながりを増やしていくことができるのではないでしょうか?







【関連記事】
続きを読む 人生100年時代の「人間関係」はどうなる?|寿命100歳時代の恋愛・結婚|独居老人問題にはゆるいつながりを作る仕組み(井戸端会議・銭湯・美容室・床屋・頼母子講・模合)がカギになる!?

介護が必要とされる期間は?介護に必要なお金・貯金はどれくらい準備が必要なの?




【目次】

■介護が必要とされる期間は?介護に必要なお金・貯金はどれくらい準備が必要なの?

Group of happy business people clapping their hands

by tec_estromberg(画像:Creative Commons)

親にいくら貯金があれば介護離職して良いか

(2018/2/12、東洋経済オンライン)

東洋経済オンラインの記事によれば、介護にかかる費用として約1500万円が必要であり、これに加えて、家賃や住宅ローン、生活費や各種税金などのためのお金がかかってくるため、介護離職をする場合には、これだけのお金を準備できる場合に限られると考えられます。

■自身の介護のお金の準備はどれくらいできているの?

それでは、自身の介護のお金の準備はどれくらいできているのでしょうか?

生活保障に対する充足感(「充足感なし」の割合)|平成28年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター
生活保障に対する充足感(「充足感なし」の割合)|平成28年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター

参考画像:「平成28年度 生活保障に関する調査(速報版)」(2016/9/20、生命保険文化センター)|スクリーンショット

老後保障と介護保障の十分な準備ができておらず老後生活の不安を抱えている|平成28年度生活保障に関する調査によれば、老後生活(老後保障)と介護(介護保障)の十分な準備ができておらず、不安を抱えているようです。

自助努力による準備に公的保障や企業保障を加えた老後資金は、「充足感なし」が71.0%と依然として多数を占めている。

自助努力による準備に公的保障を加えた介護資金は、「充足感なし」が74.7%と他の保障[医療保障(51.1%)、老後保障(71.0%)、死亡保障(56.5%)]と比べて最も高い。

老後を夫婦2人で暮らしていく上で、「ゆとりある老後生活費」は月額34.9万円となっているのですが、老後保障・介護保障に関しては「充足感なし」と答えた人が7割を超えており、準備手段である個人年金保険の加入率や介護保険・介護特約の加入率をみても低水準であり、十分な準備ができていないことがうかがえます。

→ 【老後資金】4割以上は公的年金のみで対策をしておらず、2割は預貯金やタンス預金のみ! についてくわしくはこちら

【関連記事】

親の介護を無償で行なうことの金銭的なデメリットはこれだけではなく、アメリカのプライム世代の女性の36%が「介護」を理由に仕事に就けない!?|働き盛り世代が無償の介護をしなければならない問題を解決するアイデアによれば、介護をする側が無償で介護を行なった場合、労働収入が失われるだけでなく、昇進機会や年金への影響を考えるとさらに大きな損失となります。




■介護の問題は私たちの目の前にある問題!

芸能活動引退の会見で小室哲哉さんが最後にメッセージを伝えた「高齢化社会」「介護の大変さ」「社会のストレス」についてみんなで考えてみよう!高嶋ちさ子さん、母を亡くし、高齢の父と高齢のダウン症の姉、育児と仕事を抱え、ダブルケア以上の状態にでも取り上げましたが、高齢化社会・介護の大変さというのは決して他人事ではなく、私たちのすぐ目の前まで来ているといっても過言ではありません。

要介護(要支援)認定者数の推移|平成28年版厚生白書
要介護(要支援)認定者数の推移|平成28年版厚生白書

参考画像:要介護(要支援)認定者数の推移|平成28年版厚生白書|スクリーンショット

要介護(要支援)認定者数は2015年には約608万人|要介護者にならない段階(フレイル)で食い止める対策が重要で紹介した平成28年版厚生白書によれば、要介護(要支援)認定者数は、2000年の約218万人から2015年には約608万人と増加しています。

その理由としては、生活習慣病(慢性疾患)中心への疾病構造の変化や高齢化が進んでいることが挙げられています。

実際に高齢者人口は増加しており、高齢化率(65歳以上人口割合)は1950年4.9%→1985年10.3%→2005年20.2%と上昇し、2015年には26.7%と過去最高となっており、今後の予測としては、2025年30.3%となるなど、2060年まで高齢化率はずっと上昇していくことが見込まれているそうです。

年齢3区分別人口及び高齢化率の推移|平成28年版厚生白書
年齢3区分別人口及び高齢化率の推移|平成28年版厚生白書

参考画像:年齢3区分別人口及び高齢化率の推移|平成28年版厚生白書|スクリーンショット

つまり、この予測をもとにして、現状のままの仕組みで行くとすれば、要介護者の数は増加していくでしょう。

「重介護問題」は遠い未来の問題ではなく、今目の前にある問題なのです。

そして、その介護における問題は、介護する側が高齢であることやそもそも介護する人が少なくなっていること、働き盛り世代が介護を理由に働けなくなっているという問題もあります。

75歳以上同士の「老老介護」初の30%超|65歳以上同士の「老老介護」は過去最高54%に|平成28年国民生活基礎調査によれば、介護をする側と介護を受ける側の両方が高齢者の組み合わせである「老老介護」が話題になっていますが、平成28年国民生活基礎調査で発表された、同居の主な介護者と要介護者等の組合せを年齢階級別にみると、60歳以上同士70.3%、65歳以上同士54.7%、75歳以上同士30.2%となっており、また年次推移でみると、上昇傾向にあるのがわかります。

介護予防・生活支援サービス市場は2025年に1兆3000億円によれば、今後高齢者人口と高齢者世帯の増加に伴いサービス市場は拡大し、介護予防・生活支援サービス市場は2025年に1兆3000億円に迫るそうですが、介護職員は2025年には約38万人不足するおそれがあるそうです。

介護福祉士ピンチ!?介護福祉士を養成する大学や専門学校への定員に対する入学者の割合が約46%によれば、公益社団法人「日本介護福祉士養成施設協会」の調査によれば、2016年度の介護福祉士を養成する大学や専門学校への定員に対する入学者の割合が約46%だったそうです。

アメリカのプライム世代の女性の36%が「介護」を理由に仕事に就けない!?|働き盛り世代が無償の介護をしなければならない問題を解決するアイデアで紹介した米ブルッキングス研究所(Brookings Institution)のハミルトン・プロジェクト(The Hamilton Project)が発表した報告書によれば、アメリカでは2016年、成人の3分の1(37.2%)以上が仕事に就いておらず、そのうち「働き盛り世代」(25~54歳)に当たる人たちの5分の1近くが就業しておらず、女性の36%が介護を理由に仕事に就けないそうです。

この問題は一人一人で解決できる問題ではないと考えて、介護を必要とする期間をいかに短くするかという対策を行なう、テクノロジーなどを活用して介護負担を軽減する、介護サービスを受けるための経済的な仕組みを作るなどを総合的に行なっていく必要があります。

現時点で私たちができることは、老後生活(老後保障)と介護(介護保障)の十分な準備をすることですので、個人年金保険や介護保険・介護特約について少しずつ勉強しながら検討していきましょう!

→ 【初心者向け】老後の資産を作る!定期預金・iDeCo・NISA・保険の特徴を知り、少額・分散投資ができることを知ろう! についてくわしくはこちら








【関連記事】
続きを読む 介護が必要とされる期間は?介護に必要なお金・貯金はどれくらい準備が必要なの?

排泄のタイミングを予知するウェアラブルデバイス「DFree」|高齢者・介護分野・車いすユーザーに役立つ期待|#激レアさん

【目次】




■排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」
排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

2017年11月27日放送の「激レアさんを連れてきた」(テレビ朝日系)では「派手に漏らしてしまった苦い経験をバネにトイレのタイミングを予知してくれるマシーンを発明した人。」として中西敦士さんが出演し、DFreeを紹介しました。

世界初!排泄予知ウェアラブル「DFree」先行予約、受付開始!|Readyfor

排泄を予知するウェアラブルデバイスの「DFree」は、超音波センサーで、体内の動きをモニター・分析して、排尿、排便のタイミングを予知する仕組みです。

番組によれば、超音波で直腸の動きをとらえることに成功し、排泄サイクルを観察することでいつ出るかという予知が可能になったそうです。

また、現在尿意のみの製品化されているそうです。

【排泄予知マシーンの使い方】

※DFree(本体)とスマホなどのタブレット機器を用意します。

1.スマホと本体を専用の無線で接続します。

2.DFreeを下腹部の膀胱の上あたりに設置し固定します。(超音波センサーが膀胱のふくらみを検知してくれる)

3.通常の生活を送る(※激しい運動は控える)

→排尿サイクルを1週間ほど学習させる

4.排尿のタイミングを通知してくれる

DFree」の動画を見ると、排泄の時間のログをつけることで、排泄タイミングを自己学習し、お知らせタイミングの精度が向上するとありましたが、超音波センサーで分析して排泄のタイミングを検知してくれるそうです。

もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree

このデバイスはどのような人に役立つのでしょうか?

現在、日本では介護を受けている方が約600万人。また、自分でコントロールができず、便が漏れてしまう方は、20~65歳で300万人以上、65歳以上で130万人以上ともいわれています。加齢による機能低下以外に、出産後などにも排泄に困るようになる方がいらっしゃいます。DFreeはこうした排泄でお悩みの方はもちろん、トイレへの移動が困難な車いすの利用者、介護分野での活用が期待されています。

排泄がコントロールできない高齢者の方やトイレへの移動が困難な車いすの利用者、介護が必要な方にとって役立つデバイスといえそうです。

【参考リンク】

以前大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?では、2012年に大人用オムツの売上高が子供用オムツの売上高を追い抜いてしまったというニュースを紹介しましたが、このこともDFreeを開発するきっかけとなったそうです。(もう一つは自身のおもらし体験です)




■約4人に1人が排泄トラブルを経験!

約4人に1人が排泄トラブルを経験!
約4人に1人が排泄トラブルを経験!

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

高齢化社会の日本では排泄トラブルは珍しいことではありません。

排泄トラブルが健康寿命を阻害する?|ユニ・チャーム

ユニ・チャームの調査では、排泄トラブルを経験したことがある人が全体の24.9%。約4人に1人が経験していることがわかりました。

4人に1人が排泄トラブルを経験したことがあるそうで、誰しもが経験する可能性があります。

<軽失禁ケア>下着感覚で 機能とイメージアップの商戦熱く

(2017/6/11、毎日新聞)

厚生労働省の13年のまとめによると、尿失禁の経験者は約153万人で、このうち65歳以上は121万人と全体の約8割を占めている。

厚生労働省のまとめによれば、尿失禁の経験者で65歳以上の人は121万人いるそうです。

<軽失禁ケア>下着感覚で 機能とイメージアップの商戦熱く

(2017/6/11、毎日新聞)

軽失禁ケア商品の市場が拡大している。2016年度の販売金額は約300億円とされ、前年比110%の伸びだ。

尿もれ、便漏れといった軽失禁商品の市場は前年比110%の伸びを見せ、団塊世代が後期高齢者となる2025年にはもっと多くの人が排泄トラブルを経験することが予想されます。

しかし、排泄トラブルを抱えているにもかかわらず、その対処をしていない人が46.3%いるという結果が出ています。

排泄トラブルが健康寿命を阻害する?|ユニ・チャーム

月1回以上排泄トラブルを抱えている人で、排泄トラブルに対するケア(排泄ケア)を「特に何もしていない」人が半数近い46.3%で、半数近い人が、トラブルを抱えているにもかかわらずケアをしていないことがわかりました。

<中略>

排泄トラブルを抱える18.7%の人が「排泄トラブルが気になって外出を控えた経験がある」と応えています。

排泄トラブルを抱えている人は、根本的な対処をすることができずに、外出を控えたり(運動不足の可能性)、水分補給を控えたり(熱中症リスクが高まる可能性)といった健康にとってリスクある行動を選びがちになってしまうようです。

排泄ケアに取り組むことは高齢化社会の真っただ中にいる私たちにとって考える必要のある問題なのです。

そういう意味でも排泄のタイミングをお知らせしてくれるデバイスというのは解決策としての一つとなるのではないでしょうか。

■排泄ケアへの取り組み

介護用おむつの問題を解決することは重要であり、様々な人・企業がこの問題に取り組んでいます。

大人用紙オムツの売上が子供用オムツの売上を追い抜いた!?|日本の紙おむつが国際規格化|高齢化社会がビジネスチャンスに変わる!?

大人用紙おむつの評価方法に関する規格「ISO15621尿吸収用具―評価に関する一般的指針」が改訂し、欧米の「テープ止め型(体にテープで固定するタイプ)」ではなく、日本が提案する装着車の症状や生活環境に合わせたきめ細かい高齢者介護学科脳になるパンツ型やテープ止め型のおむつに吸着パッドを挿入するタイプなどを規格化されました。

「介護用おむつセンサー」|紙おむつにつけたセンサーが排泄をしたときの温度と湿度の変化を検知しスマホに通知

iQLaboが開発したのは介護に悩みを抱えている方のための補助アイテム「介護用おむつセンサー」です。

「介護用おむつセンサー」は、おむつにセンサーをとりつけ、Bluetoothでセンサーと接続し、接続したらモニターを開始されます。

交換のタイミングになったらアラームでお知らせしてくれるそうです。

学習機能搭載・排泄検知シート|介護の現場を助けるニオイで検知するシート

学習機能搭載・排泄検知シート

(excretion detection sheet learning capability – ジェームズ ダイソン アワード)

シートには穴が空いており、穴から空気を吸い、排泄物の臭いを吸引し、排泄検知している。
従来品が濡れセンサーや超音波センサーを用いる中で、我々はにおいに着目することで、人体非装着での排泄検知・尿便の識別を可能とした。
さらに我々は、誤報の原因となっている施設固有臭・個々人の体臭・排泄臭に対応できる学習機能を開発した。

このシートは排泄物のにおいで排泄物の検知するだけでなく、他のにおいと見分けができる学習機能も付いているそうです。

我々の排泄検知シートを使えば、認知症患者による便いじりを未然に防ぐことや、排泄があったときだけおむつ交換ができるなど、おむつ使用者・介護者両者にとってよい関係を築ける。
また排泄パターンを把握し、いつ頃排泄するのか、確実な予測をすることもできる。

要介護者の排泄の自立支援、介助者の負荷軽減の目的で作られた『ベッドサイド水洗トイレ』|トイレに自分が行くのではなく、トイレの方が自分のところに来るというアイデア

『ベッドサイド水洗トイレ』は、要介護者の排泄の自立支援、介助者の負荷軽減の目的で作られた製品です。

介助者の高齢化、人手不足、心身的負担が社会問題となっているなか、設置の自由度が高い居室内水洗トイレ『ベッドサイド水洗トイレ』により、要介護者の排泄の自立促進、介助者の負荷軽減が期待できます。

このアイデアで一番素晴らしいと感じたのは、「トイレに自分が行くのではなく、トイレの方が自分のところに来る」という点です。

2018年介護報酬改定のポイントは「自立支援」強化|介護ロボット(夜間見守りシステム)を導入で加算!?脱おむつで介護報酬アップ!?

高齢者の「自立支援」を促す仕組みの具体策として、特別養護老人ホームや介護老人保健施設などがおむつをしている入居者がおむつなしで暮らせるように支援すると介護報酬を手厚くする方針を固めたそうです。

■まとめ

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」
排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」

参考画像:もうトイレに焦らない! 排泄予知ウェアラブルDFree|YouTubeスクリーンショット

以前紹介した学習機能搭載・排泄検知シート|介護の現場を助けるニオイで検知するシートでは、排泄物のにおいで排泄物の検知するシートというアイデアを紹介しましたが、今回紹介したDfreeは、排泄した後ではなく、排泄する前に検知することを目指した製品です。

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」は介護者の負担を減らす意味でも注目ですね。

もし可能であるならば、「お腹虚弱体質」なエンジニアがIOT駆使してオフィスのトイレ空き状況をスマホでリアルタイムに確認できるシステムを開発で紹介した近くで個室の開いてるトイレがあらかじめ教えてくれるシステムと連携するとよいのではないでしょうか。

また、過敏性腸症候群のように突然便意をもよおしてしまう病気にまで応用されると、幅広い人たちが利用してくれそうです。

→ 過敏性腸症候群(IBS)の症状・原因・チェック・治し方 について詳しくはこちら

NADI X|センサーが縫い込まれた、より効果的なヨガのポーズに改善するヨガパンツ|WEARABLE Xでは、パンツには5つのセンサーが縫いこまれていて、ヨガポーズをとると臀部や膝、足首が振動することで、ヨガの姿勢を改善してくれるヨガパンツを紹介しましたが、ファッションアイテムに「Dree」の機能を持たせることができれば、デバイスをつけることがなくなるかもしれません。







【関連記事】
続きを読む 排泄のタイミングを予知するウェアラブルデバイス「DFree」|高齢者・介護分野・車いすユーザーに役立つ期待|#激レアさん

介護・フレイル予防(介護予防と保健事業の一体的実施)のため法改正視野|厚生労働省




【目次】

■介護予防と保健事業の一体的実施について

健康寿命を延ばすにはどうしたらいいの?|2030年代には健康寿命を5歳延伸|新産業構造ビジョンで紹介した新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)によれば、健康寿命の延伸(健康寿命を5歳延伸、平均寿命と健康寿命の差を短縮)を目標の柱の一つとして掲げられています。

そこで、健康寿命延伸に向けた取り組みとして、「次世代の健やかな生活習慣形成等(健やか親子施策)」「疾病予防・重症化予防(がん対策・生活習慣病対策等)」「介護・フレイル予防(介護予防と保健事業の一体的実施)」を重点取組分野として設定し、1)健康無関心層も含めた予防・健康づくりの推進、2)地域間の格差の解消という2つのアプローチで格差の解消を目指しています。

平均寿命・健康寿命の都道府県格差が拡大|医療費、医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係はなし|#健康格差で紹介した東京大学やワシントン大学などの研究チームの研究によれば、日本の平均寿命・健康寿命の都道府県格差が25年間で拡大しているという研究結果を発表しています。

今回は、その中のうちの一つ「介護・フレイル予防(介護予防と保健事業の一体的実施)」について取り上げていきたいと思います。

予防・健康づくりの推進(医療保険・介護保険における予防・健康づくりの一体的実施)
予防・健康づくりの推進(医療保険・介護保険における予防・健康づくりの一体的実施)

参考画像:高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施について(2018/9/6、厚生労働省保険局・老健局)|スクリーンショット

高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施について

(2018/9/6、厚生労働省保険局・老健局)

人生100年時代を見据えて健康寿命の延伸を図るため、地域における高齢者の通いの場を中心とした、介護予防・フレイル対策(運動、口腔、栄養等)や生活習慣病などの疾病予防・重症化予防を一体的に実施する仕組みを検討する。

健康寿命を延ばすための課題としては、1)疾病予防・重症化防止の対応、2)高齢者の生活機能低下への対応、について取り組む必要があります。

疾病予防・重症化防止の対応としては、高齢者の多くは何らかの自覚症状を持っていて医療機関を受診し、また複数の慢性疾患の有病率も高いことから、いかにして早期発見をして対応していくか、重症化予防をしていくかが重要です。

【関連記事】

高齢者の健康状態の特性等について
高齢者の健康状態の特性等について

参考画像:高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施について(2018/9/6、厚生労働省保険局・老健局)|スクリーンショット

高齢者の生活機能低下への対応としては、高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、加齢とともに、心身の活力(例えば筋力や認知機能等)が低下し、生活機能障害、要介護状態、そして死亡などの危険性が高くなった状態である「フレイル」の段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できると考えられます。

【フレイル 関連記事】

しかし、この2つの取り組みには、生活習慣病対策・フレイル対策(医療保険)と介護予防(介護保険)が別々に展開していること、医療保険の保健事業は、75歳を境に、保険者・事業内容が異なるという課題があります。

そこで、今回のポイントとなるのが、「生活習慣病対策・フレイル対策と介護予防の一体的対応をどうすればよいか?」です。

地域ぐるみで介護・フレイル予防を一体的に実施
地域ぐるみで介護・フレイル予防を一体的に実施

参考画像:高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施について(2018/9/6、厚生労働省保険局・老健局)|スクリーンショット

現在考えられているのが、地域における高齢者の通いの場を中心として、高齢者に対して生きがい・役割を付与するための運営支援、かかりつけの医療機関等との連携をし、介護予防・フレイル対策(運動、口腔、栄養等)や生活習慣病などの疾病予防・重症化予防を一体的に実施する仕組みです。

これを実現するためには、1)高齢者が気軽に立ち寄る通いの場の参加率を増やすこと、2)予防に取り組む医療機関へのインセンティブが課題になるのではないでしょうか?

●高齢者が気軽に立ち寄る通いの場の参加率を増やすこと

厚生労働省によれば、平成26年の介護保険法改正以降、介護予防に取り組む通いの場の拡大を推進してきており、平成28年度76,492箇所の通いの場が整備されていますが、その参加率はといえば、高齢者人口の4.2%(平成28年度)となっており、ひきこもりがちな高齢者や健康無関心層への働きかけをいかにしていくかを考えていく必要があります。

●予防に取り組む医療機関へのインセンティブ

現在も健康寿命を延ばしたり、フレイル対策に対する取り組みが行なわれています。

【関連記事】

この動きをさらに推進していくためには「予防に取り組む医療機関へのインセンティブ」が必要だと考えています。

予防医学・予防医療を早く進めるためには、医師・医療機関に対するインセンティブの仕組みを変える必要がある!でも紹介しましたが、予防医療を進めていくためには重大な課題があります。

それは、病気の予防には医療費が支払われないことです。

郵便番号のほうが遺伝子よりも健康に影響する?|「病気の上流を診る医療」|TEDで紹介したTED Talkで話すリシ・マンチャンダは、医師の仕事は患者の症状を治療するだけでなく、病気の根本原因を突き止めることであり、現在の医療システムの考え方を変えて、医師たちに「上流で起こる」要因、例えば栄養価に乏しい食事、過酷な仕事、新鮮な空気の不足などといった私達が生活をして、働き、食事や睡眠を取り、学び、遊ぶ、私達の生活の大半を過ごす場所を改善することによって、病気を未然に防ぐことを呼びかけています。

リシ・マンチャンダ at TEDSalon NY2014 病気の上流を診る医療(August 2014、TED)

多くの医師や医療機関も生活習慣・環境を見直して病気を予防することの重要性は十分承知のはずです。

しかし、病気の治療に比べて病気の予防に対する医師たちのインセンティブ(報酬)が足りないという問題があり、取り組むのが難しいのです。

介護報酬での改善インセンティブで賛否分かれる|「要介護度の改善=自立支援の成果」には6割が否定的|『自立支援への改善インセンティブの導入』に対するケアマネジャーの意識調査結果によれば、介護に携わる人の気持ちを考えると、自立支援を目指すという方向性はよかったとしても、評価基準があいまいであることなど、介護事業者の実態と自立支援の評価制度・基準にギャップがあることにより、要介護度の改善を自立支援の成果ととらえることについては約6割が否定的という結果となりました。

どんなに病気の予防に取り組みことが大事だと思っても、医療従事者(医師や看護師など)を養い、医療機関も生活し、経営を行なっていかなくてはなりませんので、現状では予防ではなく治療を選択せざるを得ないのです。

つまり、「病気の上流を診る医療」を実現するためには、病気の予防につながる医療を行った医師や病院・医療機関にこれまでの医療費の代わりになるインセンティブ(例えば「予防医療費」)が得られる仕組みを作り上げる必要があります。

■まとめ

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」|「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度)
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。(年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度))

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプランで紹介した厚生労働省「人口動態調査」, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%(9.2兆円)が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

日本の人口の推移|平成28年版情報通信白書|総務省
日本の人口の推移|平成28年版情報通信白書|総務省

参考画像:少子高齢化の進行と人口減少社会の到来|平成28年版情報通信白書|総務省スクリーンショット

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、財政が悪化していく傾向は変わりないでしょう。

そのためにも、いかに高齢者の方々が要介護にならないようにフレイルの段階で食い止めるのか、介護度が深刻にならないように重症化予防をしていくかが重要になります。

健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

この問題は他人ごとではありませんので、みなさんも一緒に考えていきましょう!







【関連記事】
続きを読む 介護・フレイル予防(介護予防と保健事業の一体的実施)のため法改正視野|厚生労働省

高齢者でも食べやすいカステラ「なめらかすてら」の開発|高齢者の低栄養の問題と嚥下障害の問題を解決する|ゆめカステラプロジェクト




■高齢者でも食べやすいカステラ「なめらかすてら」の開発|高齢者の低栄養の問題と嚥下障害の問題を解決する|ゆめカステラプロジェクト

高齢者でも食べやすいカステラ「なめらかすてら」の開発|高齢者の低栄養の問題と嚥下障害の問題を解決する|ゆめカステラプロジェクト
高齢者でも食べやすいカステラ「なめらかすてら」の開発|高齢者の低栄養の問題と嚥下障害の問題を解決する|ゆめカステラプロジェクト

だれもが安心安全に伝統食を味わう「なめらかすてら」試食会を開催

(2018/7/6、長崎大学病院プレスリリース)

このプロジェクトは2016年に開かれた「2025年問題」を話し合う医療および介護関係者のグループワークで、嚥下困難な食べ物として「カステラ」が挙げられたことをきっかけに 2017 年 1 月より発足した。高齢者や摂食嚥下障害のある要介護者にとっても食べやすく、安心で安全な長崎の伝統食品を製造し、摂食嚥下障害に関する知識と理解を深めることを目的としている。プロジェクトには大学病院の歯科医師を始め、医療、介護の多職種のみならず、洋菓子職人やデザイナー、学生などなど地域の様々な人々が積極的に参加し、交流をしながら進められている。

大学病院の歯科医師を始め、医療、介護、洋菓子職人、デザイナー、学生などが参加している「ゆめカステラプロジェクト」では、高齢者や嚥下障害をもつ方でも食べやすいカステラ「なめらかすてら」の開発が進められています。

カステラはエネルギー量が高いため、栄養量やタンパク量が不足しがちな高齢者にとって理想的な食品なのですが、比較的水分含有量が少なくスポンジ状のため、口の中が乾燥しやすい高齢者や摂食嚥下障害をもつ患者さんには不向きな食品の一つです。

今回のポイントは、高齢者の低栄養の問題と嚥下障害の問題の2つが背景にあります。

1.高齢者の低栄養の問題

要介護者の4割が低栄養傾向|家族の7割は「低栄養」の意味知らないで紹介した日清オイリオグループが60歳以上の要介護者(要介護度1~3)を在宅で介護しており、介護食を作っている100名を対象に実施した「低栄養に関する実態調査」によれば、要介護者の4割が低栄養傾向にあることがわかったそうです。

これまでにも要介護者の中にはたんぱく質が不足する低栄養の人が多いということを紹介してきました。

適切な食物摂取ができず、栄養状態が悪化していることを「低栄養」と呼びます。

低栄養になると、免疫が低下したり、筋肉が減少したり、骨が弱くなったりすることで、感染症に掛かりやすくなったり、骨折するおそれが高くなるようです。

今回紹介した厚生労働省のまとめによれば、高齢者はたんぱく質の摂取量が少ないと、フレイルティの出現リスクが増加するそうです。

なぜ高齢者になるとタンパク質が不足しがちなのでしょうか?

肉料理が苦手だったり、以前は、家族のために栄養を考えて、肉や卵などを使って料理をしていた人が、一人暮らしになってから、自分が好きなものだけを食べることで食が偏るようになって、肉や卵を使った料理を食べなくなってしまったり、食事の量自体が減ってしまったり、中高年の頃からのメタボ対策のための粗食を継続してしまったりすることで、たんぱく質が不足してしまうということがあるようです。

つまり、たんぱく質を摂るという面でみると、卵が原材料として使われているカステラはたんぱく質を補給するお菓子としておススメできるというわけですね。

2.嚥下障害の問題

要介護者の約6割に咀嚼や嚥下に問題がある|嚥下障害チェックテスト・嚥下障害対策(健口体操・嚥下体操)で紹介した日清オイリオグループが60歳以上の要介護者(要介護度1~3)を在宅で介護しており、介護食を作っている100名を対象に実施した「低栄養に関する実態調査」によれば、要介護者の約6割に咀嚼(そしゃく。かむこと)や嚥下(えんげ。飲み込むこと)に問題があるそうです。

高齢者は注意したい!誤嚥性肺炎の気づきにくい症状のサインとは?によれば、厚生労働省の人口動態統計の死因別統計によれば、「肺炎」で亡くなる人が年間12万人を超え、肺炎は「がん」「心臓病」に次ぐ第3位となっています。

高齢者にとって肺炎は怖い病気であり、肺炎を引き起こす原因としては、「嚥下障害(えんげしょうがい)」によって起こる「誤嚥性肺炎(ごえんせいはいえん)」が挙げられます。

誤嚥性肺炎の原因は、食べ物や飲み物、唾液に含まれた細菌が気管から入り込むことですが、眠っている間に細菌を含む唾液を少しずつ誤嚥することがあるため、気づきにくいです。

寝たきりや脳血管障害、認知症の患者の場合は、嚥下反射やせき反射が低下し、細菌が気道を通じて肺に入り込みやすくなるため、誤嚥性肺炎のリスクが高くなるそうです。

誤嚥性肺炎の予防は、細菌を含む食べ物や唾液の誤嚥を防ぐことが重要となります。

単純に誤嚥を防ぐためには嚥下が難しい食品を食べないようにすると考えてしまいそうですが、そうしてしまうと、好きなものを食べる楽しみを奪ってしまう可能性があります。

「#口腔力」を鍛えよう!高齢者の介護から口から食べる楽しみを理解し嚥下障害対策を行おう!|#健康寿命では、先日介護に携わる方に話を聞いた際に驚いたのは、「食べる」という行為が人間にとっての喜びにつながっているという視点でした。

高齢者の介護では3分炊き、5分炊きといったように介助レベルに応じて食事を作り、提供するのですが、本当に食事が難しくなると、おかゆの液体部分をすくったようなものを食事として提供するそうです。

そこまでいくと、腹部に穴を開けて胃に直接水分や栄養を送る「胃ろう」を選択してはどうかと考えることもあるそうです。

ただ、大事なのは、食事における噛んだり、飲み込んだりすることの大事さであり、そのことが食べることへの喜びにつながるため、その選択をするのは難しいとのことでした。

つまり、高齢者や嚥下障害をもつ方でも食べやすいカステラ「なめらかすてら」は食べる喜びを守る食べ物ともいえるのです。




■まとめ

多くの高齢者がフレイル(虚弱状態)を経て徐々に要介護状態に陥る|厚生労働省
多くの高齢者がフレイル(虚弱状態)を経て徐々に要介護状態に陥ります。加齢に伴う変化(食欲の低下・活動量の低下・社会交流の低下・筋力低下・認知機能低下・多くの病気をかかえている)→危険な加齢の兆候(低栄養・転倒・サルコペニア・尿失禁・軽度認知障害(MCI))

参考画像:高齢者の低栄養防止・重症化予防等の推進について|厚生労働省スクリーンショット

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て徐々に要介護状態に陥るそうです。

食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れますが、このタイミングで適切な介入・支援を行うことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できると考えられます。

低栄養になる理由の一つとして、メタボ対策からフレイル対応への移行ができていないことが考えられます。

要介護者を減らしていくためにも、フレイルという考え方を知って生活習慣を変えること、そして、「なめらかすてら」のようなアイデアで様々な問題を解決していけるといいですね。







【オーラルフレイル 関連記事】
続きを読む 高齢者でも食べやすいカステラ「なめらかすてら」の開発|高齢者の低栄養の問題と嚥下障害の問題を解決する|ゆめカステラプロジェクト