by David Veksler（画像：Creative Commons）
（2010/6/15、サーチナニュース）
中国政府・衛生部の陳竺部長は14日、上海で行われた世界保健期間（ＷＨＯ）の下部組織である熱帯病研究訓練特別計画（ＴＤＲ）の理事会に出席して、中国では生活習慣病による死亡が病死全体の8割に達しており、有効な措置をとらないと、「生活習慣病が噴出状態になる」と述べた。チャイナネットが伝えた。
陳部長は、非伝染性の生活習慣病が、中国の公衆衛生上の主要な問題になりつつあると表明。
心臓・脳血管の疾病、糖尿病、がんなどの生活習慣病の病人は2億人に達し、死亡数は病死全体の8割以上になったと述べた。
中国では、生活習慣病（糖尿病など）になっている人が2億人に達し、死亡者数は病死全体の8割以上になったそうです。
今後、中国では、生活習慣病対策が早急に必要になりそうです。
by United Soybean Board（画像：Creative Commons）
（2011/3/2、47ニュース）
肥満に伴い、インスリンが効きにくくなって起きる２型糖尿病では、糖分の最大の貯蔵庫である筋肉で毛細血管に異常が生じ、筋肉に糖分を蓄えることができなくなることをマウス実験で突き止めたと、東京大の門脇孝教授（糖尿病学）らが２日付米科学誌セルメタボリズムに発表した。
門脇教授は「血管の働きに着目して糖尿病の原因に迫った画期的な成果だ」と強調。
毛細血管の機能を回復させる薬の臨床試験を始めている。
2型糖尿病では、毛細血管に異常が生じ、筋肉に糖分を蓄えることができなくなることがわかったそうです。
⇒ 糖尿病の症状・初期症状｜糖尿病とは について詳しくはこちら。
実験でマウスを肥満状態にすると、筋肉が取り込む糖分の量は正常なマウスの約半分になった。
肥満マウスはインスリンの分泌量は変わらないが、毛細血管で必要な分子が合成されなかったり酵素が活性化されなかったりして、血管から出て筋肉に届くインスリンが少なくなっていると判明した。
酵素の働きを活発にさせる薬を投与すると、筋肉の糖分量は正常なマウスの約８割に回復した。
この薬は、閉塞性動脈硬化などの治療薬として承認され使われている。
今回の臨床試験では、動脈硬化と糖尿病を併発した患者に投与している。
酵素の働きを活発にさせる薬を投与すると、筋肉の糖分量は回復したそうです。
今回の発見により、糖尿病の新たな治療法が見つかるかもしれません。
糖尿病関連ワード■薬局でもできる糖尿病の検査｜検尿（尿糖検査）と採血による血糖検査
日本糖尿病学会が相談窓口
（2011/3/16、NHK）
地震の被災地では医薬品が入手しづらくなっていることから、「日本糖尿病学会」は、各地に糖尿病の人たちの相談窓口を設置し、インスリンの入手方法などについて相談に応じています。
＜中略＞
「日本糖尿病学会」は、製薬メーカーにインスリンの供給体制を確保するよう要請したうえで、相談窓口ではどうすればインスリンを入手できるかといった相談にも応じています。
また、「相談窓口は毎日変わる可能性があるのでホームページで確認してほしい」と呼びかけています。
ホームページのアドレスはhttp://www.jds.or.jpです。
日本糖尿病学会は、相談窓口を設けており、インスリンの入手方法などについての相談に応じてているそうです。
相談窓口として、以下の病院が紹介されています。
▽岩手県では、盛岡市の「岩手医科大学」、一関市の「及川内科胃腸科クリニック」、
▽宮城県では仙台市の「東北大学」と「東北労災病院」、
▽福島県は、福島市の「福島県立医科大学」と「福島赤十字病院」、会津若松市の「福島県立会津総合病院」、いわき市の「総合磐城共立病院」、
▽茨城県は、水戸市の「那珂記念クリニック」、「西山堂病院」、日立市の「日立総合病院」
さらに詳しくは、日本糖尿病学会のHPをご確認ください。
日本糖尿病協会災害対策支援チーム
フリーダイヤル ： ０１２０－１５１－７２１
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by numb3r（画像：Creative Commons）
（2011/2/27、日本経済新聞）
これまで時計遺伝子は、「脳内の視交叉上核の細胞に存在している遺伝子」や「体内の様々な臓器の細胞に存在している遺伝子」と紹介されてきましたが、この記事によれば、体内時計は、体のすべての細胞に存在することがわかったそうです。
体内時計は光によって常にリセットされているが、不規則な生活などにより体内時計に乱れが生じると、睡眠障害や高血圧、糖尿病、がんなどにかかるリスクが高くなるとされる。
体のすべての細胞に存在するということは、様々な病気が体内時計の乱れが原因でなっているとも考えられるのかもしれません。
今後の研究に注目です。
by Pattie（画像：Creative Commons）
> 健康・美容チェック > 糖尿病 > 炭酸飲料は肥満のもと？ ＮＹソーダ戦争、市長ＶＳ業界
炭酸飲料は肥満のもと？ ＮＹソーダ戦争、市長ＶＳ業界
（2011/1/2、朝日新聞）
肥満の原因とされる砂糖入り炭酸飲料などの消費量を抑えて、医療費を抑制しよう――。
ニューヨークのブルームバーグ市長が、そんな試みを打ち出した。
一方、飲料業界は「無用な干渉でしかない」と猛反発し、「ソーダ戦争」の様相を呈している。
ニューヨーク市長と砂糖入り炭酸飲料を販売している飲料業界との間でもめているようです。
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ニューヨーク市が行っている対策とはどのようなものなのでしょうか。
市の提案は、月当たりの世帯収入が２４００ドル（約２０万円、４人家族の場合）未満の低所得者層に配られる米政府の食糧クーポン券で、炭酸飲料などの砂糖入り清涼飲料水を買えなくするというもの。
市によると、人口当たりの糖尿病患者は、低所得者が住む地域では、高所得者層地域の４倍。
１日に１回以上炭酸飲料を飲む人が３８％以上いる地域は、クーポン券利用者が多い地域と重なり、肥満率が３０％以上に達するという。
このため市長は、クーポン券で炭酸飲料を買えなくすれば、より栄養価が高い食料品にお金がまわるようになり、肥満や糖尿病を抑えられると訴えている。
こうした対策に対して、米国飲料協会は
「砂糖入り飲料水のカロリーだけが特別なわけではない」
と反発するコメントを発表し、対立が深まっています。
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