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健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプラン




■健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプラン

Numbers And Finance

by Ken Teegardin(画像:Creative Commons)

健保、4分の1超が解散危機=25年度試算-健保連

(2017/9/25、時事通信)

健康保険組合連合会(健保連)は25日、大企業が社員向けに運営する健康保険組合の4分の1を超える380組合が、財政悪化で2025年度に解散危機を迎えるとの試算を発表した。

健康保険組合連合会(健保連)は、2025年度に団塊の世代が全て75歳以上となり、健保組合が高齢者医療に拠出するお金が急増するため、健康保険組合の4分の1超が解散危機を迎えるという試算を発表しました。

試算では、健保組合の平均保険料率は15年度の9.1%から25年度に11.8%に上昇。380組合の25年度推計保険料率は12.5%以上になり、中小企業の社員らが加入する「協会けんぽ」の保険料率を超える計算だ。
 健保組合の保険料率が協会けんぽより高くなると、企業は自前で健保を運営する必要がなくなり、解散につながる。

健保組合の保険料率が協会けんぽの保険料率を超えると、企業は健保組合を運営する必要がなくなるため、解散につながっていくそうです。




■まとめ

健康保険組合の財政悪化、高齢者医療費負担増で(2008/10/9)によれば、健康保険組合(健保組合)の中には、高齢者医療費の増加による負担増により、健保組合を解散したところも出ていて、例えば、西濃運輸健保組合は、高齢者医療への拠出金が増加したため、赤字となり、保険料率を引き上げる必要に迫られたため、解散し、保険料率の低い政管健保に移ることとなりました。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」|「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度)
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。(年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度))

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

厚生労働省「人口動態調査」, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%(9.2兆円)が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、健康保険組合の財政が悪化していく傾向は変わりないでしょう。

この状況を変えるためにも、大きく舵を切る必要があるのではないでしょうか?

そのプランとしては2つあり、1つは、現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、もう一つは、高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことです。

■予防医療・予防医学・予測医療に変えていく

「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」

(2017/9/13、日経デジタルヘルス)

2017年版の白書では、疾病の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防(志向)型医療」への転換の重要性を訴えた。これにより、国民の生産性向上と社会的コストの引き下げが可能になるとしている。

在日米国商工会議所(ACCJ:The American Chamber of Commerce in Japan)と欧州ビジネス協会(EBC:European Business Council in Japan)は、持続的な経済成長を促すことを目的に、健康寿命を延ばし病気による経済的負担を軽減するための政策を提言した「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表し、病気の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防型医療」への転換の重要性を訴えています。

例えば、がん検診といった予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL(生活の質)の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、定期検診などの予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

【関連記事】

■高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なう

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

そこで、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるというのが今注目されている考え方です。

ただライフスタイルを自分一人で変えていくのは難しいものですので、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことによって脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したように、また、東京都足立区の取り組みで足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたように、アメリカでは鉄欠乏症を予防するためにも鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けているように、普段のライフスタイルの中で自然と健康に良い取り組みに変わっているというのが良いのではないでしょうか?

●イギリス食品基準庁、食品に塩分量の目標値を設定

「所得」「地域」「雇用形態」「家族構成」の4つが「#健康格差」の要因|#NHKスペシャルによれば、イギリスでは脳卒中や虚血性心疾患の死亡者数を8年間で4割減らすことに成功したそうですが、その理由としては、イギリス食品基準庁が塩分を減らすように食品の塩分量の目標値を設定したことにあるそうです。

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

(2016/9/21、マイナビニュース)

2006年に85品目の食品に塩分量の目標値を設定し、メーカーに自主的達成を求めた。その理由は、主食であるパンが国民の最大の塩分摂取源となっていたためだが、メーカー側は売れ行き減を懸念。見かねた医学や栄養学などを専門とする科学者団体「CASH(塩と健康国民運動)」がメーカー側に徐々に塩分を下げるように提言した。

この提言に大手パンメーカーによる業界団体も納得し、7年でパンを20%も減塩。こういった取り組みの結果、国民1人当たりの塩分摂取量を15%減らすことにつながり、年間で2,000億円の医療費削減につながったと考えられている。

現在、日本人の一日の塩分摂取量として推奨されているのは、10g未満です。

ただし、高血圧患者ではさらに基準が厳しく、1日6g未満となっています。(日本高血圧学会の高血圧治療ガイドラインより)

減塩のための食事を自分で作るのは大変ですが、食品メーカーが減塩に取り組むことによって、全体的に塩分摂取量が減らすことができるというのは大変いい取り組みだと思います。

→ 高血圧の症状・食事・数値・予防・原因 について詳しくはこちら

→ 血圧を下げる方法(食べ物・サプリメント・運動) について詳しくはこちら

●糖尿病患者を減らした東京都足立区の事例

NHKスペシャルの低所得者の疾病リスクに迫った「健康格差特集」に反響の声

(2016/9/21、マイナビニュース)

まず実行したのは飲食店巡り。お客のお通しに野菜を提供するようにお願いし、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうように店側にお願いした。

その理由は血糖値の変化にある。野菜を炭水化物よりも先に摂取することにより、食物繊維が糖の吸収を遅らせて血糖値の変化量を約30%抑えられる。

東京都足立区の平均年収は23区で最も低い300万円台前半(港区の3分の1程度)で、健康寿命は23区の平均よりも2歳短く、糖尿病の治療件数が最も多いそうです。

そこで足立区は区民が「自然と」健康になるようにする対策として行なったのが、飲食店にはお客のお通しに野菜を提供すること、肉のメニューと野菜のメニューを同時に頼まれても、必ず野菜から出してもらうようにお願いをし、また、区立のすべての保育園で野菜を食べる日を設け、調理は子ども自身が担当することで、楽しみながら野菜を摂取してもらうようにしたそうです。

この取り組みによって、足立区の1人当たりの野菜消費量は年間で5kg増えたそうです。

●鉄欠乏症を予防するアメリカの事例

鉄分を強化した小麦粉で鉄欠乏症・貧血を予防している国がある!【#みんなの家庭の医学】

鉄欠乏症を予防するためにも、鉄分を加えた強化小麦粉を義務付けている国があり、アメリカもそのうちの一国。

番組で紹介したアメリカのシリアルの中にはFDA(アメリカ食品医薬品局)が推奨する一日の鉄分摂取量を100%満たすものがあるなど、ほとんどのシリアルに鉄分が豊富に含まれているそうです。

その他の食品も日本と比べると鉄分が多く含まれているそうです。

●鉄分不足による貧血を予防するカンボジアの事例

カンボジアではサプリメントとして鉄分を補給したり、強化小麦粉を義務付けるのではない別の方法によって、鉄欠乏性貧血が50%減少したそうです。

デザインとアイデアでカンボジアの人を貧血から救った鉄製の魚「LUCKY IRON FISH」によれば、カンボジアでは鉄分不足による貧血によって極度の倦怠感やめまいで悩まされている人が多かったのですが、カンボジアの食生活は魚と米から成り立っていて、鉄分の摂取が不足していたそうです。

そこで、「Lucky Iron Fish」という鉄の塊を鍋に入れることにより、摂取する鉄分を増やすことができたそうです。

ある業界だけ、自治体だけが医療費の減少のために取り組むのではなく、社会全体で医療費の減少に取り組む時が来ていると思います。

『サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る』(著:スティーブ・ケース)では、第三の波(あらゆるモノのインターネット)によって、あらゆるモノ・ヒト・場所が接続可能となり、従来の基幹産業を変革していく中で、企業や政府とのパートナーシップが重要になると書かれています。

サードウェーブ 世界経済を変える「第三の波」が来る (ハーパーコリンズ・ノンフィクション)

第二の波では、インターネットとスマートフォンの急速な普及によってソーシャルメディアが激増し、盛況なアプリ経済が誕生した。その中でもっとも成功を収めたスナップチャットやツイッターのような企業は、小規模なエンジニアリング・チームからスタートして一夜にして有名になり、第一の波の特徴であったパートナーシップをまったく必要としなかった。しかし、こうしたモデルは現在がピークであり、新たな時代は第二の波とはまったく違う―そして最初の波とよく似た―ものになることを示す証拠が増えている

この第三の波には「インパクト投資」も含まれているそうです。

社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド)とヘルスケア分野(認知症・がん)の可能性|#サキドリ↑(NHK)によれば、「社会的インパクト投資(ソーシャルインパクトボンド、SIB)」とは、障がい者支援や低所得者(貧困)支援、難民、失業、引きこもりの人の就労支援などの社会問題の解決と収益の両立を目指す社会貢献型の投資のことです。

例えば、福岡県大川市の高齢者施設では、学習教材を使っての認知症予防への取り組みに社会的インパクト投資が使えるのかの実証実験として、高齢者100人が参加して、5か月間実験したそうです。

実験に参加した多くの高齢者の要介護度が下がり、公的介護費用が削減するという結果になったそうです。

【参考リンク】

みんなが安心して過ごせる社会にするためにも、1.現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、2.高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうこと、について考えてみてほしいです。







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肉好きシニアが増えている!?|肉で低栄養が予防できる!?

【目次】




■肉好きシニアが増えている!?|肉で低栄養が予防できる!?

Prime Rib

by rpavich(画像:Creative Commons)

「肉こそパワーの源」長寿のカギにぎる肉食シニア 鬱や自殺予防にも効果が…

(2015/7/20、産経新聞)

厚生労働省の平成25年の調査によれば、60~69歳の1日の肉類摂取量(平均値)は77グラムで、10年前の57グラムから増加。40~60代の男女2700人に「肉料理が好きか」を尋ねた博報堂新しい大人文化研究所の24年の調査でも、60代の男性の86・0%、女性の78・7%が肉料理を「好き」と答えた。

高齢者の食事といえば、和食・粗食をイメージしますが、この調査によれば、団塊世代を含む60代は肉好きなのだそうです。

■高齢者は低栄養になりやすい

「もともと高齢者は加齢に伴って食が細くなりがち。低栄養状態にも陥りやすい。栄養不足の状態が続くと、細菌やウイルスに対する抵抗力が衰えたり、血管の壁がもろくなったりと老化が進行する。認知機能が低下しやすいことも分かってきている」と藤原氏。

お年寄りは低栄養に注意によれば、低栄養になると、免疫が低下したり、筋肉が減少したり、骨が弱くなったりすることで、感染症に掛かりやすくなったり、骨折するおそれが高くなるようです。

お年寄りの低栄養の原因としては、次のような理由が考えられます。

●加齢による食欲減退や摂食、のみ込む機能などの低下

●買い物できる場所が減っている

●『粗食が体に良い』という認識や『健康に良い』といわれる特定食品を重点的に食べるといった偏った食品摂取

低栄養を予防するという意味では、60代が肉好きになったということは大変良いと思います。




■適度に欧米化された食生活で寿命が延びた?

低栄養の原因はアルブミン不足|ためしてガッテン(NHK) 4月28日でも紹介しましたが、昭和40年以降、日本食+欧米食になったことで、今までの植物性食品や魚に加えて、牛乳・乳製品、肉類、卵類の動物性食品・油脂を摂取するようになったことが寿命が延びている理由と考えられるようです。

こうした食生活の変化によって、血管をしなやかで丈夫に保つために必要な栄養素(質の良い動物性のたんぱく質やコレステロールなど)が摂取でき、血管が弱っておこる脳卒中(脳出血・脳梗塞)が減少し、平均寿命が延びたと考えられます。

つまり、適度に欧米化された食生活により、質の良い動物性たんぱく質やコレステロールを摂取することになったことで、日本人の平均寿命は大きく延びたということです。

■現代の食事の問題点

ただ、現代の食事にも問題があります。

1975年型食事が健康によい!?|世界一受けたい授業 4月25日によれば、2005年の食事は、コメが少なく、肉類、油脂類が多いのと、丼ものやパスタなどの単品メニューが目立ってきており、また、油分の取り過ぎという特徴があります。

つまり、食生活が欧米化され過ぎたということですね。

わかりやすい例が、沖縄県でしょう。

沖縄、男女とも中性脂肪値が全国最悪 男性の3人に1人が基準値を超えている!?で紹介した全国健康保険協会が公表している2011年度から13年度の健診の結果、沖縄県の男女の中性脂肪の基準値を超えた人の割合は全国ワーストだったそうです。

また、2009年に紹介した記事(メタボ「要指導」人口比21・3% 全国最悪 【沖縄】)によれば、沖縄県で特定健診(メタボ健診)を受けた人のうち、特定保健指導が必要な人が、人口比21.3%で、全国一でした。

沖縄県では、食生活の変化(食生活の欧米化)に伴って、肥満が増加しているというニュースを時々目にしますが、それを裏付ける結果となったようです。

その時のデータによれば、厚生労働省の調査で、沖縄県は、生活習慣病の要因となる肥満者の割合が男女とも全国1位、生活習慣病の代表である糖尿病による死亡率も1位でした。

つまり、現在はあまりにも欧米化された食事に偏っているので、和食の比率を少し増やすと、以前のようなバランス良い食生活に戻るのではないでしょうか。

→ 中性脂肪とは・数値(正常値)・高い原因・下げる(減らす) について詳しくはこちら。




→ 中性脂肪が高い原因 について詳しくはこちら。

→ 中性脂肪を減らすには?中性脂肪を下げる食品・食事 について詳しくはこちら。




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お年寄りは低栄養に注意!|低栄養になると、免疫の低下、筋肉の減少、骨が弱くなることで、感染症や骨折の恐れが高くなる!




【目次】

■「低栄養」を問題視する声が挙がる

Barcelona old boys

by Soreen D(画像:Creative Commons)

お年寄りは低栄養に注意 食事、調理方法を多様に

(2011/2/22、msn産経)

「『メタボ』や『飽食の時代』と言っているうちに、国民が萎縮してどんどん低栄養に向かっている」。人間総合科学大学大学院教授(老年学)で日本応用老年学会理事長の柴田博さんはこう警鐘を鳴らす。

厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、平成21年の日本人1人の1日当たりのエネルギー摂取量は1861キロカロリー。

一時は2200キロカロリーを超えたこともあったが、その後は減少が続き、現在は終戦直後だった昭和21年の1903キロカロリーを下回っている。

厚生労働省の国民健康・栄養調査によれば、現在の日本人一人当たりの一日のエネルギー摂取量は終戦直後よりも下回っているそうです。

適切な食物摂取ができず、栄養状態が悪化していることを「低栄養」と呼びますが、先程の調査結果によれば、現在は、終戦直後よりもカロリーが下回っている状況で、専門家からは低栄養を問題視する声があがっているそうです。

■お年寄りは低栄養に注意|低栄養になると、免疫の低下、筋肉の減少、骨が弱くなることで、感染症や骨折の恐れが高くなる

低栄養になると、体にどのようなことが起こるのでしょうか。

年代に関係なく、低栄養は歓迎すべき事態ではないが、お年寄りが低栄養の状態になれば老化の進行が早まる。

具体的には、免疫力が低下したり、筋肉が減少したり、骨が弱まったりする。

その結果、感染症や転倒して骨折する危険性が出てくるという。

低栄養になると、免疫が低下したり、筋肉が減少したり、骨が弱くなったりすることで、感染症に掛かりやすくなったり、骨折するおそれが高くなるようです。

■お年寄りの低栄養の原因

お年寄りの低栄養の原因として、次のようなことが挙げられています。

お年寄りが低栄養状態に陥る原因として、柴田教授は加齢による食欲減退や摂食、のみ込む機能などの低下を挙げる。

このほか、「買い物難民」に代表される買い物できる場所が減っている環境面なども指摘する。

さらに、「『粗食が体に良い』という認識や『健康に良い』といわれる特定食品を重点的に食べるといった偏った食品摂取も関係している」という。

【お年寄りの低栄養の原因】

●加齢による食欲減退や摂食、のみ込む機能などの低下

●買い物できる場所が減っている

●『粗食が体に良い』という認識や『健康に良い』といわれる特定食品を重点的に食べるといった偏った食品摂取

■低栄養のサインチェック

それでは、自分に低栄養の兆候があるかどうか、どのようにチェックしたら良いのでしょうか。

柴田教授は8項目のチェック表を作成し、パンフレット『今日から実践!安心食生活』(社会保険出版社)の中で紹介している。

8項目は、
(1)10品目(肉類、卵、魚介類、牛乳、緑黄色野菜、大豆製品、いも類、果物、海藻類、油脂類)を毎日とれていない
(2)食べ物を十分に買えない
(3)1人で簡単な食事をすることが多い
(4)1日に3種類以上薬を飲んでいる
(5)この3カ月間で体重が1キロ以上減った
(6)この3カ月間で強いストレスがあった
(7)この3カ月間で急性の病気になった
(8)1年以内に転倒したことがある。

1項目でも該当したら、生活の改善を考えた方がいいという。

上記の項目に一つでも当てはまる人は、生活の改善を考える必要があるようです。

■低栄養にならないようにするためにはどうしたらいいの?

低栄養にならないためには、3食をバランスよくとるのはもちろん、多様な食生活を実現することが必要という。

柴田教授は「特定の食品だけを食べているとリスクが蓄積する。食事や調理方法を多様化しないといけない」とアドバイスしている。

「3食をバランスよくとる」ことが良いということは、誰もが分かっていることだとは思っているのですが、それが難しいために、現在のような状況になっているのではないでしょうか。

もっとポイントを抑えたアドバイスができればより良い改善ができると思うのですが・・・。

栄養に詳しい方には、「3食をバランスよくとる」をより具体的で、簡単にできるものに置き換えて提案していただくことをお願いしたいです。

(栄養バランス的に正しいのかどうか分かりませんが、例えば、「ごはん(お米)の量を今より1.2倍に増やしましょう」「野菜を一品増やしましょう」「納豆・豆腐など豆類を一品増やしましょう」など)







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オメガ3(アマニ油)で認知症予防|MCI(軽度認知障害)|#サタプラ

健康・美容チェック > 認知症 > オメガ3(アマニ油)で認知症予防|MCI(軽度認知障害)|サタデープラス

2015年9月5日放送のサタデープラスでは「認知症」について取り上げました。




【目次】

■MCI(軽度認知障害)とは?

Newholme Gardens celebrates 20th anniversary

by Bromford(画像:Creative Commons)

MCI(軽度認知障害)|認知症予防にカマンベール|世界一受けたい授業 8月29日によれば、MCI(軽度認知障害)とは、わかりやすく言えば物忘れが出ることで、日常生活を送るのが困難なほどの支障がないものだそうです。

→ 認知症対策|認知症に良い食べ物・栄養 について詳しくはこちら

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■認知症にオメガ3

駆け込みドクター 5月17日|認知症|認知症チェック・認知症予防にアマニ油・デジタル認知症

脳の65%は油。油が脳に影響を与える。

オメガ3は代謝するとDHAに変わる。

DHAが脳細胞を柔らかくし、情報伝達をスムーズにするそうです。

オメガ3を多く含むアマニ油が認知症予防に良い。

1日小さじ1杯でよい

→ オメガ3脂肪酸|オメガ3の効果・効能・食べ物(オイル)・ダイエット について詳しくはこちら

→ DHA について詳しくはこちら







【オメガ3 関連記事】
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リハビリや高齢者のフレイル対策に!体重の負担を減らして有酸素運動を行なう反重力(空気圧・水中)トレッドミル(ルームランナー・ランニングマシン)




■体重(自重)の負担を減らして有酸素運動を行なうトレッドミル

AlterG anti-gravity treadmill at FIBO

by Health Gauge(画像:Creative Commons)

さまざまな方法で体重(自重)の負担を減らして有酸素運動を行なうトレッドミルについて取り上げてみたいと思います。

トレッドミルとは、ルームランナーやランニングマシンとも呼ばれる、屋内でランニングやウォーキングなどの有酸素運動を行なうトレーニングマシンですが、一つ問題があります。

それは、下肢への負担がかかることです。

そこで開発されているのが、体重(自重)の負担を減らして有酸素運動を行なうトレッドミルです。

自重の負担を軽減することによって、術後のリハビリを行いたい方や高齢者(フレイルの段階で対策を行ないたい方)の方、過体重のために運動すると膝や腰などを痛めてしまう恐れがある方などが有酸素運動を行なうことができるようになります。

体重の負担を減らす方法としては、空気圧を活用して体を浮かせた状態で行うものと水の中で体を浮かせる状態で行うものがあります。

■空気圧を活用した反重力トレッドミル

以前テレビでメジャー時代の斎藤隆投手が球団より足腰を鍛えるジョギングをする際に、下肢の重力を取り除いてランニング・リハビリを行なうように指示された映像を覚えています。

空気圧によって体を持ち上げることによって、下半身にかかる負担を抑えられ、また、転倒リスクを防止することもできます。

AlterG社のG-Trainer™はNASAのテクノロジーを活用して作られています。

宇宙では、骨損失と筋肉萎縮を防ぐために、宇宙飛行士はハーネスシステムのトレッドミルで運動していましたが、空気圧を活用したものに改良したものがG-Trainer™です。

‘Anti-Gravity’ Treadmills Speed Rehabilitation|NASA

Whatever the cause of an injury, rehabilitation can be painful, and patients often alter their gait, stride length, or body position to over-compensate for the pain. The G-Trainer reduces the effect of gravity and weight, which makes it more comfortable for a patient to focus on a normal, correct gait instead of worrying about more injury and pain. This allows patients to develop good habits and condition their muscles while their bodies are still healing.

リハビリにおいては苦痛を伴うものであり、患者はその痛みを補うために、歩き方や歩幅、体の位置を変更してしまいます。

リハビリの際にケガや痛みをかばうことで、正しい歩行ができなくなってしまう恐れがあると考えられます。

#錦織圭 選手のコンディショニング戦略(栄養管理・ピリオダイゼーション・ケガの予防)|#テニスで紹介したパーソナル・トレーナーの中尾公一さんによれば、ケガの予防には「アライメント(姿勢)」「正しい動き」「それを維持する筋力」の3つの点へ注意する必要があるそうです。

骨の位置がそれぞれ正しい位置にあり、正しい動きができ、それを維持できれば、事故的なケースを除いて、ほとんどのケガを防ぐことができるそうです。

そこで、重力と体重の影響を軽減することにより、ケガや痛みの心配を減らすことによって、より正しいリハビリができるようになることが期待されます。

AlterG – Running, Injury and Rehab Equipment|YouTube

【参考リンク】




■水中トレッドミル

水中トレッドミルは、水によって体を浮かせることによって、下肢への負担を軽減し、トレーニングやリハビリを行なうことができます。

ただ気になる点があるとすれば、傷がある場合や手術後のリハビリの場合のように、傷口などからの感染症リスクがあるためその場合には使用が難しいのではないかという点と全身に水の負荷がかかるためフォームが崩れる可能性がないのか、水によるという点です。

Underwater treadmill|YouTube

Underwater Treadmill|The University of Maine|YouTube

Underwater Treadmill

【参考リンク】

■まとめ

75歳以上同士の「老老介護」初の30%超|65歳以上同士の「老老介護」は過去最高54%に|平成28年国民生活基礎調査によれば、介護をする側と介護を受ける側の両方が高齢者の組み合わせである「老老介護」が話題になっていますが、平成28年国民生活基礎調査で発表された、同居の主な介護者と要介護者等の組合せを年齢階級別にみると、60歳以上同士70.3%、65歳以上同士54.7%、75歳以上同士30.2%となっており、また年次推移でみると、上昇傾向にあるのがわかります。

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した平成28年国民生活基礎調査によれば、要介護度別にみた介護が必要となった主な原因として「高齢による衰弱」(16.2%)になっています。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

しかし、フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できると考えられます。

例えば、介護施設で「パワーリハビリ」を導入 約8割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果|弘前によれば、弘前市内の介護施設が専用マシンで筋力アップのトレーニングを行う「パワーリハビリ」を取り入れたところ、約8割の人に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果があったそうです。

今回紹介した空気圧を活用したトレッドミルや水中トレッドミルのように体への負担を軽減しながら有酸素運動ができるマシンを活用すれば、高齢者が要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できるのではないでしょうか。







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