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看護師が教える!相手に心を開いてもらう会話の方法とは?|クローズドクエスチョン/オープンクエスチョンとは?




【目次】

■看護師が教える!相手に心を開いてもらう会話の方法とは?

West Wittering Wonderful As Always - Sept 2012 - Are You Listening To Me?

by Gareth Williams(画像:Creative Commons)

看護師に聞く! 相手に心を開いてもらう会話の方法

(2012/7/19、ヒトメボ)

■相手に心を開いてもらうためには、どんな行動をとればいいの?

「まずは相手を肯定すること。人は誰でも、自分の考えや想いを否定されると殻を作ってしまいます」

確かに、否定される人には、心を開こうとは思いませんよね。

では、具体的にはどのようにして相手を肯定する姿勢を示せばよいのでしょうか。

「例えば、相手が『つらい』と言ったら『つらかったのですね』と、相手の言ったことを繰り返します。

これは、看護師や介護士、カウンセラーが行う傾聴というテクニックの一つ。

また、その際気をつけるのは、『でも』『だけど』といった言葉を多用しないことです。否定の接続詞が何度も使われると、相手は自分自身を否定されているように感じてしまい、二人の間に壁を作ってしまうのです。

他に、相手の気持ちや会話の内容に合った表情をややオーバーに作ったり、声のトーンや雰囲気も相手に合わせたりするなど、相手に同調するのもいいですね」

ポイントは、

  • 相手の言ったことを繰り返す
  • 「でも」「だけど」といった否定語を使わない。
    文章的にはおかしくても、「そして」「だから」といった言葉を使った方がよいと思います。
  • 相手の話し方のまねをする
    声が小さい人には小さく、大きい人には大きくするなど声の大きさをまねたり 、声のトーンやしぐさを真似すると安心感が出てきます。

「緊張しがちな初めての会話には『クローズドクエスチョン』と呼ばれる『イエス』『ノー』2択で答えられる質問を使いましょう。

慣れてきた段階で、『オープンクエスチョン』と呼ばれる『どんなふうに? 』『どうして? 』などの、話が展開しやすい質問を上手に織り交ぜるいいですね。

緊張しがちな初めの方の会話では「クローズドクエスチョン」で会話のテンポをよくし、慣れてきたら「オープンクエスチョン」といわれる話が展開しやすい質問をしていくようにするとよいようです。

また、質問する際には、まず自分から心を開いて自分の話をすると、相手が話しやすくなるようです。

コミュニケーションが苦手な人ほど、自分のことを開示しようとせず、相手に質問をすることで、コミュニケーションをはかろうとします。

いわゆる「聞き上手」になろうということですよね。

しかし、それは次の段階であって、まずは自分がどんな人なのか、自分の人となり(感情が伝わってくるような)がわかるような話をすることが大事だと思います。

聞き上手になる前に、まずは「聞かせ上手」になる必要があるのです。

そのためには、自分を積極的に開示する練習をする必要があります。

自分がどのような人かを伝えて、相手を安心させることが大事なのだと思います。(自己開示)

【参考文献】

「ダメな自分を救う本」(著:石井裕之)

ダメな自分を救う本 人生を劇的に変えるアファメーション・テクニック (祥伝社黄金文庫)

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「対峙する際の目線の高さも重要です。相手より上の位置から話すのはNG。座る位置は、相手と90度、L字型の位置がベストです。必要に応じて目線を合わせたりそらしたりできるため、お互いリラックスできます。机を挟んで対面していると、圧迫感や緊張感を相手に与えてしまうことも。また、並んで隣り合って座るのは、もう少しお互いの親密度が上がってからが望ましいですね」

ポイントは、

  • 目線の高さに注意する
  • 座る位置は、相手と90度、L字型の位置がベスト

こうして聞くと難しそうですが、経験を積むことで自然とできるようにあってくるのではないでしょうか。




■全く質問しない人よりも質問してくれた人のことに対して好感をもちやすい

OPTION B(オプションB) 逆境、レジリエンス、そして喜び

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「OPTION B」(著:シェリル・サンドバーグ/アダム・グラント)では、ブロガーのティム・アーバン(Tim Urban)が作った「The Non-Question-Asking Friend(尋ねない友人)」というあなたの人生に何があろうと決して尋ねない友達について書かれていました。

【参考リンク】

人は全く質問しない人よりも質問してくれた人のことに対して好感をもちやすいものです。

人生で最もうれしいことが起きたことや人生最悪の出来事があった日には、誰かに話をしたいし、聞いてもらいたいものではないでしょうか?

そんな時にあなたの周りに「The Non-Question-Asking Friend(尋ねない友人)」がいたとしても、会話がないため、感情を共有することはできませんよね。

話を聞いてもらいたいという気持ちは誰しも少しはもっているものですから、仲良くなりたいなという人がいる場合には、勇気をもって話しかけてみましょう。

「今日はどんな日だった?」







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予防医学・予防医療を早く進めるためには、医師・医療機関に対するインセンティブの仕組みを変える必要がある!




■予防医学・予防医療を早く進めるためには、医師・医療機関に対するインセンティブの仕組みを変える必要がある!

Doctor greating patient

by Vic(画像:Creative Commons)

このブログでは「予防医学」に関心をもって取り上げてきました。

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なぜ予防医学に関心を持ったのかは、病気になる前に予防治療を行なうほうが治る確率も、治療にかかる費用も少ないと考えたからです。

【関連記事】

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」|「#健康格差」を広げないために私たちができることで紹介した日本経済新聞社などが実施したアンケート調査によれば、医師の半数が国民皆保険による医療が「持続不能」と答えているそうです。

年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度)
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。(年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度))

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプランで紹介した厚生労働省「人口動態調査」, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%(9.2兆円)が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

日本の人口の推移|平成28年版情報通信白書|総務省
日本の人口の推移|平成28年版情報通信白書|総務省

参考画像:少子高齢化の進行と人口減少社会の到来|平成28年版情報通信白書|総務省スクリーンショット

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、財政が悪化していく傾向は変わりないでしょう。

この状況を変えるためにも、大きく舵を切る必要があるのではないでしょうか?

そのプランとしては2つあり、1つは、現役世代は予防医療・予防医学・予測医療に変えていくということ、もう一つは、高齢者がフレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことです。

フレイルについてはこちら → 「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!|厚生労働省

健康保険組合の4分の1超が2025年度に解散危機を迎える試算ー健保連|改善するために必要な2つのプランで紹介した在日米国商工会議所(ACCJ:The American Chamber of Commerce in Japan)と欧州ビジネス協会(EBC:European Business Council in Japan)は、持続的な経済成長を促すことを目的に、健康寿命を延ばし病気による経済的負担を軽減するための政策を提言した「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表し、病気の予防や早期発見、早期治療を柱とする「予防型医療」への転換の重要性を訴えています。

例えば、がん検診といった予防医療・予防医学に取り組んでいくことは医療費の削減するためにも今後重要になっていくと考えられますし、また、QOL(生活の質)の向上といった間接的なコスト削減も期待できると考えられます。

積極的に計画・実行する人はがん・脳卒中・心筋梗塞の死亡リスクが低い|国立がん研究センターで紹介した国立がん研究センターによれば、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の行動をとる人は、そうでない人に比べて、がんで死亡するリスクが15%低く、また、脳卒中リスクが15%低く、脳卒中心筋梗塞などで死亡するリスクが26%低いという結果が出たそうです。

その理由としては、日常的な出来事に対して、積極的に解決するための計画を立て、実行する「対処型」の人は、がん検診や健康診断を受診するため、病気の早期発見につながり、病気による死亡リスクが低下して可能性があるようです。

つまり、定期検診などの予防医学・予防医療を導入するということは、病気による死亡リスクが減少し、医療費の削減にもつながるということです。

このように書くと「なぜ予防医療にシフトしていかないのか」と疑問に思いますよね。

しかし、予防医療を進めていくためには重大な課題があります。

それは、病気の予防には医療費が支払われないことです。

郵便番号のほうが遺伝子よりも健康に影響する?|「病気の上流を診る医療」|TEDで紹介したTED Talkで話すリシ・マンチャンダは、医師の仕事は患者の症状を治療するだけでなく、病気の根本原因を突き止めることであり、現在の医療システムの考え方を変えて、医師たちに「上流で起こる」要因、例えば栄養価に乏しい食事、過酷な仕事、新鮮な空気の不足などといった私達が生活をして、働き、食事や睡眠を取り、学び、遊ぶ、私達の生活の大半を過ごす場所を改善することによって、病気を未然に防ぐことを呼びかけています。

リシ・マンチャンダ at TEDSalon NY2014 病気の上流を診る医療(August 2014、TED)

多くの医師や医療機関も生活習慣・環境を見直して病気を予防することの重要性は十分承知のはずです。

しかし、病気の治療に比べて病気の予防に対する医師たちのインセンティブ(報酬)が足りないという問題があり、取り組むのが難しいのです。

どんなに病気の予防に取り組みことが大事だと思っても、医療従事者(医師や看護師など)を養い、医療機関も生活し、経営を行なっていかなくてはなりませんので、現状では予防ではなく治療を選択せざるを得ないのです。

つまり、「病気の上流を診る医療」を実現するためには、病気の予防につながる医療を行った医師や病院・医療機関にこれまでの医療費の代わりになるインセンティブ(例えば「予防医療費」)が得られる仕組みを作り上げる必要があります。

最近では、健康増進型保険のように健康的なライフスタイルの人に対してメリットがある仕組みができつつあります。

ただ、医師や医療機関に対しては病気の予防に対するインセンティブがないため、このままでは予防医療の歩みは遅いままでしょう。

もちろん、31歳で横浜市立大学の教授となった武部貴則教授が取り組む「広告医学」とは?|なぜ「広告医学」が必要なの?|「広告医学」の例のように、予防医学に取り組んでいる方もいらっしゃることは忘れてはいません。

しかし、もっと早く予防医学の社会に進むためには、医師や医療機関が予防医学に取り組むことのほうが得をする仕組みを作る必要があるということです。

「健康になりたければ病院を減らせ」の因果関係について考えてみた|#AIに聞いてみた どうすんのよ!?ニッポン|#NHKスペシャルでは、病院の数を減らすと、病気にならないように予防医療への関心が高まり、病気になる一歩前の段階の未病の段階で治療が行われるようになって、病気による死亡リスクが低下し、健康になるのではないかという仮説を考えましたが、医療機関自身が予防医療に熱心に取り組めば、「健康になりたければ病院を増やせ」という結果に変わるかもしれません。

予防医療に対するプロダクトやサービスに対する取り組みには、少しずつその兆しが見えてきています。

例えば、スマートスピーカーを活用して、日ごろと声の様子が違うことを認識して、病気を早めに察知する仕組みができるようになるのではないでしょうか?

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例えば、体型計測できるスーツを活用して、病気のシグナルを発信するようになるかもしれません。

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また、検索の質問履歴からすい臓がん早期発見につながる方法|マイクロソフトの研究者らのように、検索の質問履歴から病気のシグナルを発見する仕組みも考えられています。

私たちにとっては、健康や病気が気になると検索をするものですが、それが病気になってからではなく、病気になる前のより早い段階で予防医療に取り組むことができるようになるとよいのではないでしょうか?

そのためには、Googleの検索結果もより予防医療よりのアルゴリズムに変わっていくことが期待されます。

ただ、現状では医師や医療機関に対する予防医療へのインセンティブは低いため、検索結果を見たユーザーの意識は「治療」に向けられてしまいます。

医師や医療機関に対する予防医療のインセンティブを高めることができれば、予防医療に取り組むようになり、そして自然と検索結果が予防医療よりになり、人々の検索行動も”病気になってからではなく病気になる前に”と変わっていくようになるでしょう。

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予防医療にシフトしていくにあたっては、どのような基準にしたらよいかわからないというような問題も声も挙がることでしょう。

実際に、介護報酬での改善インセンティブで賛否分かれる|「要介護度の改善=自立支援の成果」には6割が否定的|『自立支援への改善インセンティブの導入』に対するケアマネジャーの意識調査結果によれば、介護に携わる人の気持ちを考えると、自立支援を目指すという方向性はよかったとしても、評価基準があいまいであることなど、介護事業者の実態と自立支援の評価制度・基準にギャップがあることにより、要介護度の改善を自立支援の成果ととらえることについては約6割が否定的という結果となりました。

ただ、今のままでは現在の医療制度は破たんしてしまいます。

すでに国民皆保険による医療は持続不能だと多くの医師たちから声が挙がっています。

予防医学に舵を切るタイミングは今なのです!

■最後に!

「風が吹けば桶屋が儲かる」的に予防医学にシフトしていくためのアイデアをまとめました。

1.企業・団体が病気の予防に取り組む製品・サービスを提供し始める

2.消費者自身が健康増進型サービスを積極的に利用する(企業などがそうしたサービスにシフトしていく)

3.投資家が病気の予防に取り組む製品・サービスを提供する企業・団体に投資する(人材・資金調達を含めて)

4.Googleの検索結果を予防医学を重視したアルゴリズムに変更する

5.国や地方自治体が病気の予防に取り組む製品・サービスを支援する

6.病気の予防を行なう医師・医療機関のとってのインセンティブを与える

7.病気の予防に対する研究・実践を医師・医療機関が行なう







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子どもに就いてほしい職業のトップ5に「医師」「薬剤師」「看護師」がランクイン!




■子どもに就いてほしい職業のトップ5に「医師」「薬剤師」「看護師」がランクイン!

子どもに就いてほしい職業|その職業に就いてほしい理由
子どもに就いてほしい職業|その職業に就いてほしい理由

参考画像:子どもの教育資金に関する調査2018(2018/1/25、ソニー生命)|スクリーンショット

子どもの教育資金に関する調査2018

(2018/1/25、ソニー生命)

自分の子どもに就いてほしい職業は何か聞いたところ、「公務員」(153件)がダントツ、2位「医師」(57件)、3位「会社員」(40件)、4位「薬剤師」(32件)、5位「看護師」(31件)という結果になり、子どもには公務員や医療関係の職業に就いてほしいと考える親が多いことがわかりました。

ソニー生命が、2017年11月24日~11月27日の4日間、大学生以下の子どもがいる20~59歳の男女1000名に対して行なった「子どもの教育資金に関する調査」によれば、自分の子供に就いてほしい職業として、2位「医師」、4位「薬剤師」、5位「看護師」が上位を占めていることから医療関係の職業に就いてほしいと考えている親が多いことがわかりました。




■まとめ

最近のニュースを見ると、医療には大きな変化の兆しが現れています。

年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度)
国民医療費の約2割が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めている。(年齢階級別一人当たり医療費(平成25年度))

参考画像:不安な個人、立ちすくむ国家~モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか~|経済産業省PDF

厚生労働省「人口動態調査」, 「医療給付実態調査報告」, OECD Health Data 2014 OECD Stat Extractsによれば、国全体医療費の23%(9.2兆円)が80歳以上の医療費であり、その多くを入院費用が占めているそうです。

つまり、高齢化は今後も進んでいき、医療費の増大が見込まれることから、予防医療・予防医学・予測医療に取り組み、医療やヘルスケアにテクノロジーを積極的に導入して行く必要があると考えられます。

ICT医療においては、ICTを活用した個人の健康管理がスタートであり、カギとなります。

医療・健康分野におけるICT化の今後の方向性(平成25年12月、厚生労働省)によれば、

健康寿命を延伸するためには、ICTを利用した個人による日常的な健康管理が重要

だと書かれています。

ICTとは、Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー:情報通信技術)の略です。

ICTを活用した医療分野への活用の例としては次の通り。

  • 電子版お薬手帳や生活習慣病の個人疾病管理など患者・個人が自らの医療・健康情報を一元的、継続的に管理し活用する仕組み
  • 地域包括ケアシステム(電子カルテ情報を地域の診療所が参照する)
  • ICTを活用してレセプト等データを分析し全国規模の患者データベースを構築し、疾病予防を促進
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

Layer1:つくる

  • 最新のエビデンスや診療データを、AIを用いてビッグデータ分析し、現場の最適な診療を支援する「次世代型ヘルスケアマネジメントシステム」(仮称)を整備。

Layer2:つなげる

  • 個人の健康な時から疾病・介護段階までの基本的な保健医療データを、その人中心に統合する。
  • 保健医療専門職に共有され、個人自らも健康管理に役立てるものとして、すべての患者・国民が参加できる「PeOPLe」(仮称)を整備。

Layer3:ひらく

  • 産官学のさまざまなアクターがデータにアクセスして、医療・介護などの保険医療データをビッグデータとして活用する。
  • 「PeOPLe」(仮称)や目的別データベースから産官学の多様なニーズに応じて、保険医療データを目的別に収集・加工(匿名化等)・提供できる「データ利活用プラットフォーム」(仮称)を整備。
医療現場における、IoTやAI等の革新的技術の利活用|遠隔診療・AIを活用した診療
医療現場における、IoTやAI等の革新的技術の利活用|遠隔診療・AIを活用した診療

参考画像:新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)

新産業構造ビジョン(2017/5/30、経済産業省)によれば、患者のQOLの最大化に向けて、個人の健康・医療データを活かす新たなシステムが必要であるとして、患者自らが納得して選択できる医療、患者の満足度の高い医療、時間・場所を問わず、必要な医療が提供される環境の実現が必要とあり、その中でも「遠隔診療」、「AIを活⽤した診療」といったIoTやAI等の⾰新的技術を医療現場におけて利活用する取り組みが重要となるとあります。

このように、健康・医療・介護のデータを一元化して、ここからスタートしていき、IoTやAIなどのテクノロジーを活用した医療を行うようになっていくのです。

これからは「医師」「薬剤師」「看護師」がテクノロジーをもっと活用する機会が増えていくことでしょう。

そのため、もし親が医療関係の職業に就いてほしいと思うのであれば、テクノロジーへの関心も合わせて高めていくことが必要になるでしょう。







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高齢者医薬品適正使用ガイドライン検討会で指針の骨子案をまとめる|厚生労働省




【目次】

■高齢者医薬品適正使用ガイドライン検討会で指針の骨子案をまとめる|厚生労働省

Pills 3

by e-Magine Art (画像:Creative Commons)

高齢者「薬漬け」適正指針 国が初 副作用の有害性明記

(2017/12/22、産経新聞)

このため指針案では「医療の質を向上させ、患者の健康に資すること」という目的を記載。高齢者が薬を服用することで生じる物忘れや目まい、失神など「有害事象」を列挙した。

 安全性確保の観点から、単に薬の数を減らすのではなく、適正な処方内容への見直しが重要であることを明記。複数の医師にかかっている場合は「お薬手帳」を活用してかかりつけ薬剤師にチェックしてもらうことも念頭に、「医師、薬剤師、看護師などが一元的に情報を集約し、連携すること」とした。

厚生労働省は、高齢者への薬物療法の適正化を図るための高齢者医薬品適正使用ガイドラインの検討会にて、指針の骨子案をまとめました。

薬の数を減らすことを目的とするのではなく、適切な処方内容への見直しが重要であるとして、「お薬手帳」の活用によるかかりつけ薬剤師からのチェックや一元的に情報の集約を行ない、医師・薬剤師・看護師などの医療従事者が連携していくことを目指すようです。

厚労省WG 高齢者の医薬品適正使用の指針を了承 安全性からも減薬の流れ強まる

(2018/2/22、ミクスオンライン)

指針では、高齢者のふらつき・転倒や記憶障害などの原因に薬剤が存在する可能性を指摘し、医師や薬剤師に不適切な医薬品の中止や減量を考慮することを求めた。2018年度診療報酬改定では、保険薬局への評価として、医療機関と連携して6剤以上の内服薬を2種類以上減薬した場合に算定できる服用薬剤調整支援料を新設するなど、医療保険剤財政の観点からポリファーマシーにメスを入れた。

服用薬剤の多い75歳以上の高齢者の患者に、ふらつきや転倒、記憶障害など、薬剤が原因であるという疑わしい症状があれば、医薬品の中止や減量を考慮することを求めたそうです。

また、医療機関と連携して6剤以上の内服薬を2種類以上減薬した場合に算定できる服用薬剤調整支援料を新設するなどして、保険薬局へのインセンティブがあることによって、積極的に取り組んでもらえるような仕組みにしようとしていることがうかがえます。

【補足】ポリファーマシーとは

ポリファーマシー|日本ジェネリック製薬協会

多剤併用により、診療科が異なる場合などの複数の処方、アドヒアランスの低下などのさまざまな要因により、予測不可能な有害事象が起こる可能性が高くなります。

このようなポリファーマシーを防ぐため、病院などでは老年科担当薬剤師の設置、処方カスケードを減らすなどの対処をしています。また、外来患者が多い昨今では薬局での薬剤師の役割が重要となってきます。

多剤併用が必ずしも悪いわけではありませんが、高齢者になると多くの薬を併用することが多くなり、多剤併用により副作用など予測不可能な有害事象が起こる可能性が高いそうです。




■高齢者の薬のもらい過ぎ問題

年齢階級別にみた薬剤種類数別件数の構成割合・1件当たり薬剤種類数|平成27年社会医療診療行為別統計の概況|厚生労働省
年齢階級別にみた薬剤種類数別件数の構成割合・1件当たり薬剤種類数|平成27年社会医療診療行為別統計の概況|厚生労働省

参考画像:平成27年(2015)社会医療診療行為別統計の概況(2016/6/15、厚生労働省)|スクリーンショット

高齢者「薬漬け」適正指針 国が初 副作用の有害性明記

(2017/12/22、産経新聞)

 厚労省によると、60歳を超えると高血圧や骨粗鬆(こつそしょう)症など複数の疾患を抱えることから、服用する薬の種類が増加し、75歳以上でさらに多くなる傾向にある。レセプト(診療報酬明細書)調査によると、70歳以上の患者で平均6種類以上服用している。

 東京大などの患者調査では、薬を6種類以上服用している場合に副作用が出やすくなったりするケースが急増。転倒の発生頻度が2倍近くに増え、認知障害のリスクが増加するというデータもある。

なぜ高齢者の薬のもらい過ぎという問題が起きるのか?によれば、高齢者の薬のもらい過ぎが問題になっているそうです。

なぜ薬のもらいすぎという問題が起きるのでしょうか。

  • 高齢者になると複数の病気にかかることが多い
  • 複数の医療機関・複数の薬局にかかる
  • 薬剤師は「お薬手帳」で患者がどんな薬を飲んでいるか把握するが、薬の重複がわかっても、薬の整理までは手が及ばない
  • 医療機関に問い合わせてもすぐに返事がもらえず、患者を待たせないため、処方箋通りに薬を渡せばよいと考える薬剤師がまだ多い
  • 薬の情報が、医師や薬剤師間で共有されていない

例えば、認知症の人への薬の提供方法の問題について考える|認知機能が低下すると、たくさんの薬が出ると、飲まない、飲めないことが起こるによれば、認知症になると、飲む必要がある薬も認知機能の低下によって、飲まない・飲めないということが起こり、処方された薬を適切に服用できずに、その結果、症状が悪化して薬が増えてしまい、また、その薬を飲み残してしまい、症状が更に悪くなっていく悪循環に陥ってしまうこともあるようです。

それではどのようにして高齢者の薬の適正使用を促す仕組みを作ることができるのでしょうか?




■高齢者の薬の適正使用を促す仕組みとは?

●お薬手帳

「お薬手帳」を避難時に持ち出すことの有効性が熊本地震で再確認によれば、手帳を見て病名や薬の種類が分かり、適切な処置につながった反面、手帳がないために、どの薬を出すか判断が難しいケースがあったそうです。

●かかりつけの薬剤師

厚労省・武田審議官「高齢者の薬を“減らす”かかりつけ薬剤師、かかりつけ医の役割が論点に」

(2015/5/7、ミクスONLINE)

高齢化が進む中で、複数の疾患を合併し、多剤服用(ポリファーマシー)する患者が増加している。武田審議官は、ひとつの市の国保データから65歳以上の患者では10剤以上服用している患者が10%以上いるとのデータを提示。75歳を超えた後期高齢者ではさらにこの割合が増加すると説明した。

高齢者への不要な薬を減らすためには、かかりつけ薬剤師・薬局の役割が重要になるによれば、この問題を解決するためにも、薬の情報を一元管理するかかりつけの薬局・薬剤師を作ることが求められます。

●医師・薬剤師・看護師などの医療従事者が情報を共有し連携するシステム

健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康医療に係るリアルデータプラットフォーム|ICTを活用した「次世代型保健医療システム」の整備|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

厚生労働省、個人の医療データの一元管理で医療の効率化目指す 2020年度からによれば、厚生労働省は、過去の病院での治療歴や薬の使用状況、健診結果など様々な情報を一元化したデータベース「PeOPLe(ピープル)」(仮称)を2020年度からの運用を目指すそうです。

健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

●飲み残しを減らす

●IoTを活用した服薬忘れ防止システム

服薬忘れ問題を解決する方法の一つとして注目されているのが、いま注目のIoT(モノのインターネット)を利用して、アプリや薬剤ケース・ボトルを連動させて薬を飲むタイミングを通知する飲み忘れ防止システムです。

【関連記事】

●PillPackのアイデア

PillPackは人の習慣を活用して薬の飲み忘れを防ぐリマインダーアプリを開発中によれば、患者の中には、積極的に治療方針の決定に参加し、治療を受ける人がいる一方で、そうではない人がいて、薬にお金を使いたくないという人や薬が効くと信じていないという人、また、物忘れではなくて習慣が影響している場合もあるそうです。

人の習慣を利用して「ちゃんと薬を飲む」ようにしてくれるアプリ

(2015/8/8、WIRED)

パーカーはもともとアドヒアランスをある程度理解していた。薬剤師である父親が、処方箋を患者にわたすのを少年時代に見ていたからである。薬を飲み忘れる理由は単なる物忘れだけでなく、習慣も関係する。

「薬を受け取る余裕がない、薬にお金を使いたくない、さらに、あるいは薬が効くと信じていないという人もいる」と、アーカンソー大学薬学部の准教授セス・ヘルデンブランドは言う。これは意図的な「ノンアドヒアランス(nonadherence、患者が治療に対して積極的でないこと)」と呼ばれる。

このアプリは、意図的でないノンアドヒアランスの人を対象に設計されている。「アプリを使うために多くの入力を患者に強いることで、アドヒアランスを更に高める必要はない」とヘルデンブランドは言う。

パーカーはコンテクスト・アウェアネスをアプリでより実現し、より直感的なものにしている。

Pillpackでは、薬局や保険給付のデータを集めて、誰にどのような処方箋が出ているかがわかる「データベース」をつくることで、基本情報を入力すれば、患者の処方箋を自動で設定できるようになっているそうです。

こうした仕組みをバックグラウンドで動かすことによって、アプリユーザーの入力の手間を省き、薬の飲み忘れを防ぐためのお知らせをするシンプルなシステムになっています。

また、コンピュータが状況や変化を認識!『コンテキスト・アウェア・コンピューティング』|コベルコシステムによれば、

今までのように、個人が必要な情報を検索したり、スケジュールを確認したりするのではなく、過去の行動履歴、現在の時刻・スケジュール・位置情報などに基づいて、次の行動に必要な情報がシステムの側から積極的に提供されます。

ということで、Pillpackでは、ユーザーの位置情報に基づいてアラートを設定できるそうです。

つまり、習慣の強力な力を活用して、薬の飲み忘れを防ごうというアイデアですね。

●自動的に薬を投与するインプラント

生体工学で健康管理|緑内障を調べるスマ―ト・コンタクトレンズという記事で、このブログでは、定期的にインシュリンを注射しなければならない糖尿病患者の皮膚に超薄型で伸縮自在の電子装置を貼り付け、自動的に注射できるような仕組みというアイデアを考えてみました。

妊娠をコントロールする避妊チップの開発に成功ービル・ゲイツ財団出資の企業によれば、海外では腕の内側などにホルモン剤を含んだ細長いプラスチック製の容器を埋め込む「避妊インプラント」が広く普及しているそうで、将来的には、糖尿病治療も同様の方法をとっていくことが予想されます。

糖尿病治療用「スマート・インスリンパッチ」が開発される(2015/6/24)によれば、米ノースカロライナ大学とノースカロライナ州立大学の研究チームは、血糖値の上昇を検知し、糖尿病患者に適量のインスリンを自動的に投与できるパッチ状の治療器具を開発したそうです。

糖尿病患者に朗報!?グラフェンを使った血糖値測定と薬の投与を行なう一体型アームバンドによれば、韓国の基礎科学研究院の研究者たちは、ユーザーの汗をモニターして、血糖値を測定し、血糖値が下がってきている場合には、極小の針で薬を注射するという血糖値の測定と薬の投与の一体型デバイスを糖尿病患者のためにデザインを行なったそうです。

「薬の飲み忘れ」を根本から解決!複数の薬を異なる速度で自在に放出できるゲルの開発に成功|東京農工大学によれば、東京農工大学大学院の村上義彦准教授の研究グループは、体内に薬を運ぶための入れ物である「薬物キャリア」として利用されている構造体(ミセル)に着目し、「物質の放出を制御できる機能」をゲルの内部に固定化するという新しい材料設計アプローチによって、「複数の薬を異なる速度で自在に放出できるゲル」の開発に成功しました。

「複数の薬を異なる速度で自在に放出できる」というアイデアが実現することになれば、「残薬(飲み残しの薬)が減ることによって医療費削減」「認知症などの人が飲み忘れることがなくなる」「治療継続の負担がなくなる」といったことが期待されます。

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今回取り上げたように、現状の方法では治療を継続していくのは難しいということがわかっているのですから、継続しやすい新しい治療方法を考える必要があるのは間違いなく、すでに世界的にも自動で数値を検知して、適量の薬を投与するという方向に進んでおり、今後はこうした研究がどんどん出てくるのではないでしょうか。

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●デジタルメディスン

世界初のデジタルメディスン「エビリファイ マイサイト(Abilify MyCite®)」 米国FDA承認|大塚製薬・プロテウスによれば、「デジタルメディスン」は錠剤に胃液に接するとシグナルを発すセンサーを組み込み、患者さんの体に張り付けたシグナル検出器で服薬の日時や活動量などのデータを記録します。

そのデータをもとに、患者さん自身がアプリで服薬状況や活動量を確認したり、医師や看護師などの医療従事者と情報共有することにより、アドヒアランス(患者が積極的に治療方針の決定に参加し、その決定に従って治療を受けること)を向上し、治療効果を高めることが期待されます。

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●プレシジョン・メディシン(Precision Medicine)

ゲノム解析が一般的なものになった時、AIが過去の文献や医学論文、データベースを探索するようになる!?では、抗がん剤は高価で、かつ副作用の生じることから、薬が効かない患者に副作用のリスクを負わせ、高額な医療を施す必要があるのかという問題があり、ゲノム情報を活用して、どの薬が効果を発揮できるのか、ということを事前に調べて投与する「プレシジョン・メディシン(Precision Medicine)」に注目が集まっているという話題を取り上げました。

薬の飲み忘れ問題も大事ですが、そもそもその薬の効果があるかどうかがわからない場合もあり、今後は、遺伝子を調べて、その薬で対応できるのかを判断してから投与するということが常識となっていくのではないでしょうか?

■まとめ

高齢者の薬の適正使用を促す仕組みを作るためには、お薬手帳、かかりつけの薬剤師(薬局)、医師・薬剤師・看護師などの医療従事者が情報を共有し連携するシステム・飲み残しを減らす・プレシジョンメディシンについて考えていくことが必要なのだと思います。







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看護師・看護職員の離職理由とは|看護師の離職率を改善するための提案

【目次】




■看護職員の離職理由とは

看護職員の離職理由(複数回答・上位10位)

看護職員の離職理由
看護職員の離職理由

参考画像:多様な勤務形態の促進における 日本看護協会の取り組み|PDF

大きく分けると、2つの理由で離職する看護職員がいることがわかります。

1.妊娠・出産・結婚・子育て・配偶者の転勤といった人生の転機が理由

2.勤務時間が長い・超過勤務が多い・夜勤の負担が大きいといった労働条件が理由

つまり、看護師の離職率を改善するためには、ライフプランに合わせた働き方を検討していくことと一人一人への負担を軽くする働き方を検討していく必要があるということです。

1.妊娠・出産・結婚・子育て・配偶者の転勤といった人生の転機が理由

  • 復帰するに伴い、進歩している医療についていけるのかどうか不安に思っている看護師も多いと予想されるので、研修を行う
  • 不安解消のためのカウンセリング
  • 子育てしながらでも働けるための仕組みづくり(託児所)

子育てをしながら看護師を目指す30~40代の女性が少なくない!?によれば、子育てをしながら看護師を目指す30から40代の女性が少なくないそうです。

医療の現場はミスが許されない現場であり、一分一秒を争う現場であるため、時にきつい口調になってしまって、そのことが看護職に向いていないと思ってしまう理由となり、やめてしまうという人がいるようです。

ただ、社会人経験を積んできた30代から40代の人には人生経験が大きな強みとなります。

これまでの人生経験からいろんな人の気持ちに寄り添うことができるということは患者さんやそのご家族にとっては安心できる存在となってくれるはずです。

女性医師の治療を受けた患者は生存率が高い!?|医師の患者に対する共感・コミュニケーションが重要な役割を果たしている?で紹介した米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院の研究によれば、女性医師による治療を受けた患者は、男性医師の治療を受けた患者に比べて、入院してから30日以内に死亡する確率や退院後の再入院する確率が低かったそうです。

今回の研究では、その違いの原因はつかめていないようですが、これまでの研究によれば女性医師が男性医師よりも臨床基準により詳細に沿うがあることやより患者中心のコミュニケーションをとることなどがあることから、その点にヒントが隠されているのかもしれません。

医療における患者さんとのコミュニケーションの重要性は高まっています。

まずは、患者がどのような悩み・苦労を抱えているのか、患者の声に耳を傾け、それを受け入れることによって、医師と患者間での信頼関係が生まれ、その後のケアやマネジメントが良好になると考えられます。

その中で、看護師の役割というのは大きいものがあると思います。




2.勤務時間が長い・超過勤務が多い・夜勤の負担が大きいといった労働条件が理由

看護職員、「慢性疲労」7割超える 医労連アンケートによれば、慢性疲労を訴える看護職員の割合が7割を超えているそうです。

責任が重い仕事であるにもかかわらず、労働条件が悪いと考えられるので、この点を改善しなければなりません。

  • 看護師という職業・資格にしかできない仕事に集中してもらう体制づくり(看護師という資格が必要ない仕事をフォローする人を雇う)
  • 健康状態をチェックする仕組み
    カウンセリング等を行い、疲労がたまっていることがわかったら、休ませるような仕組み

●看護師という職業・資格にしかできない仕事に集中してもらう体制づくり

そこで、看護師という資格が必要ない仕事をフォローする人を雇い、看護師という職業・資格にしかできない仕事に集中してもらう体制づくりを行うようにすることが必要になってくるのではないでしょうか。

新たな医療の在り方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会報告書(2017/4/6、厚生労働省)では、業務負担を最適化しつつ、医療の質を確保する方法の一つとして「タスク・シフティング(業務の移管)/タスク・シェアリング(業務の共同化)」が提案されています。

●テクノロジーを活用して支援・問題点の改善

テクノロジーによって、現場での悩みを改善してくことも役立つと思います。

学習機能搭載・排泄検知シート|介護の現場を助けるニオイで検知するシートによれば、このシートは排泄物のにおいで排泄物の検知するだけでなく、他のにおいと見分けができる学習機能も付いているそうです。

排泄のタイミングをお知らせするウェアラブルデバイス「DFree」によれば、排泄を予知するウェアラブルデバイスの「DFree」は、超音波センサーで分析して排泄のタイミングを検知するというものですが、排泄がコントロールできない高齢者の方やトイレへの移動が困難な車いすの利用者、介護が必要な方にとって役立つデバイスであり、病院で活用されるようになれば、現場での悩みが解消されるのではないでしょうか。

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看護師という資格を持っていないとできない仕事に集中してもらうためにも、それ以外の仕事をロボットに支援してもらうということが必要になるのではないでしょうか。

例えば、服薬支援ロボ+介護健診ネットワークの連携で高齢者の服薬管理の改善が期待されるによれば、服薬支援ロボにより自発的に薬を服用できるようになったり、飲み忘れを防ぐことができたり、薬剤師は要介護者の服薬状況が確認できるようになったそうです。

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遠隔医療の活用にも可能性がありそうです。

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また、厚生労働省、個人の医療データの一元管理で医療の効率化目指す 2020年度からによれば、厚生労働省は、過去の病院での治療歴や薬の使用状況、健診結果など様々な情報を一元化したデータベース「PeOPLe(ピープル)」を2020年度からの運用を目指すそうです。

ICT医療においては、ICTを活用した個人の健康管理がスタートであり、カギとなります。

医療・健康分野におけるICT化の今後の方向性(平成25年12月、厚生労働省)によれば、

健康寿命を延伸するためには、ICTを利用した個人による日常的な健康管理が重要

だと書かれています。

ICTとは、Information and Communication Technology(インフォメーション・アンド・コミュニケーション・テクノロジー:情報通信技術)の略です。

ICTを活用した医療分野への活用の例としては次の通り。

  • 電子版お薬手帳や生活習慣病の個人疾病管理など患者・個人が自らの医療・健康情報を一元的、継続的に管理し活用する仕組み
  • 地域包括ケアシステム(電子カルテ情報を地域の診療所が参照する)
  • ICTを活用してレセプト等データを分析し全国規模の患者データベースを構築し、疾病予防を促進
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省
健康・医療・介護データを経年的に把握できるリアルデータプラットフォームの構築|新産業構造ビジョン|経済産業省

参考画像:「新産業構造ビジョン」(2017/5/29、経済産業省)|スクリーンショット

経済産業省の「新産業構造ビジョン」によれば、個人が自らの生涯の健康・医療データを経年的に把握するため、また、最適な健康管理・医療を提供するための基盤として、健康・医療・介護のリアルデータプラットフォーム(PHR:Personal Health Record)を構築し、2020年度には本格稼働させていくことが必要と提案されています。

●医師・看護師の力を借りる前に重症化を防ぐ対策

「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!によれば、「フレイル」とは加齢とともに、心身の活力(例えば筋力や認知機能等)が低下し、生活機能障害、要介護状態、そして死亡などの危険性が高くなった状態のことで、厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。

高齢者は健康な状態から急に要介護状態になるわけではなく、食欲の低下や活動量の低下(社会交流の減少)、筋力低下、認知機能低下、多くの病気をかかえるといった加齢に伴う変化があり、低栄養、転倒、サルコペニア、尿失禁、軽度認知障害(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。

しかし、フレイルの段階で、リハビリや食事(食事の仕方や食習慣)の改善などの適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できます。

そして、そのことが、医師・看護師の負担を軽くするためにも効果的なのではないでしょうか。

介護施設で「パワーリハビリ」を導入 約8割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果|弘前によれば、弘前市内の介護施設が専用マシンで筋力アップのトレーニングを行う「パワーリハビリ」を取り入れたところ、約8割の人に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果があったそうです。

介護をする必要があっても、介護度が改善されれば、それだけ負担は軽くなると考えられます。

そのためにも、ロコモティブシンドロームにならないように予防のためのトレーニングを行なったり、誤嚥性肺炎を予防するためにも嚥下障害対策を行なったり、低栄養による病気を予防するために食生活の改善を行うなど、できる範囲での予防を行っていくことが重要だと思います。

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●医科歯科の連携

新たな医療の在り方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会報告書

(2017/4/6、厚生労働省)

近年、周術期28に口腔管理を行うことで入院日数が減少することや、口腔ケアが誤嚥性肺炎の発症予防になること、歯周病患者に糖尿病の発症リスクが高いことなど、口腔の健康が全身の健康と深い関係を有することについて広く指摘されており、医科歯科連携の重要性は増している。このため、例えばがん治療における周術期の口腔管理や、入院・在宅における誤嚥性肺炎予防のための口腔ケア、歯周病が重症化しやすい糖尿病患者に対する歯科受診の勧奨などにより、医科歯科連携を更に推進していく必要がある。

最近では、口腔の健康と全身の健康との関係に関する新しい発見が増えています。

オーラルフレイルを知って健康寿命を延ばそう|自分の歯が多く保たれている人は、健康寿命が長く、要介護期間が短い|東北大学で紹介した東北大学の松山祐輔歯科医師が行なった研究によれば、自分の歯が多く保たれている人は、寿命が長いだけではなく、健康寿命(日常生活に制限のない期間)が長く、要介護でいる期間が短いことがわかったそうです。

要介護者の約6割に咀嚼や嚥下に問題がある|嚥下障害チェックテスト・嚥下障害対策(健口体操・嚥下体操)で紹介した日清オイリオグループが60歳以上の要介護者(要介護度1~3)を在宅で介護しており、介護食を作っている100名を対象に実施した「低栄養に関する実態調査」によれば、要介護者の約6割に咀嚼(そしゃく。かむこと)や嚥下(えんげ。飲み込むこと)に問題があるそうです。

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また、糖尿病歯周病には関連があり、糖尿病患者は歯周病にかかりやすく、歯周病が糖尿病を悪化させるということがわかってきています。

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口腔の健康と全身の健康について深い関係があることがわかってきており、医科歯科の連携を行ない、子どもから高齢者まで歯科保健対策を行なえば、病気の予防・早期発見につながることが期待されます。

●薬剤師との連携

新たな医療の在り方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会報告書

(2017/4/6、厚生労働省)

薬剤師の本質がもっぱら調剤業務のみに止まることなく、6年間の教育を経て培われた専門的知見を生かし、人材不足に対応しうる効率的で生産性の高い業務にシフトしていくべきである。

高齢者への不要な薬を減らすためには、かかりつけ薬剤師・薬局の役割が重要になるによれば、複数の医療機関や薬局にかかることで、多くの薬を服用していることも指摘されています。

高齢者宅には年475億円分の残薬(飲み残し・飲み忘れの薬)がある!?|解決する4つの方法によれば、処方された薬を適切に服用できずに、その結果、症状が悪化して薬が増えてしまうようなことがあるそうです。

そこで、「かかりつけ薬剤師・薬局」が地域の患者・住民へのケアをする重要な役割を担うことができれば、チーム医療を発展させた形になり、それぞれの負担が軽減されるのではないでしょうか。

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■まとめ

Nursing Books

by Walt Stoneburner(画像:Creative Commons)

現在働いている看護師・看護職員の労働条件を改善しながら、潜在看護師をいかに現場復帰できる体制を整えるか、テクノロジーの活用や医師・看護師・薬剤師・歯科など総合的に働き方を見直し、チーム医療を発展させた形ができるか、が重要です。







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