タグ別アーカイブ: ビットコイン

Bitcoin.comのCEOロジャー・バー(Roger Ver)の「歴史的に中国が規制するものは投資すべきもの」についてネットワークの視点から考えてみた!

Bitcoin statistic coin ANTANA

by Antana(画像:Creative Commons)




■Bitcoin.comのCEOロジャー・バー(Roger Ver)の「歴史的に中国が規制するものは投資すべきもの」についてネットワークの視点から考えてみた!

「ビットコインの教祖」がデジタル通貨を好む5つの理由

(2017/11/27、Bloomberg)

Bitcoin.comのCEOロジャー・バー(Roger ver)に対して、「ビットコインの重要性に関して」や「従来の通貨に関して」、「通貨の分裂に関して」、「ボラティリティに関して」などインタビューがされていますので、ぜひリンク元のBloombergの動画をご覧いただきたいのですが、その中で気になったのは、中国の取り締まりに関して」についてです。

「歴史的に中国が規制するものは投資すべきものです」と述べ、その例として、「YouTube、Facebook、Twitter、Googleといったすべてが大成功を収めており、ビットコインも世界中で大成功を収めるでしょう」とコメントしています。

中国が規制を行なう理由は、コントロール下に置きたいから、海外企業ではなく自国のインターネット企業によって自国経済を盛り上げるためなどが考えられますが、もしかすると、ネットワークのつながりを最も中国が意識しているのではないでしょうか。

最近このブログではさまざまなニュースに対して「ネットワーク格差」の視点から考えてみています。

【関連記事】

ネットワーク格差については2冊の本を紹介しています。

「枝分かれ (Branches)」(著:Philip ball)

枝分かれ (自然が創り出す美しいパターン3)

新品価格
¥950から
(2018/1/13 13:28時点)

既に多くのリンクを持つノードほど選ばれやすいのである。

リンクが2つあるノードが選ばれる可能性はリンクが1つしかないノードの2倍になるのだ。

と言う事は既に多くの接続を持つノードほどネットワークが成長するにつれてさらに接続を増やしていくわけである。p230

ページがリンクを獲得するのは誰かがあらゆるページを検討してそれが最良の参照サイトだと決めるからではなくそれがすでに有名だからなのである。

同じことが科学文献の引用にも言える。これにもべき乗則統計がある。

人は他人が引用しているからその著作や論文を引用するのであって自分がそれを読んだからではない。p231

多くの人が引用しているページや論文は有名であることが引用のされやすさと関係しているように、ネットワークの性質上、すでに多くのリンクを持つノードほど選ばれやすい、つまり、良質な情報源と多くつながっている人ほどネットワークを広げやすいのです。

「つながり 社会的ネットワークの驚くべき力」(著:ニコラス・A・クリスタキス ジェイムズ・H・ファウラー)

つながり 社会的ネットワークの驚くべき力

新品価格
¥3,240から
(2018/1/13 13:28時点)

「豊かなものはますます豊かに」という力学が意味するのは、社会的ネットワークを通じて、私達の社会に存在する二種類の不平等が劇的に拡大してもおかしくないということだ。

つまり、状況的不平等(一部の人は社会経済的によりよい状況にある)と位置的不平等(一部の人はネットワーク上でよりよい位置を占めている)である。

社会的ネットワークにおける状況的不平等と位置的不平等によって、「豊かなものはますます豊かに」になるというのです。

この2冊の本で書かれていることをまとめると、ネットワークの性質上、すでに多くのリンクを持つノードほど選ばれやすい、つまり、良質な情報源と多くつながっている人ほどネットワークを広げやすく、社会的ネットワークにおける状況的不平等と位置的不平等によって、「豊かなものはますます豊かに」になると考えられるわけですから、中国政府の立場から考えると、ネットワークの中で最も優位な立場に立つために、その優位性を下げてしまうようなYouTube、Facebook、Twitter、Googleのようなサービスを規制するというのは適切な方法だと考えられます。

ビットコインもインターネットのような「ネットワーク」の性質を持つものですから、同様の判断をするというのは当然のことといえそうです。







【ビットコイン・ブロックチェーン 初心者向け用語集】

【ビットコイン・ブロックチェーン 関連記事】

#ワイドナショー で #ビットコイン 特集|松本人志さんも仮想通貨・アルトコインを購入していた!

Bitcoin

by Gusture(画像:Creative Commons)




■#ワイドナショー で #ビットコイン 特集|松本人志さんも仮想通貨・アルトコインを購入していた

2018年1月21日放送の「ワイドナショー」で「ビットコイン(価格急落のニュース)」が取り上げられました。

東野幸治さんによれば、芸人さんたちの間でもビットコインのような仮想通貨投資が話題になっているそうで、松本人志さんもビットコインだけでなく他の仮想通貨(アルトコイン)を購入しているとコメントしていました。

ビットコインを所持している人5.6%で、認知度は約5割でまだまだ知られていない!によれば、ビットコインを所持している人は5.6%で、認知度は49.3%だったそうで、その意味で考えると、松元さんは早いタイミングで購入しているのがわかります。

芸人さんたちの間でも関心が高まっているビットコインのような仮想通貨投資に対する情報の発信元が気になるところ(松本さんによれば、たむらけんじ(たむけん)さんではないか)です。

→ #ビットコイン とは?#Bitcoin について簡単にわかりやすく!オススメ解説動画・本【#仮想通貨 #ブロックチェーン 初心者向け用語集】 について詳しくはこちら







【ビットコイン・ブロックチェーン 初心者向け用語集】

【ビットコイン・ブロックチェーン 関連記事】

【ネットワーク格差 関連記事】

無許可で仮想通貨の採掘を行う「クリプトジャッキング」問題の本質とは?

Bitcoin: Crypto Imperator

by Microsiervos(画像:Creative Commons)




■無許可で仮想通貨の採掘を行う「クリプトジャッキング」問題の本質とは?

止まらない「クリプトジャッキング」──暗号通貨の採掘がもたらす「狂騒曲」の行く末

(2018/1/20、WIRED)

ウェブサイト訪問者の端末を利用し、無許可で暗号通貨の採掘(マイニング)を行う「クリプトジャッキング」。この問題はユーザーのデヴァイスの処理能力をかすめ取るだけでなく、ブラウジング体験そのものにも影響を及ぼす可能性がある。

サイト訪問者の端末(PCやスマホ)のCPUを利用し、無許可で暗号通貨(仮想通貨)のマイニング(採掘)を行う「クリプトジャッキング」については他のニュースでも取り上げられています。

【参考リンク】

「クリプトジャッキング」には2つの問題があります。

一つは”無許可”であるということ、もう一つは、CPUに大きな負荷がかかる状態によりデバイスに問題が生じる恐れがあるということ。

ただ、「クリプトジャッキング」が広まる背景には考えるべきことがあるように感じます。

一つは、広告を表示させるよりも仮想通貨のマイニングのほうが儲かる可能性があること、もう一つは、ユーザーの関心をそぐ広告が表示されてしまうことです。

#マイニング とは?「#ビットコイン などの #仮想通貨 を採掘(マイニング)する」について簡単にわかりやすく!【初心者向け用語集】によれば、ビットコインの送金プロセスを例にとると、ブロックを作成する際には膨大な計算が必要となるのですが、マイニングにおける計算問題を早く解いた人には報酬を受け取ることができる仕組みになっているのです。

#報道ステーション で #仮想通貨 #ビットコイン 特集!#マイニング の現場では「ゴールドラッシュ」に沸く!によれば、ビットコインなどの仮想通貨のマイニングには、性能が高いコンピュータを多く持つ、電力価格が安い、コンピュータの熱を冷ますことが重要であり、そのことが寒くて電力価格が安い地域に企業が集まる理由となっているのです。

マイニングによって得られた仮想通貨のほうが広告を表示させるよりも儲かると考えたサイトが導入することを考えても不思議ではありませんよね。

【独占インタビュー:Jeremy Rubin – パート1】高校生でビットコインに興味を持ち、MITで普及を推進

(2017/4/16、DG Lab Haus)

Tidbitの目標は、ウェブサイトへの訪問者が、ウェブサイトのコンテンツを見るのに費やした時間に応じて(広告を掲載する代わりに)、ウェブサイトのためにお金を稼ぐ仕組みを作ることでした。

マサチューセッツ工科大学(MIT)にてデジタルカレンシー・イニシアティブ(Digital Currency Initiative:DCI)やビットコインクラブを創設し、自身もビットコインコアのデベロッパーであるジェレミー・ルービン(Jeremy Rubin)さんが行なったTidbitというプロジェクトはウェブサイト上の広告を暗号通貨のマイニングに置き換えるプロジェクトでした。

このプロジェクトに関しては様々なトラブルがあるのですが、詳しくは「9プリンシプルズ:加速する未来で勝ち残るために」(著:伊藤穣一)を呼んでいただいたり、「Tidbit」で検索をしてみてください。

9プリンシプルズ:加速する未来で勝ち残るために

新品価格
¥1,799から
(2018/1/21 10:11時点)

大事なことは問題があるからと言って、すべての可能性を捨ててはいけないという点です。

ユーザーにとって本当に価値のある広告が表示される場合は、ユーザーのサイトに対する満足度は高まるものになるはずですが、そうでなければ、ユーザーの関心をそぐものになってしまいます。

そうであるならば、ユーザーの満足できる広告が表示されない場合で、ただそのコンテンツに対するコストを負担するといった意味で、ユーザー側がチップを出したり、今回のように、ユーザーが、サイトのコンテンツを見るのに費やした時間に応じてCPUを提供するようなアイデアも考えていってもよいのではないでしょうか。

ある意味「受益者負担(ここではインターネット上のコンテンツの質を向上させるためにユーザーが閲覧した分だけ、コンテンツ制作者側の経費を負担するという意味で使っています)」の考えです。

「〈インターネット〉の次に来るもの 未来を決める12の法則」(著:ケヴィン・ケリー)の中で紹介されているテッド・ネルソンの「ドキュバース(docuverse)」や「ザナドゥ(Xanadu)」というアイデアがこの考え方に近いものだと思います。

〈インターネット〉の次に来るもの 未来を決める12の法則

新品価格
¥2,160から
(2018/1/21 10:37時点)

テッド・ネルソンのXanadu、開発開始から54年後の一般リリース。プラットフォームはWebブラウザ

(2014/6/9、Engadget)

Xanadu とは、米国の哲学者テッド・ネルソンが1960年に提唱したハイパーテキストプラットフォームの名称。

現在のウェブが発明されるよりはるか以前に、あるゆる文書間の相互参照や引用、今でいうバージョン管理やユーザ認証、ロイヤリティ管理や課金処理までも含んだ壮大な構想として発表されました。

私たちが今利用しているウェブを「情報のインターネット」だとすれば、ブロックチェーンが実現するものは「価値のインターネット」とも表現されたりしていますが、Xanaduのアイデアこそが価値のインターネットといえるもので、あるゆる文書間の相互参照や引用、バージョン管理やユーザ認証、ロイヤリティ管理や課金処理が実装されていれば、著作権問題は起こらず、フェイクニュースも起こりにくく、広告モデルではないメディアが大きなシェアを持ち、良質のコンテンツが作られていたのではないかと思います。

「〈インターネット〉の次に来るもの 未来を決める12の法則」(著:ケヴィン・ケリー)では「シェアリング(Sharing)」という項目の中で、未来のライフスタイルの中で複数の自動支払いが受けられる世界が描かれています。

例えば、エンジニアの人は設計したものが別のものに採用・応用されると支払いが流れてきて、そのものが売れれば売れるほど少額決済(マイクロペイメント)が増えていきます。

また、写真や様々な素材も同様に、コピーされたり、利用されると、少額のお金が入ってくるのです。

これからは「富の再分配」を考えるのではなく、複数の自動支払いを受けるサービスが求められるような時代になっていくのではないでしょうか。

そう「富の再分配」から「富の分配」という考え方への転換です。

そのためには、マイクロペイメント(送金コストがほぼゼロ)、創作物(写真や文章、コードなど)に個人の認証情報を埋め込みトラッキング(追跡)可能にすること、支払いに関しては、自動化するために、当事者間の契約条件を再現し、取引の実行や支払いのための価値の移動を(ブロックチェーン上で)自動的に遂行するスマートコントラクト(契約の自動化)、ブロックチェーンテクノロジーの発展が必要になってくるでしょう。

みんなが欲しいのは、「クリプトジャッキング」ではなくて、自分が作ったモノや提供したサービスがきちんとした価格で楽しんでもらえる仕組みであり、そのためには一つ一つ考えていかなければならないでしょう。

この問題を解決するためには、任天堂の宮本茂さんのような発想が役立つのではないでしょうか?

アイデアというのはなにか

(2007/8/31、ほぼ日)

「アイデアというのは複数の問題を一気に解決するものである」

問題となっている事象の根源を辿っていくと、
いくつもの別の症状に見える問題が
じつは根っこでつながってることがあったり、
ひとつを変えると、
一見つながりが見えなかった
別のところにも影響があって、
いろんな問題がいっしょになくなったりする。

一つの問題を解決しようとすると、「あちらを立てればこちらが立たず」というようなトレードオフの関係になってしまったり、問題の本質ではないものにフォーカスを当ててしまい、結局はまた問題が残ってしまうことがあります。

任天堂の宮本茂さんが生み出し、任天堂の岩田聡さんが広めたこの考え方を持つと見え方が変わってくるのではないでしょうか?







世界各国はビットコイン(仮想通貨)をどう受け入れ、規制しているのか?|日本・アメリカ・中国・韓国・シンガポール・ドイツ・フランス・インドネシア・中東(イラン)・ブラジル・カナダ・ベネズエラ・スーダン・ケニア・南アフリカ

Bitcoin statistic coin ANTANA

by Antana(画像:Creative Commons)




■世界各国はビットコイン(仮想通貨)をどう受け入れ、規制しているのか?|日本・アメリカ・中国・韓国・シンガポール・インドネシア・中東(イラン)・ブラジル・カナダ・ベネズエラ・スーダン・ケニア・南アフリカ

ビットコイン、昨年9月以来最大の下落-規制警戒で仮想通貨売り再燃

(2018/1/16、Bloomberg)

各国の規制当局が監視を強める中で、仮想通貨売りが再燃した。

Bitcoin, Ethereum and almost every other cryptocurrency is plunging

(2018/1/16、TechCrunch)

The price of bitcoin slumped by 15 percent to drop below $12,000 for the first time since December 4. Ethereum, meanwhile, fell by over 20 percent to hover above $1,000 and Ripple is down 33 percent to $1.23 at the time of writing.

ビットコイン、その他の暗号通貨(仮想通貨)が大幅下落しています。

その理由は何なのかはわかりませんが、Bloombergの記事では、各国での規制が要因の一つではないかというような印象を受けます。

そこで、今回はビットコイン(仮想通貨)に対して各国がどのような反応・動き(規制を含め)をしているのか、ニュースからまとめてみました。

【アメリカ】

アメリカではSEC(証券取引委員会)がICOのリスクを公式に警告しています。

【中国】

中国では、ICOを全面的に禁止し、国内の仮想通貨取引所を閉鎖し、マイニングの抑制を行ないました。

そうした規制強化を嫌がる人たちが中国を離れるというようなニュースも出ています。

【シンガポール】

シンガポールでは、仮想通貨への慎重な投資を呼びかけており、シンガポール金融管理局(MAS)のメノン長官は、ブロックチェーンなど仮想通貨の基盤技術がデジタル通貨の暴落によって弱体化しないことを望むと述べています。

【ドイツ・フランス】

ドイツ連邦銀行のヨアヒム・ビュルメリング理事は、ビットコインなどの仮想通貨の規制は世界規模で行うべきとの考えを示しています。

ロイター通信によれば、フランスとドイツは2018年3月にアルゼンチンで開かれる20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議で、仮想通貨の国際的な規制を呼びかける方針なのだそうです。

【韓国】

韓国が投機熱を抑え込むため一部の仮想通貨取引所を閉鎖する可能性を含め選択肢を検討しているという報道が出る中で、若者が抗議の声をあげています。

20-30代の投資家が取引所の閉鎖に反発する背景には、社会の格差拡大があります。

【インドネシア】

インドネシアでは、インドネシア中央銀行は、ビットコインを含む仮想通貨の使用を国内で禁じる規制を発令したり、インドネシア銀行がプレスリリースにおいて、インドネシアでは仮想通貨による決済は認められておらず、仮想通貨の売買をしないよう呼びかけています。

【中東】

中東では、ビットコイン禁止に「イスラム教義に反する」|イランで「Telegram(テレグラム)」による独自の仮想通貨が普及する可能性はあるのか?で大きく取り上げましたが、仮想通貨ビットコインについて「イスラムの教義に反する」とし、取引を禁止するファトワ(宗教見解)を出したそうです。

ただ、記事によれば、イランでは政府の経済対策に対する不満やイランリアルの価値が下がっていることから仮想通貨を買う動きが強まっているという報道もあるそうです。

【ブラジル】

ブラジルでは、ブラジル政府は、投資ファンドがビットコインなど仮想通貨へ投資することを規制し、ブラジル証券取引委員会(CVM)は、仮想通貨を金融資産として認めないと定めたそうです。

【カナダ】

カナダでは、カナダ中央銀行の金融機関監督部門が、中央銀行がデジタル通貨を発行した場合のメリットとデメリットをまとめた調査報告書を公表しているということで、少なくともデジタル通貨について否定的ではなく、検討しているということがわかります。

【ベネズエラ】

国際原油価格の低迷やアメリカの経済制裁などによる外貨不足で、デフォルト(債務不履行)に陥る可能性がささやかれているベネズエラでは、マドゥロ大統領は石油備蓄を裏付けにした独自の仮想通貨「ペトロ」について1億単位の発行を命じたと発表したというニュースがありましたが、議会がその決定を取り消すというニュースもありました。

【スーダン、ケニア、南アフリカ】

スーダン、ケニア、南アフリカなど政治的・経済的に不安定な国でビットコインが代替通貨として使われているというニュースもあります。

【国際通貨基金(IMF)】

【日本】

最後に日本ですが、#報道ステーション で #仮想通貨 #ビットコイン 特集!#マイニング の現場では「ゴールドラッシュ」に沸く!でも取り上げた通り、日本は改正資金決済法で世界で初めて仮想通貨を法律で定義し、取引所を金融庁の「登録制」を導入し、仮想通貨取引に積極的な印象を与えています。

果たして、仮想通貨(ビットコイン)はなくなってしまうのか?

それとも新時代の人たちによって、新しい世界を作るものとなるのか?







【ビットコイン・ブロックチェーン 初心者向け用語集】

【ビットコイン・ブロックチェーン 関連記事】

ビットコインを所持している人5.6%で、認知度は約5割でまだまだ知られていない!

参考画像:ビットコインの認知度は、男性が約6割、女性が約4割(2018/1/18、ジャストシステム)|スクリーンショット




■ビットコインを所持している人5.6%で、認知度は約5割!

ビットコインの認知度は、男性が約6割、女性が約4割

(2018/1/18、ジャストシステム)

インターネット上で使える仮想通貨であるビットコインを「所持している」人は5.6%、「知っているが、所持していない」人は43.7%で、49.3%が認知していました(男性は57.4%、女性は41.2%)。
現在、ビットコインを所持していない人のうち、今後ビットコインを利用してみたいと回答した人の割合は、10代が35.6%、20代が25.7%、30代が17.1%、40代が12.0%、50代が7.7%、60代が3.0%で※1、若年層ほど利用意欲が高いことがわかりました。

ジャストシステムが「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施した『Eコマース&アプリコマース月次定点調査(2017年12月度)』の結果によれば、ビットコインを所持している人は5.6%で、認知度は49.3%だったそうです。

ニュースなどでひんぱんに取り上げられている印象を受けますが、まだまだ知られていないんですね。

→ #ビットコイン とは?#Bitcoin について簡単にわかりやすく!オススメ解説動画・本【#仮想通貨 #ブロックチェーン 初心者向け用語集】 について詳しくはこちら







【ビットコイン・ブロックチェーン 初心者向け用語集】

【ビットコイン・ブロックチェーン 関連記事】